死亡リスク等・熱中症等

活動や業務開始の前に暑さ指数（WBGT）や各人の体調を確認し、体調に応じた対応（活動の中止、室内作業への変更等）を取るようにする。また熱中症発生時の対応（応急処置等）の体制も確立しておくようにする。

暑熱下のスポーツ活動（部活動、体育、昼休み等）では熱中症が起こりやすい為、教員は生徒の熱中症の兆候に注意し、適切に対処する必要がある。スポーツ活動中の熱中症予防として、①暑いとき無理な運動はしない、②暑熱馴化（暑くなり始める前（5～6月頃）に、暑さに慣れる馴化期間を設ける）、③各個人の「のどの渇き」に応じた自由な水分・塩分の補給、④特に重装備の服装やユニフォームを着用するスポーツ種目では、できるだけ休憩時間を設け、その間に防具をはずし衣服を緩め体温を下げる、⑤生徒の体調管理、が挙げられる。また、各学校で熱中症対策ガイドラインも策定され、実践的な取組が行われている（環境省・文部科学省2024）。

基本的な対策に加え、日陰下での水遊び・ミストシャワー等遊びを工夫すると共に、室内での熱中症対策にも配慮する事が挙げられる。

業種別の救急搬送人員数（2024年）は、製造業が235人、建設業が228人（厚生労働省 参照2026年1月14日）となっている。2025年の労働安全衛生規則改正により、事業者に熱中症対策の強化のための「体制整備」「手順作成」「関係者への周知」が義務付けられた。農林水産業では2,226人（同年、総務省消防庁）となっており、上記規則が該当しない個人の農業従事者等の予防と応急処置も非常に重要である。

高温多湿作業場所（WBGT 基準値を超え、又は超えるおそれのある場所）においては、屋外（簡易屋根の設置等）、屋内（冷房設備の設置等）それぞれで対策を行うと共に、休憩場所の整備も行う。

作業休止時間や休憩時間の確保、熱への馴化、水分・塩分の補給、服装への配慮、作業中の巡視、単独作業の回避等を行う。

熱中症の発症に影響を与えるおそれのある疾患（糖尿病、高血圧症、心疾患、腎不全、精神・神経関係の疾患、広範囲の皮膚疾患、感冒、下痢等）がある労働者については、医師の意見を聞き人員配置を行う。