「気候変動適応情報プラットフォーム(A-PLAT)」は、気候変動による悪影響をできるだけ抑制・回避し、また正の影響を活用した社会構築を目指す施策(気候変動適応策、以下「適応策」という)を進めるために参考となる情報を、分かりやすく発信するための情報基盤です。

採石場跡地等での緑化

掲載日 2023年10月20日
分野 自然災害・沿岸域 / 自然生態系
地域名 全国

気候変動による影響と適応における位置づけ

採石場跡地等は、土砂や岩石が露出し、裸地状態となっているため、降雨、積雪等によって、土壌浸食、崩壊、落石、飛砂等が発生しやすい。このため、気候変動にともなう大雨の頻度増加、局地的な大雨の増加に伴い、土砂災害の危険が増大するおそれがある。

取り組み

採石場跡地等の裸地を緑化することで、植物の持つ生態系機能を活用して土壌侵食や土砂災害を防止するとともに、生物多様性の向上を図る。

緑化基礎工 緑化に使用する植物の生育基盤の安定と改善を図る1,2,3)
植生工 播種工 種子から植生を復元する方法。環境に適した植物を用いることが重要となる1,2,3)
植栽工 苗木、成木などを植栽する方法。環境に適した植物を用いることが重要となる1,2,3)
植生誘導工 播種や植栽によらずに植生の侵入を促す方法。機能の発現まで時間が必要となる1,2,3)

期待される効果等

緑化により、根系による土壌保持力の増強、林床植生による雨滴侵食の防止等を図ることで、山地等からの土砂流出を減少させ、災害を防止する効果が期待される4)。また、林冠の発達による遮断蒸発率の向上、林床植生の発達による洪水ピーク流量の低減が期待される5)

適応策以外の分野において期待される効果については下表のとおり。

生物多様性 多様な生物の生息場の形成
異なる年齢・高さ・針葉樹・広葉樹の混じった、地表に草や低木がよく発達している森林を形成することで、多様な生物の生息場が形成され、森林の種多様性が向上する6,7)
緩和策 炭素吸収量・蓄積量の増加
森林整備による立木本数の増加及び材積の増加に伴う、炭素固定量の増加が見込まれる。また、樹木の種多様性の向上による、植物と土壌の相互作用の強化により、土壌炭素蓄積量の増加が見込まれる8)
その他 レクリエーション・文化機能
森林は保健休養・レクリエーション機能、文化的な諸機能を有する9)

ネイチャーポジティブ(注)に貢献するための留意点

本対策の実施に当たり、気候変動への適応と生物多様性の保全を同時に実現するために必要な留意事項は以下のとおり。

  • 植生工を実施する際には、早期の緑化が可能であろうと、生態系に悪影響を与えないように、安易に外来植物を使用することは慎むべきである1)
  • さらに、例えば緑化における輸入種子由来のヨモギやコマツナギの使用など、在来種の自然分布域内に遺伝的形質の異なる集団に由来する同種個体が人為により導入されることによる遺伝的かく乱も懸念されている10)
  • 特に公共工事においては、生物多様性国家戦略2023-2030の行動目標1-3-45として、「在来種を用いた緑化に当たっても、遺伝的かく乱を防止するため、地域性種苗の利用等の必要な配慮を行うとともに、外国産在来緑化植物の利用は行わないものとする。」との目標が掲げられている10)
  • ほか、日本緑化工学会より、「生物多様性に配慮した緑化植物の取り扱い方に関するガイドライン2023」が公開されている。

脚注
(注)ネイチャーポジティブとは、 「自然を回復軌道に乗せるため、生物多様性の損失を止め、反転させること」 をいう。2023年3月に閣議決定された「生物多様性国家戦略2023-2030」において2030年までに達成すべき短期目標となっており、「自然再興」との和訳が充てられている。

出典・関連情報