気候変動適応とSDGs・ESG
気温や雨の降り方などが長期間にわたり変化する気候変動により、猛暑日の増加や短時間強雨（豪雨）の頻発、及びそれに伴う洪水や土砂崩れといった自然災害が各地で発生しています。気候変動の影響は、自然災害だけではなく、食料や水資源の供給不安定化、健康被害、自然生態系の損失など、私たちの生活に関連するさまざまな分野で現れています。これらの影響は企業においても、原材料調達の不安定化、浸水による事業拠点の被災、暑熱による従業員への健康被害など、事業活動に直接影響する課題として顕在化しています。
こうした気候変動による、現在及び将来に予測される影響に対し、被害の回避・軽減のための取組や、気候変動影響により変化する可能性のある市場ニーズに対応する取組を「気候変動適応」と呼びます。
気候変動適応は、温室効果ガスの排出削減を行う「緩和」とともに、気候変動対策の重要な柱です。
SDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）とESG（環境（Environment）・社会（Social）・ガバナンス（Governance））は、持続可能な社会の実現に向けた国際的な共通言語として、経営や投資活動の中で広く活用されています。SDGsは2030年までに社会が達成すべき「到達点（ゴール）」であり、ESGは、環境・社会・ガバナンスの要素を考慮した経営の指針です。どちらも持続可能性を目指す取り組みとして、気候変動適応と非常に深い関係があります。
本ページでは、SDGs・ESGの基本情報と気候変動適応との関係を整理するとともに、これらと事業活動との関わりを解説します。