自然の力を引き出す 谷津活用の手引き（2026年3月10日）
本手引書は、谷津の自然機能を活かし、治水や水質浄化、生物多様性保全などに役立てる方法を示したものです。谷津の成り立ちや機能を解説したうえで、グリーンインフラとしての活用計画や実践手法、行政・企業・市民の連携のあり方を具体的に紹介しています。地域の自然を活かした持続可能な地域づくりを進めるための実践的な指針となる内容です。
里山の放棄竹林管理とバイオ炭づくりの手引書（2026年3月）
本手引書は、谷津の成り立ちや特徴を踏まえ、治水・水質浄化・生物多様性保全などの機能を「グリーンインフラ」として活かす方法を示したものです。機能の評価や活用計画の立て方に加え、行政・企業・市民団体の連携や実践事例も紹介し、地域の自然を活かした持続可能な地域づくりの実践指針を提示しています。
地方公共団体等のためのグリーンインフラ実践ガイド、国土交通省（2023年10月）
本ガイドラインは、以下の内容を包含しています。
- ・基本編：グリーンインフラの基本的な考え方や取組手法を解説
- ・実践編：国土交通分野の社会資本整備・土地利用事業が展開される空間に着目して、グリーンインフラ実践のポイントを豊富な事例で解説
- ・資料編：各事業分野の指針・ガイドライン、グリーンインフラの取組に活用可能な国等の支援制度など、実務に役立つ情報を掲載
生物多様性民間参画ガイドライン 第３版、環境省（2023年4月）
本ガイドラインは、以下の内容を包含しています。
- ・生物多様性に関する最近の動向を追記し、金融を含む事業者に関する依存と影響及びリスクと機会についての解説
- ・「基本的プロセス」を明確にし、プロセスごとに取組の内容を解説。目標設定と情報開示を柱に取組のレベルを明示するとともに、最新の国際的枠組を紹介
- ・定量的な影響評価・目標設定の方法と具体的な指標、情報開示の方法、先進的な枠組である SBTs for Nature 及び TNFD の事例を紹介
- ・Q&A集として、中小企業、金融機関を含む実務担当者へのアドバイスなどを紹介
持続可能な地域づくりのための生態系を活用した防災・減災(Eco-DRR)の手引き、環境省（2023年3月）
本手引きは、Eco-DRRを推進するにあたって、「生態系保全・再生ポテンシャルマップ」の作成方法や活用方法を示したものです。生態系の保全・再生を図ることによって、生物多様性の保全に加え、防災・減災にも寄与すると考えられる具体的な場所を可視化することで、Eco-DRRに関する施策の検討や合意形成を図るための基礎資料として活用されることが期待されます。
ローカルなグリーンインフラの始め方、総合地球環境学研究所（2023年3月）
本手引書は、生態系を活用した防災・減災（Eco-DRR）やグリーンインフラの考え方に基づき、地域における実装の進め方を体系的に示したものです。社会動向や課題、具体的な取組・技術、実装プロセスに加え、自治体等との実践事例やアクションを整理し、多様な主体の連携による持続可能でレジリエントな地域づくりの推進を目的としています。
生態系を活用した気候変動適応策（EbA）計画と実施の手引き、環境省（2022年6月）
本手引書は、「生態系を活用した気候変動適応策（EbA）」の計画と実施ガイドです。気候変動に伴う異常気象等への適応として、生態系の機能を活用するEbAの概念、国内外の事例、導入の利点と課題、地域での実践ポイントを解説しています。人口減少社会における低コストで多機能な解決策として、地方公共団体が地域課題の解決と魅力向上を目指す計画策定・実践を支援します。
自然とかかわり豊かに暮らす 北総地域における里山グリーンインフラの手引き【谷津編】、総合地球環境学研究所（2022年3月）
本手引書は、谷津の成り立ちや特徴を踏まえ、水質浄化や治水、生物多様性保全などの機能を「グリーンインフラ」として活用する方法を示した実践的な指針です。機能の評価や活用計画の立て方に加え、行政・企業・市民の連携や具体的な実践事例も紹介し、地域の自然を活かした持続可能な地域づくりを支援することを目的としています。
企業情報開示のグッドプラクティス集、環境省（2020年5月）
事業者が主体となり、生物多様性の恵みを未来へつなぐ「自然共生社会」の構築に貢献することを目的としたガイドラインです。事業活動が生物多様性に与える影響や依存関係を理解し、影響の回避・最小化、予防的かつ順応的な対応、長期視点による持続可能な利用を基本原則として示します。現状認識、具体的指針、実践ヒントの三部構成で、中小企業を含む事業者が自主的かつ段階的に取り組む支援を目指しています。
国立公園等の保護区における気候変動への適応策検討の手引き、環境省（2019年3月）
本手引書は、環境省と気候変動適応センターが提供する、気候変動が自然環境へ与える影響に対する適応策の計画・実行を支援する実践的なガイドです。温室効果ガスの増加による気温上昇、降水パターンの変化、海面上昇などが引き起こす影響に対し、基盤情報収集から将来予測、適応策の検討、計画策定、順応的管理に至る7つの段階を通じて、生物多様性の保全と自然環境の持続可能な利用を目指します。
生物多様性分野における気候変動への適応、環境省（2016年3月）
このパンフレットは、気候変動が生物多様性に与える影響と、それに対応する「適応」の重要性を解説しています。日本における気温上昇や降水量の変化、サンゴの白化、植生移動といった影響の観測結果や将来予測を紹介しています。また、健全な生態系の保全・再生、積極的な干渉、生態系を活用した適応策、地域での取り組みなど、具体的な対策の方向性を示しています。
「生態系を活用した防災・減災に関する考え方」および「自然と人がよりそって災害に対応するという考え方」、環境省（2016年3月）
環境省では、国内外の情報や事例を調査し、『生態系を活用した防災・減災に関する考え方』を作成しました。本考え方では、災害リスクの低減に寄与する生態系の役割を整理し、地域の将来像を描く中で、生態系を活用した防災・減災を進める際に必要となる基本的な視点や活用手法について、事例を交えて紹介しています。また、広く普及をはかるため、その概要をまとめたハンドブック『自然と人がよりそって災害に対応するという考え方』を作成しました。
