屋上緑化・壁面緑化

掲載日 2023年10月20日
分野 自然災害・沿岸域 / 自然生態系
地域名 全国

気候変動による影響と適応における位置づけ

都市における気温上昇の影響として、特に人々が感じる熱ストレスの増大が指摘され、熱中症リスクの増大に加え、発熱・嘔吐・脱力感による救急搬送人員の増加、睡眠の質の低下による睡眠障害有症率の上昇が報告されている。

また、日本の中小都市における 100 年あたりの気温上昇率が 1.5℃であるのに対し、主要な大都市の気温上昇率は 2.6~3.2℃であり、大都市においては気候変動による気温上昇にヒートアイランドの進行による気温上昇が重なっていることが確認されている。

地表面被覆の人工化に伴う緑地の減少も主な原因の一つとされているヒートアイランド現象を緩和するために、自然地表面を増やす対策が求められている。1)

(気候変動適応計画(2021、閣議決定)より抜粋・引用、一部CCCAにて参考文献を参照して追記)

取り組み

整備方法や管理方法を工夫した屋上緑化・壁面緑化を行うことによって、雨水の流出抑制や鳥類の生息環境の創出等の機能を発揮させる。

外来種の選択的除草 屋上緑地は、外部からの植物が侵入・定着する空間となる一方で、外来種も侵入・定着する恐れがあるため、これらを選択的に除草するなどの対策を講じることで、生物多様性をより向上させることが可能となる。2
ブラウンルーフ 粗放的でありつつ、生物の多様性に配慮した屋上緑化の1種であり、多様な整備方法がある。(近隣の河原や市街地の更地・草原等の再現、自然土壌の利用や植物・自生種の植栽、灌水や管理をほとんど行わない、様々な大きさの岩や土壌を用いる、土壌の厚さを統一せずに丘をつくる等)。3)
鳥類の利用向上につながる植栽の工夫 植物種の豊富さや屋上植生の高木被覆面積、水辺地の面積が大きいほど、鳥類の確認種数が増加する。4)

事例

三井住友海上駿河台ビルおよび駿河台新館

竣工当初より大規模な屋上庭園を設置しており、皇居と不忍池の中間に位置するビルが両拠点を往来する野鳥の羽休め場所となるように、緑量を増加するとともに、過去からの野鳥観察データをもとに誘致目標種を設定し、その野鳥が好む在来種やチョウなどを誘引する蜜源植物などを一本ずつ選定して植栽している5)

期待される効果等

芝による緑化の場合、土壌によって雨水排水遅延効果がもたらされ、土壌有機物が増加するほど機能が向上する。6,7

また、顕熱を基準としてヒートアイランド緩和効果を比較した場合、既存建物に適用できる薄層型屋上緑化システムにおいても、顕熱が低減したため、ヒートアイランド緩和効果を有することが明らかとなった。8)

適応策以外の分野において期待される効果については下表のとおり。

生物多様性 飛来種子の採捕
外部からの植物が侵入・定着する空間となり、生物多様性を向上させる。2)
[評価方法の例] 調査地を複数区分に分割し、植物種各種の配置と高さを記録する植物種調査の実施。
鳥類生息地としての機能とネットワーク形成
屋上緑化地やその周辺で確認された鳥類は都市的な環境を利用する種が主であるものの、林縁性鳥類や水辺を利用する種も確認されたことから、屋上緑化地が自然的環境に生息基盤を置く一部の鳥類にとっても生息地の一部になっていると示唆された。4)
[評価方法の例] 調査対象地の環境特性調査とポイントセンサス法による鳥類分布調査の実施。
緩和策 冷房負荷低減効果
緑化による日射遮蔽効果により、緑化棟の室温は非緑化棟と比べて低く、冷房した場合には消費電力量の大幅な低減効果が認められた。特に、屋上・南・西面を緑化した場合には非緑化棟と比べて40~45%減となり、大きな省エネルギー効果が得られた。9)
[評価方法の例] 熱的薄い壁体(断熱材を用いていない壁体)の実験棟2棟を対象とし、屋上・壁面を緑化して室内流入熱量と冷房省電力を測定。

ネイチャーポジティブ(注)に貢献するための留意点

本対策の実施に当たり、気候変動への適応と生物多様性の保全を同時に実現するために必要な留意事項は以下のとおり。

  • 鳥類生息地として有効な屋上緑化を目標とする場合、林縁性の鳥類にとって休息や採餌の場となる樹林被覆地や水辺地の充実をはかるような整備をしていくことと同時に、大規模緑地における生息拠点の整備や、周辺市街地における緑地保全・緑化の推進による鳥類生息基盤の整備が必要である。4)

脚注
(注)ネイチャーポジティブとは、 「自然を回復軌道に乗せるため、生物多様性の損失を止め、反転させること」 をいう。2023年3月に閣議決定された「生物多様性国家戦略2023-2030」において2030年までに達成すべき短期目標となっており、「自然再興」との和訳が充てられている。

出典・関連情報

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