気候予測・影響予測の概要

農業・林業・水産業

○ コメ収量・品質　【S-8データ、地域適応コンソーシアムデータ】

日別の気象データから出穂期や成熟期などの発育段階や、乾物生産量の算定をすることにより、コメの収量を予測するモデルを使用して、日平均気温と日日射量等の変化による影響と、適切な作期の移動（田植えの時期をずらすこと）を行った場合の影響を評価しています。

S-8データでは、評価を行なうに際して、以下の二つの条件を検討しています：
• 収量を重視
• 収量だけでなく品質も重視

対象となる品種はコシヒカリです。なお、評価対象の範囲には、山地など水田耕作が困難な地域も含まれていることにご留意ください。

○ 白未熟粒の割合　【SI-CATデータ】

コメの品質低下の最大の要因は米粒が白濁化する白未成熟米の発生です。白未成熟米は開花後、米粒にでんぷんが詰まっていく期間（登熟期）の高温により発生するため、出穂後20日間の日平均気温をもとに白未熟粒の発生割合を評価しています。

○ 急潮発生様式変化（強度変化・発生頻度変化・発生期間の長さ・発生時期） 【SI-CATデータ】

急潮とは沿岸域で突発的に起こる強い流れのことで、日本各地で急潮による沿岸漁業への被害（漁具の破壊や流失など）が報告されています。ここでは、日本沿岸域における将来の急潮の強度・発生頻度・発生時期の長さ・発生時期の変化について評価しています。

水環境・水資源

○ クロロフィルa濃度変化　【S-8データ】

ダム湖では、クロロフィルaの濃度が年平均値8 μg/L、年最高値が25 μg/Lを超えると富栄養湖に分類され，水質的な問題が発生する可能性が高まります。

ここでは、水道水源となっている全国37のダムを対象に、クロロフィルa濃度を予測するモデルを作成し、気候パラメータの将来値を用いて、クロロフィルaの濃度を評価しています。

○ 全循環の発生確率　【適応PG（第4期）】

初冬～初春の湖沼では、表層から底層まで湖水の鉛直混合が起こり（全循環と呼ばれます）、湖全体に酸素が供給されます。しかし、気候変動など気象・環境要因によって全循環の不全や欠損が起こり、深底部の低酸素化や無酸素化による生物への影響が懸念されています。
ここでは、22の湖沼を対象に気温および風速の将来予測値を用いて、湖沼の情報をもとに冬季（10～3月）における全循環発生確率を推定しています。

自然生態系

＜陸域生態系＞

○ 森林潜在生育域　【S-8データ、地域適応コンソーシアムデータ】

ここでは、ブナ、アカガシ、シラビソ、ハイマツの樹木の分布情報と気候条件等から、それぞれの生育に適した条件を予測するモデルを用いて、生育可能な地域「潜在生育域」の変化を評価しています。

樹木は寿命が長いため、気候条件が変わり潜在生育域から外れても、すぐにその樹木がなくなるわけではありません。しかし、生育に適する条件から外れることで、種子の生産や稚樹の生育などに負の影響を与え、衰退が進む可能性があります。

○ ブナ稚樹分布確率　【適応PG（第4期）】

将来におけるブナの稚樹の分布確率を、種子散布制限や土地利用などの気候以外の影響を考慮して、ブナの分布がある場所やその周辺部のみで推定しています。

○ 竹林の分布可能域、マツ枯れの危険域　【地域適応コンソーシアムデータ】

ここでは、気候変動による影響の拡大が懸念されている、マツ材線虫病（マツ枯れ：外来病虫害）と竹林（産業管理外来種）を対象に、気温と降水量の将来値を用いて、マツ枯れの被害発生危険域や竹林の分布可能域に及ぼす影響を評価しています。

○ 気候変動の速度（VoCC）　【地域適応コンソーシアムデータ】

気候変動によって現在と同程度の気候条件（年平均気温）にある地域を探索し、その場所までに移動するために必要な距離と時間から、気候変動の速度（VoCC）を評価しています。

適地の移動が速すぎて野生動植物が付いていけなかったり、移動先がなかったりすると、生物が絶滅する危険性が高まります。

＜沿岸生態系＞

○ コンブ場面積、温帯藻場面積　【適応PG（第4期）】

海水温の上昇により、コンブの分布域が大幅に北上、もしくは生育適地が消失、藻場の減少、構成種が変化するといった影響が懸念されています。
ここでは、将来におけるコンブ場面積、および温帯藻場面積の推定を行っており、前者は亜寒帯のマコンブ類など主に食用コンブ類におる藻場を対象、後者は、温帯性コンブ類（カジメ・アラメ）、ホンダワラ類による藻場を対象としています。

○ 温帯藻場・サンゴ混在群集面積、サンゴ礁面積　【適応PG（第4期）】

海水温が上がることにより、温帯域におけるサンゴ群集の分布北上、藻場の減少によって、藻場からサンゴへ移行が進む可能性があります。
ここでは、将来における温帯藻場とサンゴ混在群集の面積、およびサンゴ礁面積を推定しています。なお、それぞれの対象については、前者はサンゴ群集（生体）、後者はサンゴ礁（サンゴが形成する地形）となっています。

○ アマモ場面積　【適応PG（第4期）】

アマモ（海生の維管束植物で海草の一種）場での生態系は、沿岸域において生物多様性や生物生産力が高い生態系のひとつであるものの、気候変動によって分布域の変化が懸念されています。
ここでは、現在の分布と生息水深、海面変動からアマモ場の面積を推定しています。

○ 干潟面積　【適応PG（第4期）】

海面水位の上昇によって干潟の浸食が進み、干潟の生態系が変化する恐れがあります。
ここでは、干潮時に砂泥底干出する沿岸環境である干潟を対象に、将来における干潟の面積について推定しています。

自然災害・沿岸域

○ 斜面崩壊発生確率　【S-8データ、SI-CATデータ】

斜面崩壊現象の発生確率を予測したものを、斜面崩壊発生確率と呼びます。ここでは、地形、地質と降雨量変化に応じた地下水上昇の条件を、全国における過去の斜面崩壊の実績に基づいて決定し、年最大日降水量の将来値を用いて評価をしています。なお、この発生確率は、何年間に１回発生するといったものではなく、年最大日降水量の変化による斜面崩壊の確率を示すものです。

○ 砂浜消失率　【S-8データ、SI-CATデータ】

海面上昇の将来予測に基づいて、全国の砂浜の消失率を評価しています。

S-8データでは全国77の沿岸区分を対象にしており、SI-CATデータでは77の沿岸区分に加えて、10km毎の866の海岸区分対象のデータも確認できます。

○ 洪水氾濫（年期待被害額・年期待最大浸水深・年期待曝露人口）　【SI-CATデータ】

ここでは、将来の降水量を入力値として、洪水氾濫による被害額・最大浸水深・曝露人口の変化を評価しています。被害額・最大浸水深・曝露人口は再現確率が30年、50年、100年、200年の値をもとに年期待値として求めています。

健康

＜暑熱＞

○ 熱中症搬送者数　【S-８データ】

過去の熱中症搬送者数と搬送された日の日最高気温の間の関係式をもとめ、その関係式にもとづいて将来の熱中症搬送者数を評価しています。

○ 熱ストレス超過死亡者数　【S-８データ】

人間は気温が高くなると、汗をかいたりして体温を一定に保とうとします。また、長時間高温にさらされると、脱水やけいれん、意識障害などを引き起こすこともあります。このような気温上昇による身体への負荷を熱ストレスと呼びます。高温にさらされた人の状態によっては、脱水などの軽い影響でも死亡する場合があります。それも含めて熱ストレス死亡と呼びます。

ここでは、気温による死亡者数がもっとも少なくなる気温「至適気温」をもとにして、これを超えた気温での死亡者数から至適気温での死亡者数を引いたものを超過死亡としています。熱ストレス超過死亡者数の予測は、至適気温が将来にわたって一定であると仮定し、日最高気温の将来予想値から評価しています。

＜節足動物媒介感染症＞

○ ヒトスジシマカ生息域　【S-８データ】

ヒトスジシマカは、デング熱などの感染症の媒介蚊で、これが分布する気候条件は、年平均気温が11 ℃以上ということが明らかになっています。ここでは、年平均気温の将来予測から、ヒトスジシマカの生息域を評価しています。

＜温暖化と大気汚染の複合影響＞

○ 年平均地表オゾン濃度、年平均日最高8時間平均オゾン濃度　【適応PG（第4期）】

近年、オゾン濃度の経年的増加を示す報告が多く、温暖化も一部寄与している可能性が示唆されています。温暖化に伴うオゾン濃度上昇は、オゾン関連死亡（心血管疾患死亡・呼吸器疾患死亡）を増加させる可能性があります。
ここでは、将来におけるオゾン濃度について、気候のみ変化させた場合と、気候と排出量を変化させた場合の二通りの評価を行っています。

○ 年平均地表PM2.5濃度、年平均日最高PM2.5濃度　【適応PG（第4期）】

気温上昇による生成反応の促進その他メカニズムにより、粒子状物質などの汚染物質の濃度変化が報告されており、呼吸器系疾患・循環器系疾患などの健康への影響が懸念されます。
ここでは、将来におけるPM2.5濃度について、気候のみ変化させた場合と、気候と排出量を変化させた場合の二通りの評価を行っています。

産業・経済活動

○ 砂浜浸食による被害額、単位面積当たりの被害額　【SI-CATデータ】

気候変動によって砂浜に多大な影響を及ぼすことが懸念されています。ここでは、砂浜消失のデータを用いて、砂浜浸食による被害額、単位面積あたりの被害額を評価しています。

○ 太陽光発電ポテンシャル　【適応PG（第4期）】

将来の気候変動の中で、太陽光発電は安定したエネルギー資源が確保できるのか、科学的根拠に基づいた分析・検討が必要になります。
ここでは、福島県を対象に日射量、気温、風速の3つの将来予測値を用いて、太陽光パネルを建物上のみ設置すると仮定したうえで、太陽光発電ポテンシャルを評価しています。
なお、気候変動による影響のみを考慮し、社会経済や土地利用の変化等は現在のままと仮定していることに留意してください。