ADAPTATION アダプテーション 適応
気候危機をサバイバルするための100の戦略

世界や日本はカーボンニュートラルに向けて歩みを進めていますが、過去に排出された温室効果ガスの大気中への蓄積もあり、この先もある程度の気候変動とその影響は避けられません。これからは、温室効果ガスを減らす「緩和」とともに、変化する気候のもとで悪影響を最小限に抑える「適応」への取り組みが不可欠です。CCCAは、気候変動適応法に基づき適応の情報基盤の中核を担うべく、2018年12月の設置以来、情報プラットフォーム「A-PLAT」を運営し、国内外の関連する情報を収集・蓄積・発信してきました。今般、「A-PLAT」に掲載された多くのインタビューや適応策の情報を再構成し、国内外で既に生じている、また将来起こりうる気候変動影響と適応7分野における100項目を、わかりやすい文章と実際の写真とともに紹介する書籍を出版しました。

参考文献

本書「アダプテーション」の参考文献を分野別に掲載しています。項目のボタンを選択して、表示されたリストをクリックすると、文献情報をご覧いただけます。

01. 水稲
  1. 農林水産省. 農業生産における気候変動適応ガイド 水稲編. 2020.
  2. “～最新品種誕生ものがたり～ 富山県／富富富 人を思わず笑顔にするお米として、期待が寄せられている「富富富（ふふふ）」 ユニークなのは、そのネーミングだけではなかった！”. ごはん彩々.https://www.gohansaisai.com/know/entry/detail.html?i=65, (参照2024-03-27).
  3. 独立行政法人 農業・食品産業技術総合研究機構 作物研究所. 水稲の高温障害対策技術. 2010.
  4. “【Interview】富山県 水稲の高温耐性品種「富富富」”. YouTube（A-PLAT）.https://www.youtube.com/watch?v=1RzXiInBYh0, (参照 2023-02-17).
  5. “高温で登熟しても玄米品質の劣化が少ない品種の奨励品種採用”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_004.html, (参照 2023-02-17).
  6. 大阪府 環境農林水産部 農政室 推進課 病害虫防除グループ. 水稲 トビイロウンカの防除. 2021.
  7. 埼玉県農産物安全課, 一般社団法人埼玉県植物防疫協会. 病害虫診断のポイントと防除対策 No.6「イネ縞葉枯病とヒメトビウンカ」. 2016.
  8. “品種紹介『にこまる』”. 国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）. https://www.naro.go.jp/collab/breed/0100/0107/001393.html, (参照 2023-02-17).
  9. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 水稲. 2022.
  10. 閣議決定. 気候変動適応計画（令和３年）. 2021.
02. 栽培・管理方法
  1. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 茶. 2022.
  2. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 大豆. 2022.
  3. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 花き. 2022.
  4. 静岡県 農林技術研究所. 夏季の茶園干ばつ対策は三番茶芽の生育期に重点をおく. 3–4p.
  5. “龍谷大学農学部が進める、転換畑における豆類の生産”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol32_shiga.html, (参照 2023-02-17).
  6. “茶栽培に関わる技術の普及”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_070.html, (参照 2023-02-15).
  7. “霜害（凍霜害）”. 三重県 中央農業改良普及センター 専門技術室（茶普及課）. https://www.pref.mie.lg.jp/fukyuc/hp/31626030327.htm, (参照 2023-02-15).
  8. “カーネーションの夏季高温対策”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_079.html, (参照 2023-02-17).
03. 品種
  1. 閣議決定. 気候変動適応計画（令和３年）. 2021.
  2. “炭疽病に強い極早生イチゴ「かおり野」”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol14_mie.html, (参照 2023-02-17).
  3. “茨城県での「小ギク」「グラジオラス」の高温対策技術と品種育成”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol30_ibaraki.html, (参照 2023-02-17).
  4. “ベリー種改良のためのGoodBerryプロジェクト”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_053.html, (参照 2023-02-17).
  5. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 茶. 2022.
  6. 農林⽔産省 消費・安全局、農林⽔産技術会議事務局. ゲノム編集技術を利⽤した品種改良と得られた農林⽔産物の取扱い. 2024.
  7. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 小麦. 2023.
  8. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 大豆. 2022.
  9. 奧村義秀, 長谷川徹, 近藤敬典, 遠山宏和, 新井和俊, 二村幹雄, 石原元浩. スプレーギク新品種｢スプレー愛知夏 3 号｣の開発. 愛知県農業総合試験場研究報告. 2022, vol. 54, p. 151–154.
  10. 福島県農業総合センター, 宮城県農業・園芸総合研究所, 国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構 野菜花き研究部門. 計画的な生産・出荷のための夏秋ギク栽培技術マニュアル, Ⅰ.露地電照栽培等による計画生産編. 2021.
  11. “レタスの開発”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_031.html, (参照 2023-02-17).
  12. “トマト生産量確保のためのTomGEMプロジェクト”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_054.html, (参照 2023-02-17).
  13. 白井信雄, 田中充. 地方自治体向け気候変動適応策のガイドラインVer.2と進捗管理指標. 環境システム研究論文発表会講演集. 2014, vol. 42, p. 293–298.
  14. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 花き. 2022.
04. 果樹
  1. “欧州で進む気候に対応したリンゴの新種開発”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_164.html, (参照 2024-03-29).
  2. Beech, Peter. “From exotic fruits to climate-friendly rice: this is how farmers around the world are adapting to climate change”. Global Center on Adaptation. https://gca.org/from-exotic-fruits-to-climate-friendly-rice-this-is-how-farmers-around-the-world-are-adapting-to-climate-change/, (参照 2024-03-29).
  3. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック ブドウ. 2022.
  4. “モモ果肉障害発生軽減技術の開発”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_078.html, (参照 2023-02-17).
  5. 地域戦略（亜熱帯果樹）コンソーシアム. アボカド・パッションフルーツ 「栽培の手引き」 リーフレット集 . 2019.
  6. “プレスリリース（研究成果）高温でも容易に着色する極大粒のブドウ新品種「グロースクローネ」”. 国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）. https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/nifts/079722.html, (参照 2023-02-17).
  7. “プレスリリース（研究成果）高温でも着色しやすく、軟化もしにくい リンゴ新品種「紅(べに)みのり」”. 国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）. https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/nifts/081288.html, (参照 2023-02-17).
  8. 伊藤大雄. 21世紀の気候変動が北東北のリンゴ栽培に及ぼす影響. 生物と気象. 2020, vol. 20, p. 76–83.
  9. “知事記者会見（平成30年6月12日火曜日）”. 山梨県. https://www.pref.yamanashi.jp/chiji/kaiken/3006/12.html#r2, (参照 2024-03-29).
  10. “鳥取大学 梨栽培の気候変動適応策”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol31_tottori.html, (参照 2023-02-17).
  11. “JAフルーツ山梨”. 農林水産技術会議. https://www.affrc.maff.go.jp/docs/smart_agri_pro/jissho_data/r1/kaju/R1_1-22.html, (参照 2024-03-29).
  12. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック ニホンナシ. 2023.
  13. 岐阜県気候変動適応センター(岐阜県×岐阜大学)共同研究事業. 温暖化に伴うカキの影響評価と転換品目を含めた栽培適地マップの作成. 2021.
  14. “新富ライチとは”. 新富ライチ. https://lychee.link/about-2/, (参照 2023-02-15).
  15. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 産地の拡大. 2022.
  16. “プレスリリース（研究成果）高温でも濃赤色に着色しやすく、食味も良い リンゴ新品種「錦秋(きんしゅう)」”. 国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）. https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/nifts/081278.html, (参照 2023-02-17).
  17. 閣議決定. 気候変動適応計画（令和３年）. 2021.
  18. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック りんご. 2022.
  19. “ミカンの高温に対応できる品種・技術の開発”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_071.html, (参照 2023-02-17).
  20. 国立環境研究所. 農林水産業における気候変動影響に関する調査.
  21. 公益財団法人 北海道市町村振興協会. PRACTICE 自治体職員のための政策情報誌No.36 【特集】気候変動時代－「緩和」と「適応」の取組. 2021. https://www.do-shinko.or.jp/.
05. 加工品
  1. 前田佳栄. 農業分野における地域単位での気候変動対策 ─急がれる品目転換による適応─. JRIレビュー. 2020, vol. 11, no. 83.
  2. 日本土壌協会. Ⅱ． 温州ミカンの有機栽培技術. 2013.
  3. 愛媛県南 予地方局 産業振興課 産地育成室. 宇和島発 地球温暖化対策 －全国初のブラッドオレンジ産地化 ブラッドオレンジ産地化を目指した攻めの普及活動－.
  4. The 11th World Potato Congress. World Potato Congress 2022 Dublin, Ireland Presentation Summaries and Speaker Biographies. 2022.
  5. “ブラッドオレンジ”. ＪＡ全農えひめ. https://www.zennoh.or.jp/eh/food/Introduction/ssi/fruits/b-olange.html, (参照 2024-03-31).
  6. “寶「FARMER’s STORY」京檸檬サワー”. 宝酒造株式会社. https://www.takarashuzo.co.jp/news/1187919_1999.html, (参照 2024-03-31).
  7. “来年のバレンタインに農場産特産品を活かしたチョコレートはいかが？ －持続的な食循環プロジェクト2021 キックオフ－”. 龍谷大学. https://www.ryukoku.ac.jp/nc/news/entry-8377.html, (参照 2024-03-31).
  8. “（愛媛県）温暖化に対応した全国初のブラッドオレンジ（タロッコ、モロ）産地の確立”. 農業温暖化ネット. https://www.ondanka-net.jp/index.php?category=measure&view=detail&article_id=1333, (参照 2024-03-31).
  9. Schroth, Götz, Läderach, Peter, Martinez-Valle, Armando Isaac, Bunn, Christian, Jassogne, Laurence. Vulnerability to climate change of cocoa in West Africa: Patterns, opportunities and limits to adaptation. Science of The Total Environment. 2016, vol. 556, p. 231–241. https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0048969716304508.
  10. “高温にも強いブラッドオレンジ「タロッコ」の導入”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_020.html, (参照 2023-03-09).
  11. “香川県オリジナルキウイフルーツをスイーツでブランド化促進（株式会社スミダ・リ・オリジン、株式会社キウイベリージャパン）”. かがわ産業支援財団. https://www.kagawa-isf.jp/exam/test-2-2-20/, (参照 2024-03-31).
  12. “気候変動に適応可能なキウイフルーツ品種と台木の育成”. 香川大学 . https://www.kagawa-u.ac.jp/sdgs_action/sdgs/27962/, (参照 2024-03-31).
  13. 片岡郁雄. さぬきキウイっこ® 小型で良食味のキウイフルーツ新品種.
  14. “Potato Power | DUG | Rooted in genius”. VEG OF LUND. https://dugdrinks.com/potato-power/, (参照 2024-03-31).
  15. “農業生産者と消費者をつなぐ地域限定クラフトチューハイ : 宝酒造株式会社”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/opportunities/report_062.html, (参照 2023-03-09).
  16. “龍谷大学農学部生が企画開発 コメの消費量減少、稲作の担い手不足の課題を持つ水田を再活用 「水田転換畑」で作ったラッカセイを使った地域環境保全に貢献するオリジナルチョコを開発 2022年1月26日（水）近鉄百貨店草津店での陳列を皮切りに販売開始”. 龍谷大学. https://www.ryukoku.ac.jp/nc/news/entry-9863.html, (参照 2024-03-31).
  17. “グッドデザイン賞を受賞したフーワンチョコレートのビジネスモデルとは？”. Tomoé Saveur official site. https://t-sav.com/2022/12/15/fuwan_good_design_2022/, (参照 2024-03-31).
  18. SCOTT, MICHON. “Climate & Chocolate”. NOAA Climate.gov. https://www.climate.gov/news-features/climate-and/climate-chocolate, (参照 2024-03-31).
  19. 南予地方局 産業振興課. 普及だより. 2017.
  20. “「東京都産パッションフルーツ」って食べたことありますか？母島の農園を訪ねてみました！”. 小笠原村観光局. https://www.visitogasawara.com/archive/archive-3070/, (参照 2024-03-31).
  21. “白味噌～持続可能な食循環プロジェクト～”. 龍谷大学. https://ryukoku-nojomiso.com/, (参照 2024-03-31).
  22. 宝酒造株式会社. 農業生産者と消費者をつなぐ地域限定「クラフトチューハイ」 . 2020.
  23. 斎藤修. 地域ブランドをめぐる戦略的課題と管理体系. 農林業問題研究 . 2010, vol. 45, no. 4, p. 324–335.
  24. “Sustainability | DUG | Rooted in genius”. VEG OF LUND. https://dugdrinks.com/sustainability/, (参照 2024-03-31).
  25. 八木浩平, 菊島良介. 第6章 農産物ブランドに対する購買行動の規定要因 ―『地域ブランド戦略サーベイ（名産品編）』の分析―. 2020, 60–74p.
  26. “京檸檬プロジェクト協議会について”. 京檸檬プロジェクト協議会. https://lemon.kyoto.jp/aboutus/, (参照 2024-03-31).
  27. 愛媛県. 温暖化の実態と対応品種のラインナップ.
  28. “The Sustainable Business Model of Fu Wan Chocolate”. Fu Wan Chocolate. https://www.fuwanshop.com/pages/the-sustainable-business-model-of-fu-wan-chocolate, (参照 2024-03-31).
06. 病害虫
  1. 農林水産省. ＩＰＭ実践指標モデル（茶）について.
  2. “農業（病害虫・雑草等）への影響と適応策”. 神奈川県ホームページ. https://www.pref.kanagawa.jp/docs/b4f/tekiou/eikyou/nougyou-byougaichu.html, (参照 2023-02-09).
  3. “ミナミアオカメムシの越冬可能地域予測技術の開発”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_090.html, (参照 2023-02-09).
  4. 農業・食品産業技術総合研究機構 中央農業研究センター. 平成 30 年度病害虫の防除に直結する発生予察体制 への転換委託事業 成績報告書. 2019.
  5. “より持続性の高い農法への転換について”. 農林水産省. https://www.maff.go.jp/j/seisan/kankyo/nouhou_tenkan.html, (参照 2024-04-01).
  6. 農林水産省. みどりの食料システム戦略 ～食料・農林水産業の生産力向上と持続性の両立をイノベーションで実現～. 2021.
  7. “気候変動による凍霜害や夏季の高温、病害虫から果樹を守る”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol37_iwate.html, (参照 2024-04-01).
  8. 農業・食品産業技術総合研究機構 果樹茶業研究部門. 農業に有用な生物多様性を保全する 圃場管理技術 事例集. 2018.
  9. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 病害虫. 2022.
  10. “病害虫発生予察情報”. 農林水産省. https://www.maff.go.jp/j/syouan/syokubo/gaicyu/yosatu/, (参照 2024-04-01).
  11. “総合的病害虫・雑草管理（IPM）実践指針について”. 農林水産省. https://www.maff.go.jp/j/kokuji_tuti/tuti/t0000830.html, (参照 2024-04-01).
  12. 農林水産技術会議. 病害虫の総合的管理技術 ―化学農薬だけに依存しない病害虫防除―. 2005.
  13. “輸入中古農業機械に対する植物検疫措置の適用について”. 植物防疫所. https://www.maff.go.jp/pps/j/introduction/import/chukonouki_imp_info.html, (参照 2024-04-01).
07. なにも無駄にしない
  1. “フードペーパー”. 五十嵐製紙. https://foodpaper.jp/, (参照 2023-02-21).
  2. 農林水産省 大臣官房環境バイオマス政策課. フードサプライチェーンにおける 脱炭素化技術・可視化（見える化）に関する紹介資料. 2022.
  3. “食品ロスとは”. 農林水産省. https://www.maff.go.jp/j/shokusan/recycle/syoku_loss/161227_4.html, (参照 2024-04-01).
  4. “食品ロス削減に向けた取組について”. 消費者庁. https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_policy/information/food_loss/efforts/#stockpile, (参照 2023-02-21).
  5. UNEP. FOOD WASTE INDEX REPORT 2021. 2021.
  6. “「mottECO」ダウンロードページ”. 環境省. https://www.env.go.jp/recycle/food/motteco.html, (参照 2024-04-02).
  7. 消費者庁 消費者教育推進課 食品ロス削減推進室. 地方公共団体における 食品ロス削減の取組について ＜事例紹介＞. 2021. https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_policy/information/food_loss/case/assets/case_220719_0001.pdf.
  8. 消費者庁 消費者教育推進課 食品ロス削減推進室. 食品ロス削減関係参考資料. 2022.
  9. “食品ロスの現状を知る”. 農林水産省. https://www.maff.go.jp/j/pr/aff/2010/spe1_01.html, (参照 2023-02-21).
  10. Gromko, Duncan, Abdurasulova, Gulbahar. Climate change mitigation and food loss and waste reduction: Exploring the business case. 2019.
  11. FAO. An innovative way of fish drying and smoking: FAO Thiaroye Processing Technique (FTT-Thiaroye) . 2017.
  12. Ndiritu, S. Wagura, Ruhinduka, Remidius Denis. Climate variability and post-harvest food loss abatement technologies: evidence from rural Tanzania. Studies in Agricultural Economics. 2019, vol. 121, no. 1, p. 30–40. https://ageconsearch.umn.edu/record/287548, (参照 2024-04-02).
  13. 農林水産省 農産局 農業環境対策課. 農業分野における気候変動・地球温暖化対策について. 2021.
  14. FAO. The State of Food and Agriculture 2019. Moving forward on food loss and waste reduction. 2019.
08. デジタル技術
  1. “ブランド野菜万願寺とうがらしを高温から守るICTの導入”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_112.html, (参照 2022-12-20).
  2. “気象データを活用して「宇治茶」の伝統と歴史を守る”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol24_kyoto.html, (参照 2022-12-20).
  3. 農林水産省. 農業生産における気候変動適応ガイド 水稲編. 2020.
  4. 農林水産省. 農業ＤＸをめぐる現状と課題. 2021.
  5. 独立行政法人 国際協力機構 経済開発部 農業・農村開発第二グループ. 農業分野の技術協力案件における デジタルツール活用事例. 2021.
  6. “空間情報技術を活用した営農支援ソリューション : 国際航業株式会社”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/opportunities/report_001.html, (参照 2022-12-21).
  7. 静岡県. 静岡県の気候変動影響と適応取組方針. 2019.
  8. “AI・IoT・Robotics技術を利用したスマート農業 : 株式会社オプティム”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/opportunities/report_115.html, (参照 2022-12-19).
  9. “野生鳥獣の増加による被害の対策”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_073.html, (参照 2023-01-20).
  10. “水利用を最適化する気象等データの提供”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_119.html, (参照 2022-12-19).
  11. 農林水産省. スマート農業の展開について. 2020.
  12. ICTによる農林一体獣害対策コンソーシアム. ICTを用いた総合的技術による農と林が連動した持続的獣害対策体系の確立 研究成果報告集.
09. 農業生産基盤
  1. “灌漑予測システムCIMIS”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_061.html, (参照 2023-03-06).
  2. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 農業用水. 2022.
  3. “プレスリリース 見えてきた！土の中のミラクルワールド：根圏 ～植物の根と微生物が土の中で繰り広げる営みを観る～”. 国立研究所 量子科学技術研究開発機構. https://www.qst.go.jp/site/press/41460.html, (参照 2023-03-06).
  4. 農林水産省 農村振興局 農村政策部 鳥獣対策・農村環境課. 農業生産基盤分野における 気候変動適応にも活用可能な 技術の手引き （案）. 2019.
  5. “プレスリリース（研究成果）ICTを活用した圃場(ほじょう)-水利施設連携による 効率的な配水管理制御システムを開発”. 国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）. https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/nire/119976.html, (参照 2023-03-06).
10. 雑草
  1. 国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）. 警戒種リスト マルバルコウ. 2019.
  2. “ナギナタガヤ - 外来植物図鑑”. 農研機構. https://www.naro.affrc.go.jp/archive/niaes/project/plant_alien/book/index_v/vulpia.html, (参照 2024-04-04).
  3. 黒川俊二. 難防除外来雑草による被害実態と技術開発の課題.
  4. 中谷敬子, 橋爪健, 土師岳, 澁谷知子, 三浦重典. 草生栽培に用いるオオナギナタガヤおよびナギナタガヤの出穂性と発芽特性. 雑草研究. 2011, vol. 56, no. 2, p. 75–80.
  5. 小林浩幸. 雑草防除技術開発の現状.
  6. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 雑草. 2023.
  7. 髙法田竜司, 田中佳典. 土系舗装実施による中央分離帯での 防草対策の紹介について. 令和元年度近畿地方整備局研究発表会 論文集. 2019.
  8. 十河潔司, 杉本英夫. メガソーラー発電用の雑草抑制資材の性能比較とライフサイクルコストの検討. 日本緑化工学会誌. 2014, vol. 40, no. 1, p. 199–202.
  9. “雪割りによる野良イモ防除”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_077.html, (参照 2023-03-06).
  10. 富山県. 完全堆肥の使用.
  11. Hewitson, Russell. Tied Up in Knotweed. The Conveyancer and Property Lawyer. 2019, vol. 83, no. 3.
  12. “中日本農業研究センター:警戒[雑草]情報パンフレットシリーズ”. 農研機構. https://www.naro.go.jp/laboratory/carc/contents/zasso_pro/notice/index.html, (参照 2024-04-04).
  13. 三浦励一. “三浦 励一（雑草学研究室）”. 龍谷大学 農学部. https://www.agr.ryukoku.ac.jp/teacher/miura.html, (参照 2023-03-06).
  14. 黒川俊二. 外来難防除雑草の侵入・拡散経路と飼料作雑草の特性、近年の対策技術. 2013. https://www.naro.go.jp/training/files/reformation_txt2013_b20.pdf, (参照 2024-04-04).
  15. 佐治健介. 雑草害の拡大防止に防草シートをどう活かすか. 草と緑. 2020, vol. 12, p. 16–26.
  16. “植物防疫法の改正について”. 農林水産省 消費・安全局植物防疫課. https://www.maff.go.jp/j/syouan/shokukaisei.html, (参照 2023-03-06).
  17. “北海道農業における気候変動適応の取組”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol21_hokkaido.html, (参照 2023-03-06).
  18. “改正植物防疫法 雑草対策の実効確保を”. 日本農業新聞. https://www.agrinews.co.jp/opinion/index/137459, (参照 2023-03-06).
  19. 伊藤幹二. 都市の気候変動と深刻化する雑草問題. 草と緑. 2011, vol. 3, p. 9–20.
  20. 廣田知良. “十勝地方における野良イモの発生問題とその対策事例”. 独立行政法人 農畜産業振興機構. https://www.alic.go.jp/joho-d/joho08_000006.html, (参照 2023-03-06).
11. 凍霜害
  1. “上川・留萌地方の季節のトピックス”. 旭川地方気象台. https://www.data.jma.go.jp/asahikawa/shosai/kisetsu_topics.html, (参照 2024-04-04).
  2. “モモ幼木の凍害被害を軽減できる台木品種の開発”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_140.html, (参照 2023-02-15).
  3. 農林水産省. ２ 令和３年主要災害種類別被害概況.
  4. 農業・食品産業技術総合研究機構 果樹研究所. 気候温暖化条件での晩霜害発生の特徴と危険度評価. 2016.
  5. 農林水産省. Ⅱ 平成22年主要災害種類別被害概況.
  6. “農業に役立つ気象情報の利用の手引き”. 気象庁. https://www.jma.go.jp/jma/kishou/nougyou/tebiki.html, (参照 2024-04-04).
  7. “茶栽培に関わる技術の普及”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_070.html, (参照 2023-02-15).
  8. 山下裕之. 日本原産野生ブドウの育種的利用. 農業および園芸 = Agriculture and horticulture. 2019, vol. 94, no. 4, p. 305–313. https://cir.nii.ac.jp/crid/1050293191192108288, (参照 2024-04-04).
  9. “プレスリリース（研究成果）複雑な地形における日最低気温をピンポイントに推定”. 国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）. https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/niaes/158429.html, (参照 2024-04-04).
  10. 福島県農業振興課. 作物別凍霜害及びひょう害技術対策 . 2022.
  11. 日本農薬株式会社. “フロストバスター 特設ページ”. https://www.nichino.co.jp/products/frostbuster_index.html, (参照 2024-04-04).
  12. 真木太一. 気候変動下における気象改善の方向性. 農業および園芸 = Agriculture and horticulture. 2017, vol. 92, no. 9, p. 780–786.
  13. “りんごの凍霜害防止対策について(4/28)”. 岩手県 いわてアグリベンチャーネット. https://www.pref.iwate.jp/agri/i-agri/technical/2004987/2005025.html, (参照 2023-02-15).
  14. 気象庁. 農業に役立つ気象情報の利用の手引き 本編：農業気象災害を軽減するために. 2024.
  15. 栃木県農政部. 農業災害防止マニュアル（ 凍霜害対策 ）. 2024.
  16. “気候変動による凍霜害や夏季の高温、病害虫から果樹を守る”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol37_iwate.html, (参照 2024-04-01).
  17. 静岡県. 静岡県の気候変動影響と適応取組方針. 2019.
12. 畜産
  1. “乳牛の夏バテ対策「ダクト細霧」”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_014.html, (参照 2024-04-08).
  2. “牛も人も快適な暮らしを目指して。”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol17_miyazaki.html, (参照 2024-04-09).
  3. “副産物を活用した鶏の暑熱ストレスの緩和”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_046.html, (参照 2024-04-08).
  4. 長野県農業関係試験場 畜産試験場・酪農肉用牛部. ダクトファンの 24 時間稼働及び夜間給餌の併用による暑熱対策は、黒毛和種肥育牛の採食量低下を抑制する傾向がある. 2017.
  5. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 畜産. 2022.
  6. 高田良三, 山崎信, 杉浦俊彦, 横沢正幸, 大塚誠, 村上斉. 地球温暖化が肥育豚の飼養成績に及ぼす影響 ―「気候温暖化メッシュデータ（日本）」によるその将来予測. 日本畜産学会報. 2008, vol. 79, no. 1, p. 59–65.
  7. 戸田克史. 新しい制御装置と効果的な細霧方法による乳牛の防暑システム.
  8. 農林水産省. 気候変動適応計画. 2021.
  9. 阪谷美樹. 暑熱ストレスが産業動物の生産性に与える影響. 産業動物臨床医学雑誌. 2015, vol. 5, no. Supple, p. 238–246.
13. 食料安全保障
  1. “米粉のお部屋 ～新潟のお米の新しい価値を提案します～”. 新潟県. https://www.pref.niigata.lg.jp/sec/syokuhin/1356835185542.html, (参照 2024-04-09).
  2. “「米・米粉消費拡大推進プロジェクト」を開始します！”. 農林水産省. https://www.maff.go.jp/j/press/nousan/b_taisaku/230802.html, (参照 2024-04-09).
  3. 柳原孝二. 水田における子実とうもろこし生産.
  4. 青森県立名久井農業高等学校 環境研究班. 日本伝統の土壌固化技術「三和土」を使った 機能性集水システムによる土壌流出の抑制と食糧増産.
  5. 環境省. 令和2年度気候変動アクション環境大臣表彰. 2020.
  6. “Ensuring global food supply and food security”. European Commission. https://agriculture.ec.europa.eu/common-agricultural-policy/agri-food-supply-chain/ensuring-global-food-supply-and-food-security_en, (参照 2024-04-09).
  7. “30 by 30”. Singapore Food Agency. https://www.ourfoodfuture.gov.sg/30by30/, (参照 2024-04-09).
  8. Goumeida, Kenza, Azinheira, Filipa, De Magistris, Tiziana. Barriers of edible insect purchase in Spain and possible segments. Póster. 2021. https://repositorio.upct.es/handle/10317/10559, (参照 2024-04-09).
  9. Al Dirani, Aliaa, Abebe, Gumataw Kifle, Bahn, Rachel A., Martiniello, Giuliano, Bashour, Isam. Exploring climate change adaptation practices and household food security in the Middle Eastern context: a case of small family farms in Central Bekaa, Lebanon. Food Security. 2021, vol. 13, no. 4, p. 1029–1047. https://doi.org/10.1007/s12571-021-01188-2.
  10. “農業気象情報衛星モニタリングシステム（JASMAI)”. 農林水産省. https://www.maff.go.jp/j/zyukyu/jki/jasmai/index.html, (参照 2024-04-09).
  11. “自然災害等のリスクに備えるためのチェックリストと農業版BCP”. 農林水産省. https://www.maff.go.jp/j/keiei/maff_bcp.html, (参照 2024-04-09).
  12. “農林水産省 出倉功一大臣官房参事官に聞く【災害等のリスクに強い農業プロジェクト】”. JAcom 農業協同組合新聞. https://www.jacom.or.jp/nousei/rensai/2020/07/200727-45528.php, (参照 2024-04-09).
  13. “我が国の農産物備蓄について”. 農林水産省. https://www.maff.go.jp/j/zyukyu/anpo/3-1.html, (参照 2024-04-09).
  14. “備蓄の適切な運用・家庭での備蓄”. 農林水産省. https://www.maff.go.jp/j/zyukyu/anpo/3.html, (参照 2024-04-09).
  15. 農林水産省. 食料・農業・農村基本計画 ～ 我が国の食と活力ある農業・農村を次の世代につなぐために ～ . 2020.
  16. 農林水産省. 我が国の穀物輸入等をめぐる情勢. 2023.
  17. 農林水産省. 農地の担い手への集積・集約化に向けた取組状況について. 2018.
  18. 農林水産省. 食料の安定供給に関するリスク検証(2022). 2022.
  19. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 食料需給. 2023.
  20. “小麦の自給率”. 農林水産省. https://www.maff.go.jp/j/zyukyu/zikyu_ritu/ohanasi01/01-11.html, (参照 2023-02-16).
  21. “食料安全保障について”. 農林水産省. https://www.maff.go.jp/j/zyukyu/anpo/, (参照 2023-02-16).
  22. “食料安全保障とは”. 農林水産省. https://www.maff.go.jp/j/zyukyu/anpo/1.html, (参照 2023-02-16).
14. マツ枯れ
  1. 森林総合研究所. 里山に入る前に考えること 行政およびボランティア等 による整備活動のために. 2009.
  2. 独立行政法人 森林総合研究所. 「松くい虫」の防除戦略 マツ材線虫病の機構と防除. Shinrin Sōgō Kenkyūjo, 2006.
  3. “松くい虫対策手引きの改訂”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_165.html, (参照 2022-12-14).
  4. “松くい虫被害と対策”. 宮城県. https://www.pref.miyagi.jp/soshiki/sinrin/matsukui.html, (参照 2022-12-14).
  5. 黒田慶子. マツ枯れ防除の難しさと森林管理の将来方針. 2020.
  6. 平田晶子, 大橋春香, 松井哲哉, 中村克典, 小南裕志, 中尾勝洋, 高野宏平, 田中信行, 竹内渉. “気候変動によりマツ材線虫病の危険域は世界的に拡大する”. 独立行政法人 森林総合研究所. Public Library of Science, 2018. https://www.ffpri.affrc.go.jp/pubs/seikasenshu/2018/documents/p14-15.pdf.
15. 人工林
  1. 槇道雄. “西ヨ－ロッパを襲った空前の森林暴風災害”. もっと知ろう世界の森林を. http://www.jopp.or.jp/sss/maki.html, (参照 2023-01-04).
  2. 森林研究・整備機構 森林保険センター. 令和3年度森林保険に関する統計資料. 2022.
  3. 高田研一, 長島啓子. 台風被害林再生の基本的な考え方と技術. 日本緑化工学会誌. 2019, vol. 44, no. 4, p. 579–583.
  4. 千葉県山武市. 山武市森林整備計画（変更）. 2022.
  5. 森林研究・整備機構 森林保険センター. 平成28年度 森林保険に関する統計資料. 2018.
  6. “樹冠”. 森林・林業学習館. https://www.shinrin-ringyou.com/search_term/sch.php?k=樹冠, (参照 2024-04-10).
  7. 北海道立総合研究機構 森林研究本部 林業試験場・林産試験場. 風倒害に強い森づくりのために.
  8. “森林の機能に応じた森づくり”. |福井県. https://www.pref.fukui.lg.jp/doc/moridukurika/keikaku/moridukuri.html, (参照 2024-04-10).
  9. “森林経営管理制度（森林経営管理法）について”. 林野庁. https://www.rinya.maff.go.jp/j/keikaku/keieikanri/sinrinkeieikanriseido.html, (参照 2024-04-10).
  10. “人工林と天然林”. 森林・林業学習館. https://www.shinrin-ringyou.com/forest_japan/jinkou_tennen.php, (参照 2023-01-04).
  11. 京都府. 針葉樹人工林の風倒木被害地における 森林再生の指針 （平成３０年台風２１号被害）. 2019.
  12. 森林総合研究所. 風害・森林火災軽減対策. 2006.
  13. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 人工林の風倒被害. 2022.
16. シイタケ
  1. 宮崎和弘, 末吉昌宏. 地球温暖化によるシイタケ原木栽培への影響と適応策について. 2016.
  2. “高温でも収穫可能なきのこ”. 三重県気候変動適応センター. http://lccac-mie.org/fieldwork/高温でも収穫可能なきのこ/, (参照 2023-01-04).
  3. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック シイタケ原木栽培. 2022.
  4. 森林研究・整備機構 森林総合研究所 九州支所. マーカー利用選抜による気候変動に適応した菌床栽培用シイタケ品種の開発. 2021.
  5. 農林水産省. 気候変動適応計画. 2021.
17. 回遊性魚介類
  1. “全国3位の漁獲量 今が旬の「京鰆」を食卓へ～魚のさばき方実演と「京鰆」の美味しい食べ方をオンラインでご紹介します～”. 京都府. https://www.pref.kyoto.jp/brand/news/press/2022/2/ryourievent.html, (参照 2024-04-23).
  2. “トラフグ放流技術開発”. 愛知県 . https://www.pref.aichi.jp/soshiki/suisanshiken/0000011696torafugu.html, (参照 2024-04-23).
  3. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 回遊性魚介類の分布域北上に伴う水産業の適応. 2023.
  4. 保坂直紀. “南方のブリが北海道でとれる訳は「海洋熱波」”. 東京大学海洋アライアンス. https://www.oa.u-tokyo.ac.jp/news-story/012.html, (参照 2023-03-15).
  5. 千葉県. 千葉県水産総合研究センター機能強化に向けた基本構想（試験研究の強化の方向性）. 2018.
  6. 木所英昭. 気候変動による回遊性魚介類の変化と日本漁業の適応. 日本水産工学会学術講演会（春季シンポジウム）. 2019, p. 11–12.
  7. “海水温の上昇等によるシロザケ等の漁獲量への影響に関する調査”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/conso/report/1-3.html, (参照 2023-02-16).
  8. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック シロザケ. 2022.
  9. 公益財団法人 北海道市町村振興協会. PRACTICE 自治体職員のための政策情報誌No.36 【特集】気候変動時代－「緩和」と「適応」の取組. 2021. https://www.do-shinko.or.jp/.
  10. 国産水産物流通促進センター. ～低利用となっている北海道産水産物の加工原料転換～ 北海道漁業協同組合連合会（北海道札幌市）. 2022.
  11. 四方崇文. 日本海沖合で漁獲されたスルメイカの体サイズの長期変化. 日本水産学会誌. 2022, vol. 88, no. 4, p. 256–263.
  12. 水産機構 東北区水産研究所. マサバ・マイワシ・サンマ産卵場の水温変動予測. 2018.
18. 沿岸域の海面漁業
  1. “ICT利活用による次世代型水産業の実現”. 総務省. https://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/top/local_support/ict/jirei/2017_075.html, (参照 2024-04-23).
  2. “攪拌ブロック礁に関するお知らせ”. 大阪府. https://www.pref.osaka.lg.jp/suisan/kakuhan/index.html, (参照 2024-04-23).
  3. “栽培漁業の推進”. 静岡県. https://www.pref.shizuoka.jp/sangyoshigoto/suisan/suisanshigen/1047554/1028118.html, (参照 2024-04-23).
  4. “Haliotis gigantea (Giant Abalone)”. The IUCN Red List of Threatened Species. https://www.iucnredlist.org/species/78768975/78772473, (参照 2024-04-23).
  5. 三浦浩, 伊藤靖, 深瀬一之, 吉永聡, 末永慶寛. 水温上昇に対応した漁場整備方策に関する一考察-山口県油谷湾におけるキジハタ幼稚魚を対象としたケーススタディ-. 土木学会論文集B3（海洋開発）. 2019, vol. 75, no. 2, p. I_1013-I_1018.
  6. 加藤美奈子. リアルタイム水温観測機器設置による沖縄沿岸海域観測網構築調査. 沖縄水産海洋技術センター事業報告書. 2018, vol. 78, p. 15.
  7. “しきさい水産ポータル”. 宇宙航空研究開発機構 衛星利用運用センター. https://shikisai.jaxa.jp/SuisanRiyou/index.html, (参照 2024-04-23).
  8. 神奈川県. 東京湾産クマエビの種苗生産に東日本で初めて成功 ～地球温暖化に適応した新たな栽培漁業対象種として期待～. 2021.
  9. 水産庁漁港漁場整備部. 気候変動に対応した漁場整備方策に関するガイドライン. 2022.
  10. “Haliotis discus”. The IUCN Red List of Threatened Species. https://www.iucnredlist.org/species/78764186/78772433, (参照 2024-04-23).
  11. “Haliotis madaka (Madaka-awabi)”. The IUCN Red List of Threatened Species. https://www.iucnredlist.org/species/78769692/78772498, (参照 2024-04-23).
  12. 閣議決定. 気候変動適応計画（令和３年）. 2021.
  13. “海ナビ＠あおもり”. 青森産業技術センター. https://www.aomori-itc.or.jp/uminavi/satellite.html, (参照 2024-04-23).
  14. “海洋内部の知識 貧酸素化”. 気象庁. https://www.data.jma.go.jp/gmd/kaiyou/db/mar_env/knowledge/deoxy/deoxygenation.html, (参照 2024-04-23).
  15. 水産庁. 漁港漁場整備長期計画. 2022.
  16. 大阪府環境農林水産部. 令和４年度 新・大阪府豊かな海づくりプラン 進捗状況（詳細）. 2023.
  17. 宮城県. 6. 資源を守る取組. 2023.
  18. 高坂祐樹, 扇田いずみ. 1. 青森県の海ナビ＠あおもり. 日本水産学会誌. 2019, vol. 85, no. 2, p. 222.
19. 海面養殖業
  1. 農林水産省 農林水産技術会議事務局. 地球温暖化が農林水産業に与える影響の評価及び対策技術の開発. 2008.
  2. Lhorente, Jean P., Araneda, Marcelo, Neira, Roberto, Yáñez, José M. Advances in genetic improvement for salmon and trout aquaculture: the Chilean situation and prospects. Reviews in Aquaculture. 2019, vol. 11, no. 2, p. 340–353. https://onlinelibrary.wiley.com/doi/epdf/10.1111/raq.12335.
  3. “「気候変動に対応した新たな真珠適正養殖管理マニュアル」の策定”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_154.html, (参照 2023-01-16).
  4. “【解説】海から貝が消える？ 海洋酸性化の危機”. 国立環境研究所 地球環境研究センター. https://www.cger.nies.go.jp/ja/news/2014/140516.html, (参照 2022-12-14).
  5. 三重県水産研究所. 気候変動に対応した 新たな真珠適正養殖管理マニュアル. 2020.
  6. Galappaththi, Eranga, Berkes, Fikret, Ford, James. “Climate change adaptation in coastal shrimp aquaculture: a case from northwestern Sri Lanka”. Proceedings of FishAdapt: the Global Conference on Climate Change Adaptation for fisheries and Aquaculture. 2016, p. 89–98.
  7. 宮本佳則, 内田圭一, 浅井咲樹, 吉田達, 森恭子, 笹倉豊喜. 音響信号と携帯電話網を用いたホタテガイ養殖施設の幹綱深度と水温の遠隔監視システムの構築. 水産工学. 2020, vol. 56, no. 3, p. 159–164.
  8. “調査・研究”. 株式会社ミキモト. https://www.mikimoto.com/jp_jp/research-and-development, (参照 2024-04-25).
  9. 岩橋徳典. “「貝リンガル」で海の異変を察知する”. 海洋政策研究所. https://www.spf.org/opri/newsletter/458_2.html, (参照 2024-04-25).
  10. “当社の技術”. リージョナルフィッシュオンライン. https://regionalfish.online/pages/technology, (参照 2024-04-25).
  11. “魚類養殖の生産性向上に有効な遺伝子を特定～可食部位が約２倍になる品種開発が可能に～”. 水産総合研究センター. https://www.fra.affrc.go.jp/pressrelease/pr23/230929-3/index.html, (参照 2024-04-25).
  12. “赤潮・魚病の早期発見・早期対策に関する研究”. 愛媛大学 社会共創学部. https://www.cri.ehime-u.ac.jp/researches/research-7272/, (参照 2024-04-25).
  13. 河東康彦, 栗田潤, 中島員洋. マダイイリドウイルス病. 魚病研究. 2017, vol. 52, no. 2, p. 57–62.
  14. “ホタテガイ採苗情報”. 岩手県水産技術センター. https://www2.suigi.pref.iwate.jp/research_log/scallopseed, (参照 2024-04-24).
  15. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック ホタテガイ. 2021.
  16. “2023年ホタテガイ養殖管理情報（高水温）”. 岩手県水産技術センター. https://www2.suigi.pref.iwate.jp/research/20230809scallopseed-2, (参照 2024-04-24).
  17. 気象庁. 日本の気候変動2020 大気と陸・海洋に関する観測・予測評価報告書. 2020.
  18. FAO. The State of World Fisheries and Aquaculture 2022. 2022.
  19. 黒原健朗, 渡辺貢. 養殖技術向上化試験.
  20. 農林水産省. 養殖業成長産業化総合戦略. 2021.
  21. Oyinlola, Muhammed A., Reygondeau, Gabriel, Wabnitz, Colette C. C., Cheung, William W. L. Projecting global mariculture diversity under climate change. Global Change Biology. 2020, vol. 26, no. 4, p. 2134–2148. https://doi.org/10.1111/gcb.14974.
20. 海藻養殖
  1. 吉田吾郎. 西日本沿岸における藻場と藻類養殖への気候変動の影響評価と将来予測.
  2. “先進技術を生かして漁業者みずからワカメ種苗をつくる”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol7_hyogo.html, (参照 2024-04-25).
  3. “海水温24℃に耐える黒ノリ品種「みえのあかり」”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol15_mie.html, (参照 2024-04-25).
  4. 野田幹雄, 米田実由, 村瀬昇. 点滅閃光に対するアイゴの大型海藻の採餌抑制効果. https://irdb.nii.ac.jp/01133/0004101659, (参照 2024-04-25).
  5. “高水温耐性品種の開発で「鳴門わかめ」ブランドを守る”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol1_tokushima.html, (参照 2024-04-25).
  6. “5-3 海水温上昇等による瀬戸内海の水産生物や養殖への影響調査”. 気候変動適応情報プラットフォーム. https://adaptation-platform.nies.go.jp/conso/report/5-3.html, (参照 2024-04-25).
  7. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 海藻養殖. 2022.
  8. 岩手県水産技術センター 企画指導部. 定置船搭載型 ワカメ刈取り装置マニュアル. 2017.
  9. 国立研究開発法人 水産研究・教育機構. 温暖化の進行に適応するノリの育種技術の開発.
21. 藻場
  1. “藻場造成の最前線、長崎県・壱岐栽培センター”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol29_nagasaki.html, (参照 2023-01-19).
  2. 水産庁. 第６章 磯焼け対策の基本的な考え方と計画・設計. 2021.
  3. 水産庁. 第７章 磯焼け対策手法. 2021.
  4. “藻場の働きと現状”. 水産庁. https://www.jfa.maff.go.jp/j/kikaku/tamenteki/kaisetu/moba/moba_genjou/, (参照 2023-01-19).
  5. “藻場とは”. 環境省 せとうちネット. https://www.env.go.jp/water/heisa/heisa_net/setouchiNet/seto/g1/g1chapter3/mobahigata/mobatowa/index.html, (参照 2023-01-19).
  6. 水産庁. 第８章 磯焼け対策の実施事例. 2021.
  7. “高水温化・魚の食害 VS 藻場造成！ 地域に適した藻場回復に向けて”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol12_nagasaki.html, (参照 2024-04-25).
  8. 水産庁. 第3版 磯焼け対策ガイドライン 表紙・まえがき・はじめに・目次. 2021.
  9. 水産庁. 第１章 ガイドラインの趣旨〜第２章 藻場とは.
  10. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 藻場. 2022.
22. 内水面漁業
  1. 水産庁. 渓流魚の簡易魚道の作り方、隠れ家のまもり方・作り方. 2018.
  2. “長良川と気候変動 岐阜大学地域環境変動適応研究センター”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol22_gifu.html, (参照 2024-04-30).
  3. “Integrated Rice-Fish Farming in Nigeria: A Resilient Approach in the Face of Climate Change | Feed the Future”. Feed the Future, U.S. Government’s global hunger & food security initiative. https://www.feedthefuture.gov/article/integrated-rice-fish-farming-in-nigeria-a-resilient-approach-in-the-face-of-climate-change/, (参照 2024-04-30).
  4. Kaleem, Oliver, Bio Singou Sabi, Abudou-Fadel. Overview of aquaculture systems in Egypt and Nigeria, prospects, potentials, and constraints. Aquaculture and Fisheries. 2021, vol. 6, no. 6, p. 535–547. https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S2468550X20301106.
  5. 兵庫県. ひょうご内水面漁業振興方策 （内水面漁業の振興に関する法律に基づく県計画）.
  6. “淡水生態系（河川）への影響と適応策”. 神奈川県. https://www.pref.kanagawa.jp/docs/b4f/tekiou/eikyou/seitaikei-kasen.html, (参照 2024-04-30).
  7. Onada, Olawale. Climate Smart Aquaculture: A Sustainable Approach to Increasing Fish Production in the Face of Climate Change in Nigeria. International Journal of Aquaculture and Fishery Sciences. 2016, p. 12–17.
  8. “ふなずし 滋賀県”. 農林水産省. https://www.maff.go.jp/j/keikaku/syokubunka/k_ryouri/search_menu/menu/funa_zushi_shiga.html, (参照 2024-04-26).
  9. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 内水面漁業. 2022.
  10. 坪井潤一, 桑田知宣, 加地弘一, 高木優也. アユ放流マニュアル. 2018.
  11. 水産庁. 渓流魚の効果的な増殖方法 －イワナやヤマメ、アマゴを上手に増やす方法ー. 2018.
  12. 農林水産省. 気候変動適応計画. 2021.
  13. 環境省. 気候変動影響評価報告書. 2020.
  14. 長野県. 長野県における気候変動の影響と適応策. 2021.
  15. 水産庁. 内水面漁業・養殖業をめぐる状況. 2016.
23. 湖沼・ダム湖
  1. 環境省 水・大気環境局水環境課. 気候変動による湖沼の水環境に係る将来予測・影響評価検討 調査報告書 要約版 . 2021.
  2. 水・大気環境局. 気候変動による湖沼における水質・生態系への影響及び適応策の検討. 2015.
  3. “全層循環の概要・仕組み - 滋賀県琵琶湖環境科学研究センター”. 滋賀県琵琶湖環境科学研究センター. https://www.lberi.jp/learn/layers/layers_detail, (参照 2024-05-01).
  4. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 湖沼とその流域. 2023.
  5. “八郎湖の水質保全対策”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_110.html, (参照 2023-03-08).
  6. “世紀の大事業「八郎潟干拓」”. 秋田県公式サイト 美の国あきたネット. https://www.pref.akita.lg.jp/pages/archive/8842, (参照 2023-03-08).
  7. 滋賀県琵琶湖環境部温暖化対策課. 地域気候変動適応センターの事例について－滋賀県－. 2019.
  8. 鹿児島県. 池田湖水質環境管理計画 計画の進捗状況.
  9. 鹿児島県. 池田湖水質環境管理計画 計画の基本事項.
  10. 西村修. 富栄養化対策の行政対応.
24. 地表水
  1. 閣議決定. 気候変動適応計画（令和３年）. 2021.
  2. “長期総合水資源管理計画の策定”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_088.html, (参照 2023-02-08).
  3. “灌漑予測システムCIMIS”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_061.html, (参照 2023-03-06).
  4. “渇水を乗り切る”. カワナビ（国土交通省）. https://www.mlit.go.jp/river/kawanavi/prepare/vol9_unchiku_6.html, (参照 2023-02-08).
  5. 国土交通省 水資源部. 渇水対応タイムライン作成のためのガイドライン（初版）の概要. 2019. https://www.mlit.go.jp/common/001281450.pdf, (参照 2024-03-07).
  6. “気候予測を用いた水供給システム”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_113.html, (参照 2023-02-08).
  7. “渇水のとき、ダムは？～平成17年・早明浦ダム～”. 一般財団法人日本ダム協会 ダム便覧. http://damnet.or.jp/cgi-bin/binranB/TPage.cgi?id=213, (参照 2023-02-08).
  8. 川崎市. 登戸連絡管と町田連絡管による水の相互融通. 2009.
  9. 風間聡. 気候変動による日本の水資源の影響について. 水利科学. 2010, vol. 54, no. 1, p. 17–32.
  10. “さまざまな水源”. 東京都水道局. https://www.waterworks.metro.tokyo.lg.jp/suigen/topic/09.html, (参照 2023-02-08).
  11. “Tujunga Spreading Grounds Enhancement Project”. Los Angeles Department of Water and Power. https://www.ladwp.com/community/construction-projects/other/tujunga-spreading-grounds-enhancement-project?_afrLoop=637601269807369&_afrWindowId=18gq3txeu4_1&_afrWindowMode=0#%40%3F_afrWindowId%3D18gq3txeu4_1%26_afrLoop%3D637601269807369%26_afrWindowMode%3D0%26_adf.ctrl-state%3Dadfs9idrq_43, (参照 2024-05-02).
  12. “Stormwater Capture”. Los Angeles Department of Water and Power. https://www.ladwp.com/who-we-are/water-system/sources-supply/stormwater-capture?_afrLoop=637382165274635&_afrWindowId=adfs9idrq_1&_afrWindowMode=0#%40%3F_afrWindowId%3Dadfs9idrq_1%26_afrLoop%3D637382165274635%26_afrWindowMode%3D0%26_adf.ctrl-state%3Dadfs9idrq_30, (参照 2024-05-02).
  13. 国土交通省 水管理・国土保全局 水資源部. 第1章 水の循環と水資源の賦存状況.
  14. 環境省. 気候変動影響評価報告書. 2020.
  15. 国土交通省 水管理・国土保全局水資源部. 令和４年版 日本の水資源の現況. 2022.
25. 地下水
  1. (1) 国土交通省 水管理・国土保全局 水資源部. 第1章 水の循環と水資源の賦存状況.
  2. “令和元年度「田んぼの学校in白川中流域」”. 熊本市 環境局 環境推進部 水保全課. https://www.city.kumamoto.jp/kankyo/hpKiji/pub/detail.aspx?c_id=5&id=20410&class_set_id=21&class_id=2754, (参照 2023-01-05).
  3. “複数の物理探査手法による島嶼淡水レンズ調査法”. 国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）. https://www.naro.affrc.go.jp/org/niaes/adpmit/tech/cont92.html, (参照 2023-01-04).
  4. “【環境】地下水の合理的な使用・地下水涵養に関するよくある質問（地下水涵養編）”. 熊本県. https://www.pref.kumamoto.jp/soshiki/49/5515.html, (参照 2023-01-04).
  5. “熊本市上下水道局の地下水保全活動”. 熊本市上下水道局. https://www.kumamoto-waterworks.jp/waterworks_article/34552/, (参照 2024-05-02).
  6. “水源環境を保全・再生するための個人県民税の超過課税について”. 神奈川県. https://www.pref.kanagawa.jp/zei/kenzei/a001/b001/002.html, (参照 2024-05-02).
  7. 環境省 水・大気環境局 土壌環境課 地下水・地盤環境室. 「地下水保全」ガイドライン（第二版）～地下水保全と持続可能な地下水利用のために～. 2021.
  8. 閣議決定. 水循環基本計画. 2020.
  9. 富山県 生活環境文化部 環境保全課. 豊かで清らかなとやまの地下水を未来に残すために. http://chikasui-toyama.jp.
  10. 環境省 水・大気環境局 土壌環境課 地下水・地盤環境室. 「地下水保全」事例集（第二版）～地下水保全と持続可能な地下水利用のために～. 2021.
26. 高山生態系
  1. 環境省 自然環境局. 国立公園等の保護区における気候変動への適応策検討の手引き. 2018.
  2. 環境省 自然環境局 生物多様性センター. モニタリングサイト1000高山帯調査 2008-2017年度とりまとめ報告書. 2020.
  3. “適応策パッケージを具現化！環境エネルギー政策と地球温暖化対策を統合的に推進する”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/local_interview/vol6_nagano.html, (参照 2022-12-19).
  4. “高山帯・亜高山帯の生態系に及ぼす影響への対策”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_075.html, (参照 2022-12-16).
  5. “高山生態系のモニタリング調査”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_091.html, (参照 2022-12-16).
  6. 石田祐子. 希少植物の生息域外保全とその可能性. 長野県環境保全研究所研究報告. 2017, vol. 13, p. 1–12.
  7. “大雪山国立公園における高山植生の保全調査”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_050.html, (参照 2022-12-16).
  8. “温暖化で高山生態系の逃げ場がなくなる恐れ —気候変動速度(VoCC)の指標を用いて全国各地の気候変動の影響を初めて推計”. 国立環境研究所. https://www.nies.go.jp/whatsnew/20191125/20191125.html, (参照 2023-01-16).
  9. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 高山帯. 2022.
  10. “気象観測を始めて20年。将来に繋げるモニタリング”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol13_nagano.html, (参照 2022-12-19).
  11. 大澤隆文. 気候変動下における自然保護区での生態系への影響と適応策 : とくに海外における知見と実践例を中心に. 日本生態学会誌. 2015, vol. 65, no. 1, p. 17–31.
  12. “ライチョウ保護スクラムプロジェクト”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_183.html, (参照 2022-12-16).
27. 国立公園
  1. 環境省 自然環境局. 国立公園等の保護区における気候変動への適応策検討の手引き. 2018.
  2. 環境省. 国立公園の歴史.
  3. “日本の国立公園_目的と役割”. 環境省. https://www.env.go.jp/park/about/index.html, (参照 2023-02-08).
  4. 環境省. 参考資料4 スポットチェック法によるサンゴ礁調査マニュアル.
  5. 環境省 自然公園制度のあり方検討会. 今後の自然公園制度のあり方に関する提言. 2020.
  6. “国立公園について_歴史と制度”. 環境省. https://www.env.go.jp/park/about/history.html, (参照 2023-02-08).
  7. 小熊宏之. 高山帯における気候変動影響予測と適応策 －大雪山国立公園における検討事例の紹介－. 2020.
28. 竹林
  1. 環境省 自然環境局. 国立公園等の保護区における気候変動への適応策検討の手引き. 2018.
  2. 環境省. 国立公園の歴史.
  3. “日本の国立公園_目的と役割”. 環境省. https://www.env.go.jp/park/about/index.html, (参照 2023-02-08).
  4. 環境省. 参考資料4 スポットチェック法によるサンゴ礁調査マニュアル.
  5. 環境省 自然公園制度のあり方検討会. 今後の自然公園制度のあり方に関する提言. 2020.
  6. “国立公園について_歴史と制度”. 環境省. https://www.env.go.jp/park/about/history.html, (参照 2023-02-08).
  7. 小熊宏之. 高山帯における気候変動影響予測と適応策 －大雪山国立公園における検討事例の紹介－. 2020.
29. スギ人工林
  1. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック スギ人工林. 2022.
  2. “脱炭素社会の実現に資する等のための建築物等における木材の利用の促進に関する法律（通称：都市（まち）の木造化推進法）”. 林野庁. https://www.rinya.maff.go.jp/j/riyou/koukyou/, (参照 2024-05-22).
  3. 林野庁 近畿中国森林管理局. フォレスト・ニュース 森のひろばNo.1151. 2022. https://www.rinya.maff.go.jp/kinki/https://www.rinya.maff.go.jp/kinki/.
  4. “森林・林業とスギ・ヒノキ花粉に関するQ＆A”. 林野庁. https://www.rinya.maff.go.jp/j/sin_riyou/kafun/qanda.html, (参照 2023-01-30).
  5. 森林総合研究所. 出身地と異なる環境で育成した場合のスギの成長に及ぼす影響. 2016.
  6. 田中信行. 自然林と人工林における気候温暖化の影響と適応策. 2015.
  7. 日本製紙株式会社. かわら版NIPPON 72号. 2022.
  8. 林野庁. 令和元年度 森林・林業白書 第１部 第１章 第１節 森林の適正な整備・保全の推進. 2020.
  9. “道産木材データベース スギ”. 北海道立総合研究機構 森林研究本部. http://www.hro.or.jp/list/forest/research/fpri/gijutsujoho/doumoku-db/doumoku/sugi/sugi.htm, (参照 2023-01-30).
  10. 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター. 農林水産研究推進事業委託プロジェクト研究 脱炭素・環境対応プロジェクト 気候変動に適応した花粉発生源対策スギの作出技術開発 令和２年度 最終年度報告書. 2020.
30. ニホンジカ
  1. “野生鳥獣による森林被害”. 林野庁. https://www.rinya.maff.go.jp/j/hogo/higai/tyouju.html, (参照 2024-05-22).
  2. “野生鳥獣の増加による被害の対策”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_073.html, (参照 2023-01-20).
  3. 奈良県. 天然記念物「奈良のシカ」保護計画. 2022.
  4. 高橋裕史. シカ被害対策研究の現状と課題. 2014.
  5. 八代田千鶴. シカの捕獲体制の構築と課題. 森林科学. 2017, vol. 79, p. 6–9.
  6. 気候変動適応中国四国広域協議会. 山地・森林等の植生及びニホンジカ等の 生態系における気候変動影響への適応 広域アクションプラン. 2023.
  7. 環境省. 気候変動影響評価報告書. 2020.
  8. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック ニホンジカ. 2022.
  9. 坂庭浩之. 鉱塩を利用したニホンジカの長期定点捕獲法の確立. 研究報告 / 群馬県林業試験場. 2019, vol. 23, p. 1–5.
31. イノシシ
  1. 清水晶平, 望月翔太, 伊豫部勉, 山本麻希. 新潟県における積雪がイノシシに与える影響. 霊長類研究 Supplement. 2013, vol. 29, p. 107.
  2. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 自然生態系分野における適応策の考え方 気候変動の影響と適応. 2021.
  3. Augustsson, Evelina. Effects of superabundant food supplies on large ungulates, with certain emphasis on wild boar (Sus scrofa). 2021.
  4. 環境省. 第二種特定鳥獣管理計画作成のための ガイドライン（イノシシ編） 改定版. 2021.
  5. 農林⽔産省 農村振興局 ⿃獣対策・農村環境課 ⿃獣対策室. 捕獲⿃獣の焼却及び減容化の処理 事例集. 2021.
  6. 石川県. 第３期 石川県イノシシ管理計画. 2022.
  7. 環境省. イノシシの近年の動向（資料１－１）.
  8. 農林水産省. 捕獲したイノシシを資源化し有効活用（佐賀県武雄市）. 2023.
  9. 熊本県. 第二種特定鳥獣管理計画 （イノシシ）【第４期】. 2022.
  10. マルコ・アポロニオ. “第１章 ヨーロッパにおけるイノシシの管理”. 兵庫ワイルドライフモノグラフ 8 号 なぜイノシシは都市に出没するのか？. 兵庫県森林動物研究センター編. 兵庫県森林動物研究センター, 2016, p. 5–19.
  11. Banti, Paolo, Mazzarone, Vito, Mattioli, Luca, Ferretti, Marco, Lenuzza, Andrea, Lopresti, Rocco, Zaccaroni, Marco, Taddei, Massimo. “A Step Change in Wild Boar Management in Tuscany Region, Central Italy”. Managing Wildlife in a Changing World. Kideghesho, Jafari R.編. Rijeka, IntechOpen, 2021, p. Ch. 7, ISBN978-1-83880-976-8. https://doi.org/10.5772/intechopen.100012.
  12. O’Bryan, Christopher J., Patton, Nicholas R., Hone, Jim, Lewis, Jesse S., Berdejo-Espinola, Violeta, Risch, Derek R., Holden, Matthew H., McDonald-Madden, Eve. Unrecognized threat to global soil carbon by a widespread invasive species. Global Change Biology. 2022, vol. 28, no. 3, p. 877–882. https://doi.org/10.1111/gcb.15769.
  13. 広島県. 第二種特定鳥獣（イノシシ）管理計画 （第５期）. 2022.
  14. Tack, Jurgen. Wild Boar (Sus scrofa) populations in Europe: a scientific review of population trends and implications for management. 2018.
32. 湿地・湿原
  1. “ラムサール条約”. 外務省. https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/kankyo/jyoyaku/rmsl.html, (参照 2023-02-17).
  2. “Eco-DRR(生態系を活用した防災・減災)を活かした街づくり”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol18_hokkaido.html, (参照 2023-02-09).
  3. 環境省 自然環境局 野生生物課. 湿地：気候変動に対応する鍵. www.worldwetlandsday.org.
  4. 新潟市. 佐潟周辺自然環境保全連絡協議会（第27回）2-7.気候変動による湿地環境への影響調査. 2018.
  5. “2018年度寄附の使い道”. 恩納村. https://www.vill.onna.okinawa.jp/sp/politics/1666245507/1666245873/, (参照 2024-05-24).
  6. “気候変動による樫原湿原の生態系への影響調査”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/conso/report/6-4.html, (参照 2023-02-17).
  7. “湿地とは何か？”. 日本国際湿地保全連合. https://japan.wetlands.org/ja/湿地/whatarewetlands/, (参照 2023-02-17).
  8. “Cities Look to Nature for Climate Solutions”. 世界銀行. https://www.worldbank.org/en/news/feature/2022/12/12/cities-look-to-nature-for-climate-solutions, (参照 2023-02-17).
  9. 環境省. 第５回自然環境保全基礎調査における調査範囲及び湿原・干潟の範囲 参考資料１. 1995.
  10. 中村太士. “湿地の多機能性評価”. 実践版！グリーンインフラ. グリーンインフラ研究会, 三菱UFJリサーチ＆コンサルティング, 日経コンストラクション編. 日経BP, 2020.
33. マングローブ林
  1. Amira Kamil, Ernie, Takaijudin, Husna, Mustafa Hashim, Ahmad, Tasik Selatan, Jalan, Tasik Selatan, Bandar, Lumpur, Kuala. Mangroves As Coastal Bio-Shield: A Review of Mangroves Performance in Wave Attenuation. Civil Engineering Journal. 2021, vol. 7, no. 11, p. 1964–1981. https://www.civilejournal.org/index.php/cej/article/view/3153, (参照 2024-05-27).
  2. 国土交通省港湾局. 海の森 ブルーカーボン CO2の新たな吸収源. 2023.
  3. FAO. Global Forest Resources Assessment 2020 Main report. 2020.
  4. 林野庁 九州森林管理局. 西表島森林生態系保護地域保全管理計画. 2019.
  5. Leal, Maricé, Spalding, Mark D. The State of the World’s Mangroves 2022. 2022.
  6. “マングローブとは？ マングローブ生態系の重要性”. 特定非営利活動法人 国際マングローブ生態系協会. http://mangrove.or.jp/subpage/about_mangroves.html, (参照 2023-01-23).
  7. 井上智美. “マングローブと環境問題”. 国立環境研究所. https://www.nies.go.jp/kanko/news/26/26-4/26-4-04.html, (参照 2023-01-23).
  8. 沖縄県. マングローブ植栽指針. 2016.
  9. “漫湖のマングローブ植物”. 漫湖水鳥・湿地センター. https://www.manko-mizudori.net/welcome/ecology/mangroves/mangroves-in-manko/, (参照 2024-05-27).
  10. UNFCCC. Sharm-El-Sheikh Adaptation Agenda. 2022.
  11. “About”. Mangrove Alliance for Climate. https://mangrovealliance4climate.org/about/, (参照 2024-05-27).
  12. 井上智美. “マングローブ林には気候変動に期待できる機能がある？”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/climate_change_adapt/qa/09.html, (参照 2023-01-20).
  13. “国連気候変動枠組条約第27回締約国会議（COP27） 結果概要”. 外務省. https://www.mofa.go.jp/mofaj/ic/ch/page1_001420.html, (参照 2024-05-27).
  14. Chowdhury, Abhiroop, Naz, Aliya, Iyer, Aparna Shankar, Bhattacharyya, Santanu. Ecosystem Based Disaster Risk Reduction at Indian Sundarbans: A Lesson Learned from AMPHAN Supercyclone. IOP Conference Series: Earth and Environmental Science. 2021, vol. 796, no. 1, p. 012042. https://dx.doi.org/10.1088/1755-1315/796/1/012042.
  15. “What is Blue Carbon?” The Blue Carbon Initiative. https://www.thebluecarboninitiative.org/about-blue-carbon, (参照 2024-05-27).
34. サンゴ礁
  1. 気候変動適応中国四国広域協議会. 海水温の上昇等による太平洋沿岸域の 海洋生態系の変化への適応 広域アクションプラン. 2023.
  2. 国立環境研究所. 環境儀 No.53 サンゴ礁の過去・現在・未来 ～環境変化との関わりから保全へ～. 2014.
  3. “サンゴ礁を救うための魚類の保護”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_121.html, (参照 2023-01-20).
  4. 環境省. サンゴ礁生態系保全計画2022-2030(概要版). 2022.
  5. “政府、非営利組織、民間企業が協力したサンゴ礁の保険を構築 : スイス再保険会社日本支店”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/opportunities/report_101.html, (参照 2023-01-20).
  6. “美しいサンゴを守るべく、四国太平洋沿岸でおこなわれる保全活動”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/cs-027.html, (参照 2024-05-27).
  7. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック サンゴ礁生態系. 2021.
  8. 気候変動適応九州・沖縄広域協議会. 沿岸⽣態系の気候変動適応マニュアル（最終案） 〜⽣き物がにぎわうサンゴ礁と藻場を未来へ〜 . 2023.
35. EbA
  1. “What is ecosystem-based adaptation?” 国際連合環境計画（UNEP）. https://www.unep.org/news-and-stories/video/what-ecosystem-based-adaptation, (参照 2023-01-23).
  2. 環境省. G7気候・エネルギー・環境大臣会合コミュニケ（仮訳）. 2023.
  3. “生態系を活用した適応策（介入）のモニタリングと評価のためのガイドブック”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_145.html, (参照 2024-05-28).
  4. 西廣淳. 気候変動適応と生態系管理.
  5. 西廣淳. “生態系を活かした気候変動適応：EbA｜国環研ニュース 40巻”. 国立環境研究所. https://www.nies.go.jp/kanko/news/40/40-3/40-3-04.html, (参照 2024-05-28).
  6. 環境省. 生物多様性分野における気候変動への適応. 2016.
  7. 横浜市環境創造局政策調整部政策課. 横浜市水と緑の基本計画. 2016.
  8. 環境省 自然環境局. 生態系を活用した気候変動適応策 （EbA） 計画と実施の手引き. 2022.
36. NbS
  1. 西廣淳. “生態系を活かした気候変動適応：EbA｜国環研ニュース 40巻”. 国立環境研究所. https://www.nies.go.jp/kanko/news/40/40-3/40-3-04.html, (参照 2024-05-28).
  2. 大橋祐輝, 岡野直幸. COP26 と自然を活用した解決策 （Nature-based Solutions：NbS）. 2021.
  3. Rink, Dieter, Schmidt, Catrin. Afforestation of Urban Brownfields as a Nature-Based Solution. Experiences from a Project in Leipzig (Germany). Land. 2021, vol. 10, no. 9, p. 893. https://www.mdpi.com/2073-445X/10/9/893/htm, (参照 2023-01-23).
  4. 高橋裕. “資料2 水資源の統合管理の概念整理”. 文部科学省. https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/gijyutu/gijyutu3/shiryo/attach/1286923.htm, (参照 2023-01-23).
  5. 伴加奈子, 髙井悠輔. “宮古島における防風林の役割と普及の取り組み”. 農畜産業振興機構. https://www.alic.go.jp/joho-s/joho07_000821.html, (参照 2024-05-29).
  6. IUCN. 自然に根ざした解決策に関するIUCN世界標準の利用ガイダンス―自然に根ざした解決 策の検証、デザイン、規模拡大に関するユーザーフレンドリーな枠組み. 2021.
  7. United Nations Environment Programme and International Union for Conservation of Nature. Nature-based solutions for climate change mitigation. Nairobi and Gland. 2021. http://www.un.org/Depts/Cartographic/.
37. 逃げる
  1. 内閣府政策統括官（防災担当）付 参事官（避難生活担当）. 災害時におけるホテル・旅館の 避難所としての活用について. 2021.
  2. 水管理・国土保全局河川環境課. 誰もがハザードマップを理解し、避難に活用できるようにするための取組を進めます ～ハザードマップのユニバーサルデザイン化～. 2023.
  3. “登録型のプッシュ型メールシステムによる高齢者避難支援 「逃げなきゃコール」”. 国土交通省. https://www.mlit.go.jp/river/risp/policy/33nigecall.html?id=01, (参照 2024-05-29).
  4. “江戸川区における大規模水害時の自主的広域避難の推奨”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_168.html, (参照 2022-12-13).
  5. “内水氾濫の浸水リスクも見える化した、滋賀県独自の「地先の安全度マップ」”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol25_shiga.html, (参照 2023-01-23).
  6. “詳細なタイムラインの作成”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_041.html, (参照 2022-12-13).
  7. “災害・避難カードの作成”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_037.html, (参照 2022-12-13).
  8. “二重ホットラインで確実な情報伝達”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_047.html, (参照 2022-12-13).
  9. “住民主体による防災マップ・タイムラインの作成”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_042.html, (参照 2022-12-13).
  10. “マイ・タイムライン ～逃げキッド～の作成”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_170.html, (参照 2022-12-13).
  11. 国土交通省. 住民自らの行動に結びつく水害・土砂災害ハザード・リスク情報共有プロジェクト（概要版）.
  12. “コラム ハリケーン・サンディと米国の防災対応”. 国土交通省. https://www.mlit.go.jp/hakusyo/mlit/h25/hakusho/h26/html/n1124c00.html, (参照 2022-12-13).
  13. “タイムライン（防災行動計画）”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_040.html, (参照 2022-12-13).
  14. “気象の防災情報「簡潔」「解説」の２体系化へ 検討会中間報告”. NHK NEWS WEB. https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220912/k10013813771000.html, (参照 2022-12-13).
  15. 国土交通省. 「防災気象情報に関する検討会」中間とりまとめ（概要版）.
  16. 気象庁. 防災気象情報の伝え方に関する検討会 第１回検討会資料４「検証結果と課題について」.
  17. “「キキクル」（危険度分布）の通知サービスについて”. 気象庁. https://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/bosai/ame_push.html, (参照 2022-12-13).
  18. 気象庁. キキクル（危険度分布） 「黒」の新設、「うす紫」と「濃い紫」の統合. 2022.
  19. “タイムライン”. 国土交通省. https://www.mlit.go.jp/river/bousai/timeline/, (参照 2022-12-13).
  20. “ハザードマップポータルサイト～身のまわりの災害リスクを調べる～”. 国土交通省 国土地理院. https://disaportal.gsi.go.jp/index.html, (参照 2022-12-13).
  21. “ハザードマップ”. 国土交通省 国土地理院. https://www.gsi.go.jp/hokkaido/bousai-hazard-hazard.htm, (参照 2022-12-13).
38. 防災情報
  1. “登録型のプッシュ型メールシステムによる高齢者避難支援 「逃げなきゃコール」”. 国土交通省. https://www.mlit.go.jp/river/risp/policy/33nigecall.html?id=01, (参照 2024-05-29).
  2. 気象庁. 防災気象情報の伝え方に関する検討会 第１回検討会資料４「検証結果と課題について」.
  3. 国土交通省. あなたの一声で大切な人の避難を後押し！ ～「逃げなきゃコール」がより多くのスマートフォン等で実施できるようになります～ . 2021.
  4. “キキクル（警報の危険度分布）”. 気象庁. https://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/bosai/riskmap.html, (参照 2023-01-23).
  5. “指定河川洪水予報”. 気象庁. https://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/bosai/flood.html, (参照 2023-01-23).
  6. “地方自治体として最も早く天気予報を開始！貴重なデータを残す日立市天気相談所”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol34_hitachi.html, (参照 2023-01-23).
  7. 総務省. Ｌアラートの概要 概要図.
  8. “気象警報・注意報”. 気象庁. https://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/bosai/warning.html, (参照 2023-01-23).
  9. “災害情報の発信を支えるLアラート”. 内閣府 広報誌「ぼうさい」夏号（第95号）. https://www.bousai.go.jp/kohou/kouhoubousai/r01/95/news_02.html, (参照 2023-01-23).
  10. “災害時の外国人旅行者の安全確保”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_100.html, (参照 2023-01-23).
  11. “Safety tips”. アールシーソリューション株式会社. https://www.rcsc.co.jp/safety-tips-jp, (参照 2024-05-29).
  12. Australian Institute for Disaster Resilience. The Australian Warning System. 2021.
  13. “Past alerts”. GOV.UK. https://www.gov.uk/alerts/past-alerts, (参照 2024-05-29).
  14. “Launch of life-saving public emergency alerts”. GOV.UK. https://www.gov.uk/government/news/launch-of-life-saving-public-emergency-alerts, (参照 2024-05-29).
  15. “About Emergency Alerts”. GOV.UK. https://www.gov.uk/alerts, (参照 2024-05-29).
  16. “Lアラートの概要”. マルチメディア振興センター. https://www.fmmc.or.jp/commons/merit/3-1.html, (参照 2024-05-29).
39. 守る
  1. “首都の高度廃水処理施設を洪水から守るための対策”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_120.html, (参照 2022-12-14).
  2. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 内水. 2022.
  3. “人命、財産を守る砂防堰堤 ～土砂・流木対策～”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_171.html, (参照 2022-12-14).
  4. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 土石流・地すべり等. 2022.
  5. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 洪水. 2022.
  6. “洪水防御施設計画への気候変動因数の導入”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_066.html, (参照 2022-12-14).
  7. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 高波・高潮. 2022.
  8. “防災DXサービスマップ”. https://bosai-dx.jp/, (参照 2024-05-29).
  9. “防災×テクノロジー官民連携プラットフォーム”. 防テクPF. https://www.bosaitech-pf.go.jp/, (参照 2024-05-29).
  10. “懸賞金1000万円！衛星データコンテスト１位の画期的な新サービスとは”. 経済産業省 METI Journal ONLINE. https://journal.meti.go.jp/p/25339/, (参照 2024-05-29).
  11. 国土交通省. 海岸保全に関する取組の現状. 2020.
  12. “河川、洪水、大雨浸水、土砂崩れに関する用語”. 気象庁. https://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/yougo_hp/kasen.html, (参照 2024-05-29).
40. 流域治水
  1. “滋賀県における水害に強いまちづくり”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_173.html, (参照 2023-01-23).
  2. 国土交通省 水管理・国土保全局. 「流域治水」の基本的な考え方.
  3. “内水氾濫の浸水リスクも見える化した、滋賀県独自の「地先の安全度マップ」”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol25_shiga.html, (参照 2023-01-23).
  4. “流域治水プロジェクトの発足”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_177.html, (参照 2023-01-23).
  5. 福井県二級水系流域治水協議会. 流域治水プロジェクトについて. 2021.
  6. 国土交通省 九州地方整備局. 熊本県「球磨川水系流域治水プロジェクト 説明資料」. 2021.
  7. 松本浩司. “「変わる水害対策 『流域治水』をどう進める」”. 時論公論 - NHK. https://www.nhk.jp/p/ts/4V23PRP3YR/episode/te/QL5KXN8727/, (参照 2024-05-30).
  8. 嶺南ブロック減災対策協議会. 福井県管理河川 嶺南ブロック減災対策協議会 議事概要. 2017.
  9. 小浜市防災会議. 小浜市地域防災計画 . 2022.
  10. 球磨川流域治水協議会. 第２回 球磨川流域治水協議会. 2020.
  11. 球磨川豪雨検証委員会. 第１回令和２年７月球磨川豪雨検証委員会 議事録. 2020.
  12. “流域治水ケタ違いDXプロジェクト”. 国土交通省水管理・国土保全局. https://www.mlit.go.jp/river/gijutsu/ketachigaiDX/index.html, (参照 2024-05-30).
  13. 流域治水の推進に向けた 関係省庁実務者会議. 流域治水推進行動計画. 2021.
  14. “報道発表資料：全国１０９の一級水系全てにおいて『流域治水プロジェクト』を策定・公表します～『流域治水』の現場レベルでの取組を本格的にスタート！～”. 国土交通省. https://www.mlit.go.jp/report/press/mizukokudo05_hh_000128.html, (参照 2024-05-30).
  15. “流域治水の推進”. 国土交通省水管理・国土保全局. https://www.mlit.go.jp/river/kasen/suisin/index.html, (参照 2024-05-30).
41. Eco-DRR
  1. “大分県における災害に強い森林づくり”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_134.html, (参照 2023-02-09).
  2. 環境省 自然環境局. 自然と人が寄り添って災害に対応するという考え方. 2016.
  3. 環境省 自然環境局. 生態系を活用した防災・減災に関する考え方. 2016.
  4. “Eco-DRR(生態系を活用した防災・減災)を活かした街づくり”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol18_hokkaido.html, (参照 2023-02-09).
  5. 環境省地球環境局総務課気候変動適応室. 地域適応コンソーシアム事業 事業成果 3.5. 生態系を活用した防災・減災（Eco-DRR）適応策の検討. 2020.
  6. “生態系を活用した防災・減災（Eco-DRR）”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_052.html, (参照 2023-02-09).
  7. 環境省 地球環境局 総務課 気候変動適応室. 地域適応コンソーシアム事業成果集. 2020.
  8. 鎌田磨人. “その２ 生態系への投資がなぜ必要なのか？”. 森林環境2019. 森林文化協会, 2019, p. 8–11.
  9. “グリーンインフラとしての麻機遊水地の保全活用とその副次的効果”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_175.html, (参照 2023-02-09).
  10. Silva Neto, Eduardo, Pereira, Marcos, Junior, Elizio, Silva, Sandra, Carvalho, Joao, Santos, José. Temporal evaluation of soil chemical attributes after slash-and-burn agriculture in the Western Brazilian Amazon. Acta Scientiarum Agronomy. 2019, vol. 41.
  11. 国際緑化推進センター. 途上国森林減少・劣化防止推進事業 途上国森林減少等要因影響分析調査事業 平成26年度報告書. 2015.
  12. Natural Flood Management Measures.
  13. Tree planting. Tree planting.
  14. Yorkshire Dales Rivers Trust. Low level earth bunds.
  15. Yorkshire Dales Rivers Trust. Hedgerows.
  16. Yorkshire Dales Rivers Trust. Leaky Dams.
  17. “Natural Flood Management”. Yorkshire Dales Rivers Trust. https://www.ydrt.org.uk/what-we-do/nfm/, (参照 2024-06-10).
  18. “Natural flood management scheme for Yorkshire Dales communities”. GOV.UK. https://www.gov.uk/government/news/natural-flood-management-scheme-for-yorkshire-dales-communities, (参照 2024-06-10).
  19. 気候変動適応北海道広域協議会 ECO-DRR分科会. 気候変動適応における広域アクションプラン.
  20. 森林研究・整備機構 森林総合研究所 REDD プラス・海外森林防災研究開発センター. 森林を活用した防災・減災の取組 国際動向レポート 2021 年度. 2021.
  21. 森林総合研究所 東北支所. 海岸林の再生に向けて. 2012.
  22. 気候変動適応九州・沖縄広域協議会. 豪雨災害分野における適応アクションプラン ～豪雨災害に対する環境分野からのアプローチ～. 2023.
42. バリア
  1. “防潮堤・護岸の紹介”. 東京都港湾局公式ホームページ. https://www.kouwan.metro.tokyo.lg.jp/yakuwari/takashio/shisetsu/gogan/, (参照 2023-01-24).
  2. 難波匡甫. 東京・大阪における高潮対策－輪中方式・防潮水門方式－. 土木学会論文集D2（土木史）. 2013, vol. 69, no. 1, p. 50–60.
  3. “テムズ河口2100計画”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_039.html, (参照 2023-01-24).
  4. “イギリスの防潮堤「テムズ・バリア」”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_005.html, (参照 2023-01-24).
  5. 長倉敏郎. ベネチア・モーゼ計画と、ラグーンで実施されている対策事業. 2006.
  6. 佐々木淳, 眞田仁, 髙山知司, 川島毅. “極端化する気象、その沿岸部への影響と適応策 ～気候変動に伴う気象・海象の変化による沿岸部への影響の現状と将来予測、その監視と適応策のあり方～”. 沿岸技術研究センター 機関誌. 2016, p. 5–11.
  7. 東京都港湾局. 東京港海岸保全施設整備計画. 2023.
  8. 愛知県. 日光川水閘門改築事業～100年の安全を目指して～ .
  9. “新たな日光川水閘門を供用開始します！”. 愛知県. https://www.pref.aichi.jp/soshiki/kasen/sinsuikoumon201803.html, (参照 2024-06-11).
  10. “日光川水閘門改築事業について”. 愛知県. https://www.pref.aichi.jp/soshiki/kasen/0000032918.html, (参照 2024-06-11).
  11. 大阪府 港湾局. 高潮浸水想定区域図について 説明資料. 2020.
  12. “[防災事業] 高潮対策”. 大阪府. https://www.pref.osaka.lg.jp/o130350/nishiosaka/emergency/high-tide.html, (参照 2024-06-11).
  13. 東京都東京港建設事務所高潮対策センター. 高潮・津波からまもる.
  14. “事業概要”. 東京都建設局. https://www.kensetsu.metro.tokyo.lg.jp/jimusho/chisui/jigyou/index.html, (参照 2024-06-11).
  15. “東京の低地の概要”. 東京都建設局. https://www.kensetsu.metro.tokyo.lg.jp/jimusho/chisui/jigyou/teichi.html, (参照 2024-06-11).
  16. “高潮発生のメカニズム”. 国土交通省. https://www.mlit.go.jp/river/pamphlet_jirei/kaigan/kaigandukuri/takashio/1mecha/01-1.htm, (参照 2024-06-11).
  17. “2. 高潮は恐ろしいの?” 国土交通省水管理・国土保全局. https://www.mlit.go.jp/river/kaigan/main/kaigandukuri/takashiobousai/02/index.html, (参照 2024-06-11).
  18. “1. 高潮はどうして起こるの?” 国土交通省水管理・国土保全局. https://www.mlit.go.jp/river/kaigan/main/kaigandukuri/takashiobousai/01/index.html, (参照 2024-06-11).
  19. 山内一浩. 大阪の三大防潮水門更新事業 ～気候変動への対応～. 2021.
  20. 環境省 水・大気環境局 土壌環境課 地下水・地盤環境室. 地盤沈下に関する 集積データを用いた取りまとめ. 2020.
  21. 東京都. 気候変動を踏まえた 河川施設のあり方検討委員会 （第１回）. 2022.
  22. 八尋明彦. 壮大な高潮対策ベネチア・モーゼ計画施設完成、間近！. 2018.
43. 管渠
  1. “改正下水道法に基づく「浸水被害対策区域」の指定第一号～官民連携による浸水対策の推進に向けて～”. 国土交通省. https://www.mlit.go.jp/report/press/mizukokudo13_hh_000321.html, (参照 2023-01-24).
  2. “「いろは呑龍トンネル」による浸水被害の解消”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_111.html, (参照 2023-01-24).
  3. “「雨水整備レインボープラン博多」とは？”. 福岡市. https://www.city.fukuoka.lg.jp/doro-gesuido/keikaku/hp/usuiseibirainbowplanhakata_2.html, (参照 2023-01-24).
  4. “都市型水害に強いまちづくり ～下水道整備の新たなステージへ～”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol9_yokohama.html, (参照 2023-01-24).
  5. “浸水対策に関する７つのガイドライン 下水道による内水浸水対策に関するガイドライン類改訂について”. 国土交通省監修 下水道浸水対策ポータルサイト アメッジ. https://shinsui-portal.jp/shinsuitaisaku/v/7guideline/, (参照 2023-01-24).
  6. 国土交通省. 改正下水道法に基づく「浸水被害対策区域」の指定第一号～官民連携による浸水対策の推進に向けて～別紙. 2017.
  7. 東京都下水道局. 経営計画2021. 2021.
  8. “水害対策を考える 3-3-2 都市部で顕在化する「内水氾濫」”. 国土交通省. https://www.mlit.go.jp/river/pamphlet_jirei/bousai/saigai/kiroku/suigai/suigai_3-3-2.html, (参照 2024-06-12).
  9. 福岡県道路下水道局. レインボープラン天神 パンフレット. 2019.
  10. “下水道による浸水対策”. 国土交通省. https://www.mlit.go.jp/mizukokudo/sewerage/crd_sewerage_tk_000117.html, (参照 2024-06-11).
  11. 気候変動を踏まえた都市浸水対策に関する検討会. 気候変動を踏まえた下水道による都市浸水対策の推進について 提言. 2020.
  12. 早川正登. 横浜市における都市浸水対策 ~大規模雨水貯留管の活用~.
  13. 早川正登. 下水道事業の取り組み. 管路更生. 2021, vol. 60, p. 6–8.
  14. 福岡市道路下水道局. レインボープラン博多 パンフレット. 2015.
44. 舗装
  1. 畑中重光. 透水性コンクリート（POC）の基礎と実践. コンクリート新聞社, 2019.
  2. “神宮道と岡崎公園の再整備（岡崎プロムナード）の完成について”. 京都市. https://www.city.kyoto.lg.jp/kensetu/page/0000187457.html, (参照 2023-01-24).
  3. “石畳風保水性アスファルト舗装”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_035.html, (参照 2023-01-24).
  4. 府中市. 府中市都市計画マスタープラン 第２章まちづくり方針（全体構想）. 2021.
  5. 長野県. 信州まちなかグリーンインフラ推進計画. 2021.
  6. 国土技術政策総合研究所 気候変動適応研究本部. 水技術製作に関する海外最新情報【H31-1号】. 2019.
  7. 目黒区. ２．舗装の現状と維持管理の課題.
  8. 国土交通省. 総合治水対策のプログラム評価に関する検討会 第2回検討会資料 施策ごとの達成度評価（案）.
  9. “豆知識”. 国土交通省東北地方整備局 仙台河川国道事務所. https://www.thr.mlit.go.jp/sendai/douro/kanjou/mame/02/index.html, (参照 2023-01-24).
  10. “道路保守・管理”. 国土交通省. https://www.mlit.go.jp/road/soudan/soudan_08b_01.html, (参照 2023-01-24).
  11. 中川武志, 松村豪, 畑中重光. 都市型水害防止に資する貯水・排水型の高機能舗装工法. 2014, 77–81p.
45. 田んぼダム
  1. 農林水産省 農村振興局 整備部. 「田んぼダム」の手引き. 2022.
46. 都市緑化・雨庭
  1. “「雨庭」とは（テキストページ）”. 京都市情報館. https://www.city.kyoto.lg.jp/kensetu/page/0000277659.html, (参照 2023-02-09).
  2. 閣議決定. 気候変動適応計画（令和３年）. 2021.
  3. “雨庭整備位置図（令和6年3月現在）”. 京都市情報館. https://www.city.kyoto.lg.jp/kensetu/page/0000291674.html, (参照 2024-06-13).
  4. 森本幸裕. “雨庭の社会実装”. 実践版！ グリーンイ ンフラ. 日経BP, 2020, p. 162–173.
  5. 木田幸男, 屋井裕幸, 横田樹広, 梶川昭則, 柴田昌三. 都市緑化技術研究部会「研究集会報告」緑地の保水能とグリーンインフラ. 日本緑化工学会誌. 2022, vol. 47, no. 3, p. 387–394.
  6. 古田尚也. 雨庭のすすめ[京都]. 地域人. 2016, vol. 11, p. 62–67.
  7. “洪水からコペンハーゲン市民を守る適応策”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_179.html, (参照 2023-02-09).
  8. “不動産所有者による雨水管理の促進”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_115.html, (参照 2023-02-09).
  9. “「雨庭」とは...” 京都市情報館. https://www.city.kyoto.lg.jp/kensetu/page/0000291580.html, (参照 2023-02-09).
  10. 気候変動適応九州・沖縄広域協議会. 豪雨災害分野における適応アクションプラン ～豪雨災害に対する環境分野からのアプローチ～. 2023.
  11. 梶川昭則, 山田雄佑, 屋井裕幸, 室橋智, 金山愛美, 武田治夫, 木田幸男. 歩道下を活用したグリーンインフラ要素技術としての雨水流出抑制効果について. 日本緑化工学会誌. 2020, vol. 45, no. 4, p. 447–452.
47. 動かす
  1. 馬場美智子, 岡井有佳. 水害対策としての開発規制に関する都道府県条例等に関する研究. 公益社団法人日本都市計画学会都市計画論文集. 2021, vol. 56, no. 3, p. 1481–1487. https://www.jstage.jst.go.jp/article/journalcpij/56/3/56_1481/_article/-char/ja/.
  2. “流域治水関連法”. 国土交通省 水管理・国土保全局. https://www.mlit.go.jp/river/kasen/ryuiki_hoan/index.html, (参照 2022-12-13).
  3. 国土交通省 都市局 都市安全課. 防災移転計画制度の創設を踏まえた災害ハザードエリアからの移転の更なる促進について（移転に関連する各種制度の紹介）. 2020.
  4. “流域治水の推進に関する条例に基づく浸水警戒区域の指定について”. 滋賀県. https://www.pref.shiga.lg.jp/ippan/kendoseibi/kasenkoan/19549.html, (参照 2022-12-13).
  5. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 土石流・地すべり等. 2022.
  6. “市街化調整区域における開発許可基準の見直しについて”. 徳島県. https://www.pref.tokushima.lg.jp/ippannokata/kendozukuri/toshikeikaku/7202760/, (参照 2022-12-13).
  7. “米国アラスカ州ニュートック村の移転”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_181.html, (参照 2024-06-14).
  8. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 洪水. 2022.
  9. 国土交通省 不動産・建設経済局不動産業課. 不動産取引時において、水害ハザードマップにおける対象物件の所在地の説明を義務化～宅地建物取引業法施行規則の一部を改正する命令の公布等について～. 2020.
  10. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 内水. 2022.
  11. 滋賀県. ３．地先の安全度の評価結果.
  12. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 高波・高潮. 2022.
  13. “建築物のかさ上げによる沿岸のレジリエンスの向上”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_118.html, (参照 2024-06-14).
  14. 国土交通省. 特殊な土砂災害等の警戒避難に関する法制度検討会 第１回参考資料－２ 土砂災害防止法の概要.
  15. “建設産業・不動産業：宅地建物取引業法施行規則の改正について”. 国土交通省. https://www.mlit.go.jp/totikensangyo/const/sosei_const_fr3_000074.html, (参照 2022-12-12).
  16. 国土交通省都市局. 防災性向上に向けた まちづくりの取り組み状況について. 2020.
  17. 石渡幹夫, Nicholas, Pinter, 田中由美子, 野々口敦子, 三村悟. 災害対策としての移転事業の日米比較調査. 国際地域学研究. 2020, vol. 23, p. 31–42.
48. 回復を早める
  1. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 土石流・地すべり等. 2022.
  2. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 洪水. 2022.
  3. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 内水. 2022.
  4. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 高波・高潮. 2022.
  5. “資産洪水レジリエンス・アクションプラン”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_082.html, (参照 2024-06-17).
  6. 松田曜子. 土木計画学における事例研究の方法論確立のための検討. 土木学会論文集D3（土木計画学）. 2018, vol. 74, no. 5, p. I_155-I_163.
  7. “兵庫県 フェニックス共済の概要”. フェニックス共済. https://www.jutakusaiken.jp/gaiyo/index.html, (参照 2022-12-13).
  8. “災害時における民間事業者との協定締結”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_102.html, (参照 2024-06-17).
  9. 加藤孝明, 中村仁. 首都直下地震における復興課題と復興状況イメージトレーニングの必要性. 日本災害復興学会論文集. 2010, vol. 1, p. 1–5.
  10. 大阪府. 寝屋川流域大規模水害タイムライン 2019年度版. 2019.
  11. 国土交通省. 防災・減災対策本部（第２回）会議 資料３ ３.総力戦で挑む防災・減災プロジェクト 主要施策.
  12. Department for Environment Food & Rural Affairs. The Property Flood Resilience Action Plan. 2016.
  13. 内閣官房. 「防災・減災、国土強靱化」事業により洗掘被害を 未然に防止し、交通機能を確保（和歌山県橋本市）. 2023.
  14. 震災がつなぐ全国ネットワーク. 水害にあったときに～浸水被害からの生活再建の手引き～. 2021.
  15. “イタリアにおける災害リスク軽減保険（DERRIS）プロジェクトの展開”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_151.html, (参照 2024-06-17).
  16. 大阪府. おおさかタイムライン防災プロジェクト.
  17. 内閣府. 2019 年（令和元年） 令和元年度台風第 19 号.
  18. 令和 2 年 7 月豪雨災害を踏まえた 高齢者福祉施設の避難確保に関する検討会. 高齢者福祉施設における 避難の実効性を高める方策について. 2021.
49. 海岸侵食
  1. 国土交通省. 気候変動を踏まえた海岸保全のあり方 提言【概要】. 2020.
  2. “温暖化の影響 Ｑ２台風やハリケーンによる被害の増加は温暖化の影響？ - ココが知りたい地球温暖化”. 国立環境研究所 地球環境研究センター. https://www.cger.nies.go.jp/ja/library/qa/10/10-2/qa_10-2-j.html, (参照 2022-12-14).
  3. “オランダ沿岸の「サンドモーター」”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_008.html, (参照 2023-02-09).
  4. 閣議決定. 気候変動適応計画（令和３年）. 2021.
  5. 国土交通省. 気候変動を踏まえた海岸保全のあり方 提言. 2020.
  6. “環境・循環型社会・生物多様性白書 状況第１部第２章第４節 我が国の適応に係る取組”. 環境省. https://www.env.go.jp/policy/hakusyo/r01/html/hj19010204.html, (参照 2023-02-09).
50. 強風
  1. “台風や集中豪雨から身を守るために 暴風による災害”. 気象庁. https://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/ame_chuui/ame_chuui_p5.html, (参照 2022-12-14).
  2. “竜巻安全チェックリスト”. 日本風工学会. https://www.jawe.jp/ja/activities/disaster/270-tornado-check-list.html, (参照 2022-12-14).
  3. “瓦屋根の耐震・耐風対策”. 一般財団法人 日本建築防災協会. https://www.kenchiku-bosai.or.jp/disaster/strong-wind/, (参照 2022-12-14).
  4. “台風安全チェックリスト”. 日本風工学会. https://www.jawe.jp/ja/activities/disaster/271-typhoon-check-list.html, (参照 2024-06-18).
  5. “施設園芸の台風、大雪等被害防止と早期復旧対策”. 農林水産省. https://www.maff.go.jp/j/seisan/ryutu/engei/sisetsu/saigaitaisaku.html, (参照 2022-12-14).
  6. “「千葉県農業用ハウス災害被害防止マニュアル」「千葉県農業用ハウス災害被害防止チェックシート集」について”. 千葉県. https://www.pref.chiba.lg.jp/seisan/jouhou/nougyouyouhaususaigaitaisakumanual.html, (参照 2022-12-14).
  7. “令和元年房総半島台風による災害”. 防災情報のページ - 内閣府. https://www.bousai.go.jp/kaigirep/hakusho/r02/honbun/0b_1s_01_02.html, (参照 2022-12-14).
  8. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 強風. 2022.
  9. 在マイアミ日本国総領事館. ハリケーンの基礎知識. 2022.
  10. 後藤圭三, 日野諭, 二宮啓. 令和元年９月に延岡を襲った竜巻の被害状況とその対応について. 2020. http://www.qsr.mlit.go.jp/site_files/file/n-shiryo/R2kenkyu/1_09(19).pdf.
  11. 気象庁 気象研究所. 過去40年で太平洋側に接近する台風が増えている. 2020.
  12. 気象庁 観測部 竜巻等突風対策局長級会議報告. 米国における竜巻対策及び 監視/予測の現状 現地調査報告. 2012.
51. 山火事
  1. “森林再生テクニカルノート 火災対策（詳細）林野火災”. 公益財団法人国際緑化推進センター. https://jifpro.or.jp/tpps/conditions/conditions-cat04/f00/, (参照 2023-02-09).
  2. “246.森林火災と気候変動の関連”. 国立研究開発法人 国際農林水産業研究センター（JIRCAS）. https://www.jircas.go.jp/ja/program/program_d/blog/20210304, (参照 2023-02-09).
  3. Tymstra, Cordy, Stocks, Brian J., Cai, Xinli, Flannigan, Mike D. Wildfire management in Canada: Review, challenges and opportunities. Progress in Disaster Science. 2020, vol. 5, p. 100045. https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S2590061719300456.
  4. United Nations Environment Programme（UNEP）. Spreading like Wildfire: The Rising Threat of Extraordinary Landscape Fires. 2022.
  5. “Uptick in Amazon Fire Activity in 2019”. Earth Observatory. https://earthobservatory.nasa.gov/images/145498/uptick-in-amazon-fire-activity-in-2019, (参照 2024-06-18).
  6. “石けん系消火剤を用いて山火事による動植物への影響を軽減 : シャボン玉石けん株式会社”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/opportunities/report_012.html, (参照 2023-02-09).
  7. 林野庁. 令和元年度 森林・林業白書 第１章 森林の整備・保全 コラム 世界各地における大規模林野火災. 2019.
  8. Bergmeier, Erwin, Capelo, Jorge, Di Pietro, Romeo, Guarino, Riccardo, Kavgacı, Ali, Loidi, Javier, Tsiripidis, Ioannis, Xystrakis, Fotios. ‘Back to the Future’—Oak wood-pasture for wildfire prevention in the Mediterranean. Plant Sociology. 2021, vol. 58, no. 2, p. 41–48. https://doi.org/10.3897/pls2021582/04.
  9. “オーストラリアで森林火災が多発する原因とは？”. オーストラリア入国（ETAS） Online Center. https://etas-auvisa.com/forest/index.html, (参照 2023-02-09).
  10. “国連環境計画、世界の山火事に警告”. 国立環境研究所 環境情報メディア 環境展望台. https://tenbou.nies.go.jp/news/fnews/detail.php?i=34136, (参照 2023-02-09).
  11. 総務省消防庁. “第4節 林野火災対策”. 令和4年度版 消防白書. 2023, p. 87–90.
  12. Di Virgilio, Giovanni, Evans, Jason P., Clarke, Hamish, Sharples, Jason, Hirsch, Annette L., Hart, Melissa Anne. Climate Change Significantly Alters Future Wildfire Mitigation Opportunities in Southeastern Australia. Geophysical Research Letters. 2020, vol. 47, no. 15. https://doi.org/10.1029/2020GL088893.
  13. Keeley, Jon, Syphard, Alexandra D. Nexus between wildfire, climate change and population growth in California. Fremontia. 2020, vol. 47, no. 2, p. 4–13. https://frap.fire.ca.gov/mapping/gis-data/;, (参照 2024-06-18).
  14. Touge, Yoshiya, Shi, Ke, Nishino, Tomoaki, Sun, Chenling, Sekizawa, Ai. Spatial-temporal characteristics of more than 50,000 wildfires in Japan from 1995 to 2020. Fire Safety Journal. 2024, vol. 142, p. 104025. https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S037971122300293X.
52. 暑熱リスク
  1. 環境省 環境安全課. 熱中症予防対策ガイダンス. 2021.
  2. “暑さ指数とは？”. 環境省 熱中症予防情報サイト. https://www.wbgt.env.go.jp/wbgt.php, (参照 2023-01-25).
  3. 熱中症対策推進会議決定. 熱中症対策行動計画. 2021.
  4. “「熱中症警戒アラート」の全国での運用開始”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_158.html, (参照 2023-01-24).
  5. “熱中症警戒アラートとは”. 環境省 熱中症予防情報サイト. https://www.wbgt.env.go.jp/about_alert.php, (参照 2022-12-14).
  6. “SAFEMO安全見守りクラウドサービス”. 富士フイルムデジタルソリューションズ. https://www.fujifilm.com/fbds/solution_service/iot, (参照 2024-06-19).
  7. “hitoe® -ヒトエ-”. TORAY. https://www.hitoe.toray/index.html, (参照 2024-06-19).
  8. “LinkGates（リンクゲイツ）”. ミサワホーム. https://www.misawa.co.jp/iot/linkgates/, (参照 2024-06-19).
  9. “日傘男子の普及啓発活動”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_067.html, (参照 2024-06-19).
  10. “公民連携で「かもめタウン」を活用した熱中症注意喚起”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_065.html, (参照 2024-06-19).
  11. “熱中症チェックシートの開発と活用”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_155.html, (参照 2024-06-19).
  12. “熱波への対策”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_085.html, (参照 2024-06-19).
  13. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 従業員. 2023.
  14. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 顧客. 2023.
  15. “子ども置き去り検知システム”. NIKKEI COMPASS - 日本経済新聞. https://www.nikkei.com/compass/theme/74799, (参照 2024-06-19).
  16. “熱中症の症状”. 熱中症ゼロへ - 日本気象協会推進. https://www.netsuzero.jp/learning/le01, (参照 2024-06-19).
  17. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 死亡リスク等・熱中症等. 2022.
  18. 環境省. 熱中症保健マニュアル2022. 2022.
53. 熱中症警戒アラート
  1. “ネットワーク対応による「熱中症対策」モニタリングシステム”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_133.html, (参照 2023-01-25).
  2. “熱中症警戒アラートのメール配信サービス”. 環境省熱中症予防情報サイト. https://www.wbgt.env.go.jp/alert_mail_service.php, (参照 2023-01-24).
  3. 熊谷市. 熱中症警戒アラート 検証.
  4. “環境省公式LINEアカウントによる情報配信”. 環境省 熱中症予防情報サイト. https://www.wbgt.env.go.jp/sp/line_notification.php, (参照 2023-01-24).
  5. “みんなで熱中症対策！知識を持ち行動することで、防ぐことができます”. 神奈川県. https://www.pref.kanagawa.jp/docs/cz6/cnt/f7432/index.html, (参照 2024-06-20).
  6. “熱中症を予防しましょう”. 船橋市. https://www.city.funabashi.lg.jp/kenkou/iryou/005/02/p091584.html, (参照 2024-06-20).
  7. “歴代全国ランキング”. 気象庁. https://www.data.jma.go.jp/obd/stats/etrn/view/rankall.php, (参照 2024-06-19).
  8. 気象庁. 「熱中症警戒アラート」について. 2022.
  9. 環境省, 文部科学省. 学校における熱中症対策ガイドライン作成の手引き. 2021.
  10. “普及啓発資料のダウンロード”. 環境省熱中症予防情報サイト. https://www.wbgt.env.go.jp/heatillness_pr.php, (参照 2024-06-19).
  11. 熱中症予防対策に資する効果的な情報発信に関する検討会. 令和２年度 熱中症予防対策に資する効果的な情報発信に関する検討会 中間報告書（案）. 2020.
54. WBGT
  1. “暑さ指数とは？”. 環境省 熱中症予防情報サイト. https://www.wbgt.env.go.jp/wbgt.php, (参照 2023-01-25).
  2. “日傘無料貸出イベントでのWBGT測定・掲示”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_063.html, (参照 2023-01-25).
  3. “岡山大学におけるすべての人のための熱中症予防対策”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_138.html, (参照 2023-01-25).
  4. “学校内の温熱環境調査と暑熱対策で、生徒の健康を守る”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol35_nagano.html, (参照 2023-01-25).
  5. “暑さ指数（WBGT）の測定方法など詳しい情報”. 環境省熱中症予防情報サイト. https://www.wbgt.env.go.jp/doc_observation.php, (参照 2024-06-20).
  6. 環境省熱中症予防情報サイト. 全国の教育委員会で作成されている熱中症対策マニュアルやガイドラインの調査（教育委員会ヒアリング結果）. 2021.
  7. 市原市教育委員会. 市原市立小・中学校熱中症対応ガイドライン. 2019.
  8. 日本サッカー協会. 熱中症対策ガイドライン. 2016.
  9. 環境省. まちなかの暑さ対策ガイドライン 改訂版. 2018.
55. マラソン
  1. 日本スポーツ協会. スポーツ活動中の熱中症予防ガイドブック. 2019.
  2. “【強化委員会】五輪マラソン競歩開催地変更に関する会見報告”. 日本陸上競技連盟公式サイト. https://www.jaaf.or.jp/news/article/13346/, (参照 2023-02-17).
  3. “東京五輪に向けた「暑さ対策」”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_048.html, (参照 2023-02-17).
  4. 岡崎和伸. 世界選手権ドーハ大会における競技パフォーマンス分析－男女マラソン・競歩種目における国際パフォーマンスの現状とレース分析－. 陸上競技研究紀要. 2020, vol. 15, p. 31–42. https://researchmap.jp/read0146956/published_papers/31657953, (参照 2023-02-17).
  5. “【記録と数字で楽しむドーハ世界選手権】女子マラソン／谷本観月、池満綾乃、中野円花”. 日本陸上競技連盟公式サイト. https://www.jaaf.or.jp/news/article/13242/?player=116, (参照 2023-02-17).
  6. Roberts, William O. Determining a “do not start” temperature for a marathon on the basis of adverse outcomes. Medicine and science in sports and exercise. 2010, vol. 42, no. 2, p. 226–232.
  7. “クールロード一覧│大阪府クールスポット・クールロード100選”. 大阪ヒートアイランド対策技術コンソーシアム. http://www.coolspot-osaka.jp/list_road.html, (参照 2024-06-21).
  8. “大阪府クールスポット・クールロード100選～あなたのクールスポット・クールロード教えてください！”. 大阪ヒートアイランド対策技術コンソーシアム. http://www.coolspot-osaka.jp/index.html, (参照 2024-06-21).
  9. 環境省. 熱中症保健マニュアル2022. 2022.
56. 学校のプール
  1. “今後の水泳指導の実施方法に関する方針について”. 葛飾区公式サイト. https://www.city.katsushika.lg.jp/kosodate/1000057/1002475/1025545.html, (参照 2023-02-17).
  2. 独立行政法人 日本スポーツ振興センター. 学校屋外プールにおける熱中症対策. 2019.
  3. “足立区立小中学校の熱中症防止に係る運動・プール指導等中止の基準について”. 足立区. https://www.city.adachi.tokyo.jp/kyoikushido/necchuushoukeikai.html, (参照 2023-02-17).
  4. “【入小日誌 R3.8.4 暑さ指数でプール中止】”. 南三陸町立入谷小学校. https://www.town.minamisanriku.miyagi.jp/index.cfm/25,34464,96,html, (参照 2023-02-17).
  5. 文部科学省. 水泳指導の手引（三訂版）. 2014.
  6. “Baker-Polito Administration Extends Hours at DCR-Managed Pools During Ongoing Heat Wave”. 米国マサチューセッツ州. https://www.city.waltham.ma.us/home/news/the-baker-polito-administration-extended-hours-at-dcr-managed-pools-during-this-ongoing, (参照 2023-02-17).
  7. 株式会社岡本組. 深紫外線ろ過装置車.
  8. 日本水道新聞. プールを緊急水源に造水装置を学校に配備. 2014.
  9. 赤井仁志, 岡田誠之, 草刈洋行, 福井啓太, 山崎悟, 前田信治, 高橋秀一. 災害時における建築設備分野の支援技術に関する委員会成果報告 （第 3 報）避難所の建築設備を考慮した事例. 空気調和・衛生工学会 東北支部 第2回 学術・技術報告会 論文集. 2013, p. 5–8.
  10. “上屋付き学校プールの設計と安全性”. 株式会社 角藤可動建築部. https://www.kakuto.co.jp/product/10kado/solution/pool-safety.php, (参照 2024-06-24).
  11. “City of Toronto extending hours at select outdoor pools to help residents cool off”. City of Toronto. https://www.toronto.ca/news/city-of-toronto-extending-hours-at-select-outdoor-pools-to-help-residents-cool-off/, (参照 2024-06-24).
57. クールスポット
  1. “本庁と地方環境研究所の共同運営！栃木県気候変動適応センター”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/lccac/vol7_tochigi.html, (参照 2023-01-25).
  2. “東京クールスポットマップ”. クールシェア事務局（多摩美術大学堀内チーム）. https://tokyo.coolspot.jp/, (参照 2023-01-25).
  3. “熱中症予防のための「まちのクールオアシス」”. 埼玉県. https://www.pref.saitama.lg.jp/a0704/netsuchusyo/cool-oasis.html, (参照 2023-01-25).
  4. 大阪府. 府における2020夏の暑さ対策＜取組実績＞. 2020.
  5. “官民協働の情熱がまちなかの暑熱対策を変える！～「フラクタル日除け」と「熱線再帰フィルム」”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol10_yokohama.html, (参照 2023-01-25).
  6. “ミストテントによる熱中症対策を通じた啓発活動”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_096.html, (参照 2023-01-25).
  7. “彩の国 クールスポット100選”. 環境ネットワーク埼玉. https://www.kannet-sai.org/coolspot/, (参照 2024-06-24).
  8. “Stuttgart: combating the heat island effect and poor air quality with ventilation corridors and green-blue infrastructure”. Climate ADAPT. https://climate-adapt.eea.europa.eu/en/metadata/case-studies/stuttgart-combating-the-heat-island-effect-and-poor-air-quality-with-green-ventilation-corridors#solutions_anchor, (参照 2024-06-24).
  9. Wu, Caiyan, Li, Junxiang, Wang, Chunfang, Song, Conghe, Haase, Dagmar, Breuste, Jürgen, Finka, Maroš. Estimating the Cooling Effect of Pocket Green Space in High Density Urban Areas in Shanghai, China. Frontiers in Environmental Science. 2021, vol. 9, p. 657969. www.frontiersin.org, (参照 2024-06-24).
  10. 環境省. まちなかの暑さ対策ガイドライン 改訂版. 2018.
58. グリーン
  1. “グリーンカーテンの作り方”. 橿原市公式ホームページ（かしはらプラス）. https://www.city.kashihara.nara.jp/article?id=5c352472f1a7f00f31b1e214, (参照 2023-02-20).
  2. “緑のカーテン”. 尾張旭市. https://www.city.owariasahi.lg.jp/kurasi/seikatu/kankyou/midori/midorinokaten.html, (参照 2023-02-20).
  3. “グリーンカーテン（壁面緑化）事業”. 土浦市公式ホームページ. https://www.city.tsuchiura.lg.jp/page/page003397.html, (参照 2023-02-20).
  4. 都市緑化機構. 屋上緑化大賞.
  5. “九州地方におけるグリーンカーテンの推進”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_126.html, (参照 2023-02-20).
  6. Hawken, Pawl. “DRAWDOWNドローダウン― 地球温暖化を逆転させる100の方法”. 山と溪谷社. https://www.yamakei.co.jp/products/2820310430.html, (参照 2023-02-20).
  7. “報道発表資料：魅力的な屋上緑化・壁面緑化事例が増加しています”. 国土交通省 都市局 公園緑地・景観課. https://www.mlit.go.jp/report/press/toshi10_hh_000431.html, (参照 2023-02-20).
  8. “企業のみどりの保全・創出に関する取組み”. 国土交通省 都市局 公園緑地・景観課. https://www.mlit.go.jp/toshi/park/s1/oversea_usa.html, (参照 2023-02-20).
  9. “グリーンカーテンについて”. 戸田市公式サイト. https://www.city.toda.saitama.jp/soshiki/212/kankyo-green-curtain.html, (参照 2023-02-20).
  10. “都会の山「アクロス福岡」のビル緑化”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol41.html, (参照 2023-02-20).
  11. “グリーンカーテンコンテスト”. 東村山市. https://www.city.higashimurayama.tokyo.jp/smph/kurashi/gomi/ryokuka/green-curtain.html, (参照 2023-02-20).
  12. “屋上緑化の効果について”. 中野区公式ホームページ. https://www.city.tokyo-nakano.lg.jp/dept/472000/d002153.html, (参照 2023-02-20).
  13. 環境省. 今年の夏はグリーンカーテンで涼しく過ごそう！.
  14. “グリーンカーテンの節電効果はどれくらい？おすすめの植物６種もご紹介”. Looopでんき公式サイト. https://looop-denki.com/home/denkinavi/savings/electricity/greencurtain/, (参照 2024-06-24).
  15. Seo, Ducksu. Articulate Design Thinking for Sustainable Airport Environment: A Case Study of Singapore Changi Airport T3. Transportation Research Procedia. 2021, vol. 56, p. 136–142.
59. 水系・食品媒介性感染症
  1. 有塚真弓, 関和美, 宮本孝子, 内田順子, 池本龍一. 香川県における腸炎ビブリオ消長調査について. 香川県環境保健研究センター所報. 2013, no. 12.
  2. “病原微生物検出情報(IASR)”. 国立感染症研究所. https://www.niid.go.jp/niid/ja/iasr.html, (参照 2022-12-15).
  3. 厚生労働省. “食品衛生法の改正について”. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000197196.html, (参照 2022-12-15).
  4. “食中毒の原因と種類”. 農林水産省. https://www.maff.go.jp/j/syokuiku/kodomo_navi/featured/afp1.html, (参照 2022-12-15).
  5. “感染症発生動向調査について”. 厚生労働省. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000115283.html, (参照 2022-12-15).
  6. “食中毒に係る調整事務について”. 厚生労働省 関東信越厚生局. https://kouseikyoku.mhlw.go.jp/kantoshinetsu/gyomu/bu_ka/shokuhin/shokuchudoku.html, (参照 2022-12-15).
  7. “HACCP（ハサップ）”. 厚生労働省. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/shokuhin/haccp/index.html, (参照 2022-12-15).
  8. “食中毒”. 厚生労働省. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/shokuhin/syokuchu/index.html, (参照 2024-06-25).
  9. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 水系・食品媒介性感染症. 2022.
  10. 伊藤孝子, 岩本愛吉, 大日康史, 兜真徳, 倉根一郎, 川瀬充, 小林睦生, 原沢英夫, 武藤敦彦, 渡邉治雄. 地球温暖化と感染症〜いま、何がわかっているのか？〜. 2007.
60. 蚊媒介感染症
  1. Zaki, Rafdzah, Roffeei, Siti Norsyuhada, Hii, Yien Ling, Yahya, Abqariyah, Appannan, Mahesh, Said, Mas Ayu, Wan, Ng Chiu, Aghamohammadi, Nasrin, Hairi, Noran Naqiah, Bulgiba, Awang, Quam, Mikkel, Rocklov, Joacim. Public perception and attitude towards dengue prevention activity and response to dengue early warning in Malaysia. PLOS ONE. 2019, vol. 14, no. 2, p. e0212497. https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0212497, (参照 2022-12-16).
  2. “デング熱の発生数増加に関する注意喚起”. 在シンガポール日本国大使館. https://www.sg.emb-japan.go.jp/itpr_ja/dengue.html, (参照 2022-12-16).
  3. 関なおみ. “代々木公園を中心とした都内のデング熱国内感染事例発生について”. 国立感染症研究所. https://www.niid.go.jp/niid/ja/iasr-sp/2305-related-articles/related-articles-421/5449-dj4211.html, (参照 2022-12-15).
  4. 津田良夫. “デング熱媒介蚊の生態（東南アジアを例として）”. 国立感染症研究所. http://idsc.nih.go.jp/iasr/25/288/dj2887.html, (参照 2022-12-15).
  5. World Health Organization. World malaria report 2021. 2021.
  6. “気候変動の影響による感染症増加を防ぐ : 住友化学株式会社”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/opportunities/report_013.html, (参照 2024-06-25).
  7. “政府広報オンラインによるデング熱感染の注意喚起”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_051.html, (参照 2024-06-25).
  8. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 蚊媒介感染症. 2022.
  9. 厚生労働省. 蚊媒介感染症に関する特定感染症予防指針. 2015.
  10. Sim, Shuzhen, Ng, Lee Ching, Lindsay, Steve W., Wilson, Anne L. A greener vision for vector control: The example of the Singapore dengue control programme. PLoS Neglected Tropical Diseases. 2020, vol. 14, no. 8, p. 1–20. /pmc/articles/PMC7451545/, (参照 2024-06-25).
61. ダニ媒介感染症
  1. 前田健. 重症熱性血小板減少症候群 (SFTS) をはじめとするマダニ媒介性感染症の現状. 学術の動向. 2016, vol. 21, no. 3, p. 3_67-3_71. https://www.jstage.jst.go.jp/article/tits/21/3/21_3_67/_article/-char/ja/.
  2. de Vries, Daniel H., Kinsman, John, Cremers, Anne Lia, Angrén, John, Ciotti, Massimo, Tsolova, Svetla, Wiltshire, Emma, Takacs, Judit. Public health preparedness and response synergies between institutional authorities and the community: a qualitative case study of emerging tick-borne diseases in Spain and the Netherlands. BMC Public Health. 2021, vol. 21, no. 1, p. 1882. https://bmcpublichealth.biomedcentral.com/articles/10.1186/s12889-021-11925-z.
  3. 平良雅克, 追立のり子, 西嶋陽奈, 太田茉里, 佐藤重紀, 髙松由基, 吉河智城, 黒須剛, 下島昌幸, 西條政幸, 立本完吾, 石嶋慧多, 前田健. “関東地方で初めて感染が確認された重症熱性血小板減少症候群の1例”. 国立感染症研究所 IASR Vol. 42: 7月号. https://www.niid.go.jp/niid/ja/sfts/sfts-iasrs/10449-497p02.html, (参照 2022-12-19).
  4. 岡部貴美子, 亘悠哉, 飯島勇人, 古川拓哉. 人獣共通感染症と関連野生動物の“今”について考える. Medical Entomology and Zoology. 2020, vol. 71, no. 3, p. 157–160. https://www.jstage.jst.go.jp/article/mez/71/3/71_710301/_article/-char/ja/, (参照 2022-12-19).
  5. “重症熱性血小板減少症候群（SFTS）”. 国立感染症研究所. https://www.niid.go.jp/niid/ja/diseases/sa/sfts.html, (参照 2022-12-19).
  6. Dzul-Rosado, Karla, Lugo-Caballero, Cesar, Arias-Leon, Juan Jose, Pacheco-Tucuch, Freddy, Peniche-Lara, Gaspar, Zavala-Castro, Jorge. Attitudes and Practices from People of a Mayan Community of Mexico, Related to Tick-Borne Diseases: Implications for the Design of Prevention Programs. Journal of Arthropod-Borne Diseases. 2018, vol. 12, no. 2, p. 152–161. http://jad.tums.ac.ir.
  7. “日本紅斑熱 1999～2019年”. 国立感染症研究所. https://www.niid.go.jp/niid/ja/jsf-m/jsf-iasrtpc/9809-486t.html, (参照 2022-12-19).
  8. 岡部貴美子, 亘悠哉, 矢野泰弘, 前田健, 五箇公一. マダニが媒介する動物由来新興感染症対策のための野生動物管理. 保全生態学研究. 2019, vol. 24, no. 1, p. 109–124.
  9. 佐藤（大久保）梢, 高野愛, 高娃, 安藤秀二, 川端寛樹. ダニ媒介性感染症—国内に常在する感染症を主に—. 衛生動物. 2019, vol. 70, no. 1, p. 3–14.
  10. 川端寛樹, 田仲哲也. シリーズ： ダニ研究の最前線とダニ媒介性感染症制御の可能性を探る. Medical Entomology and Zoology . 2019, vol. 70, no. 1, p. 1–2.
  11. “屋外のダニ”. 東京都ペストコントロール協会. https://www.pestcontrol-tokyo.jp/dani/shurui/okugai.html, (参照 2024-06-26).
  12. “日本紅斑熱とは”. 国立感染症研究所. https://www.niid.go.jp/niid/ja/kansennohanashi/448-jsf-intro.html, (参照 2024-06-26).
  13. “ダニ媒介感染症”. 厚生労働省. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000164495.html, (参照 2024-06-26).
  14. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック ダニ媒介感染症. 2022.
62. 適応ファイナンス
  1. 日本政策投資銀行. 統合報告書2022. 2022.
  2. 株式会社大和証券グループ本社. 欧州復興開発銀行が発行する 気候レジリエンスボンド引き受けのお知らせ. 2021.
  3. Blue Forest. Forest Resilience Bond 2022 Impact Report. 2023.
  4. “Signatory directory”. PRI. https://www.unpri.org/signatories/signatory-resources/signatory-directory, (参照 2024-04-12).
  5. “Our members”. IIGCC. https://www.iigcc.org/our-members, (参照 2024-04-12).
  6. 環境省. 改訂版 民間企業の気候変動適応ガイド. 2022.
  7. “適応ファイナンスに関する国際的なイニシアティブ”. 環境省 グリーンファイナンスポータル. https://greenfinanceportal.env.go.jp/policy_budget/adaptation_finance/initiatives.html#adaptation_finance05, (参照 2023-02-09).
  8. “適応ファイナンスとは”. 環境省 グリーンファイナンスポータル. https://greenfinanceportal.env.go.jp/policy_budget/adaptation_finance/adaptation_finance_definition.html, (参照 2023-02-09).
  9. “適応とは”. 環境省 グリーンファイナンスポータル. https://greenfinanceportal.env.go.jp/policy_budget/adaptation_finance/adaptation_definition.html, (参照 2023-02-09).
  10. “ESG投資”. 年金積立金管理運用独立行政法人. https://www.gpif.go.jp/esg-stw/esginvestments/, (参照 2023-02-09).
  11. “Climate Finance Partnership”. BlackRock. https://www.blackrock.com/institutions/en-us/strategies/alternatives/real-assets/infrastructure/climate-finance-partnership, (参照 2023-02-09).
  12. 吉高まり. 気候変動に関するESG投資の動向～日本企業のリスクとビジネス機会～：三菱UFJリサーチ＆コンサルティング. 2021. https://www.unpri.org/about-the-pri.
  13. 環境省 大臣官房環境経済課. 金融機関向け 適応ファイナンスのための手引き. 2021.
  14. 環境省 環境金融推進室. 環境省 参考資料. 2020.
63. グリーンボンド
  1. 東京都. 令和4年度 東京グリーンボンドについて.
  2. “市場普及状況(国内・海外)”. グリーンファイナンスポータル. https://greenfinanceportal.env.go.jp/bond/issuance_data/market_status.html, (参照 2024-04-12).
  3. “グリーンボンドとは”. 環境省 グリーンファイナンスポータル. https://greenfinanceportal.env.go.jp/bond/overview/about.html, (参照 2023-01-25).
  4. “グリーンボンドについて”. 三井住友ファイナンス＆リース株式会社. https://www.smfl.co.jp/future/environment/greenbond/, (参照 2023-01-25).
  5. “Gothenburg Green Bonds | Sweden”. UNFCCC. https://unfccc.int/climate-action/momentum-for-change/financing-for-climate-friendly/gothenburg-green-bonds, (参照 2023-01-26).
  6. Austrian Treasury (OeBFA). Republic of Austria Green Bond Framework. 2022.
  7. 東京都. 都民ファーストでつくる『新しい東京』 ～2020 年に向けた実行プラン～. 2016.
  8. 環境省. グリーンボンド及び サステナビリティ・リンク・ボンドガイドライン 2022 年版 グリーンローン及び サステナビリティ・リンク・ローンガイドライン 2022 年版 . 2022.
  9. “グリーンボンドとは？知っておきたい概要から投資のメリット・デメリットを深堀り！”. 伊予銀行 iyomemo（いよめも）. https://www.iyobank.co.jp/sp/iyomemo/entry/20220322.html, (参照 2023-01-25).
  10. 東京都財務局主計部公債課. 東京グリーンボンド インパクトレポート. 2023.
  11. “A Green Bond to Help Fiji Secure a Greener Future”. IFC. https://www.ifc.org/wps/wcm/connect/news_ext_content/ifc_external_corporate_site/news+and+events/news/cm-stories/fiji-green-bond-for-a-greener-future, (参照 2023-01-26).
  12. “Climate bond financing adaptation actions in Paris”. Climate ADAPT. https://climate-adapt.eea.europa.eu/en/metadata/case-studies/climate-bond-financing-adaptation-actions-in-paris, (参照 2023-01-26).
  13. “長野県グリーンボンドを活用した適応策の促進”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_161.html, (参照 2023-01-26).
  14. “Fiji Issues First Developing Country Green Bond, Raising $50 Million for Climate Resilience”. THE WORLD BANK. https://www.worldbank.org/en/news/press-release/2017/10/17/fiji-issues-first-developing-country-green-bond-raising-50-million-for-climate-resilience, (参照 2023-01-26).
  15. 森尚樹, 清水規子. 日本におけるグリーンボンドの継続的発行の現状とその課題―発行体へのアンケート調査の結果を踏まえてー. 2019.
64. TCFD
  1. “日本のTCFD賛同企業・機関”. 経済産業省 産業技術環境局 環境経済室. https://www.meti.go.jp/policy/energy_environment/global_warming/tcfd_supporters.html, (参照 2023-02-10).
  2. 環境省. 改訂版 民間企業の気候変動適応ガイド. 2022.
  3. 経済産業省 産業技術環境局 環境経済室. TCFD開示を巡る現状と課題.
  4. “輸送サービス事業における物理的リスクの低減に向けた取組みの強化と推進 ：東日本旅客鉄道株式会社”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/tcfd/report/report_011.html, (参照 2023-02-10).
  5. 東日本旅客鉄道株式会社. TCFD レ ポ ート 2020～2021.
  6. “TCFD提言に基づいたシナリオ分析 : アサヒグループホールディングス株式会社”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/tcfd/report/report_006.html, (参照 2024-04-16).
  7. “『欧州グリーン・ディール』の最新動向（全4回報告）（2021年12月”. ジェトロ. https://www.jetro.go.jp/world/reports/2021/01/862f1a922a2742b1.html, (参照 2024-04-15).
  8. “財務影響から重要なリスクと機会を評価：大和ハウス工業株式会社”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/tcfd/report/report_007.html, (参照 2023-02-10).
  9. SEGRO. Environmental Sustainability 2019 Performance Data Pack. 2019.
  10. “TCFDとは”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/tcfd/about.html, (参照 2023-02-10).
  11. UNEP Finance Initiative. Changing Course: A comprehensive investor guide to scenario-based methods for climate risk assessment, in response to the TCFD. 2019.
  12. 国土交通省. TCFD対応ガイダンス参考資料 海外企業のTCFD開示事例.
  13. 株式会社東京証券取引所. コーポレートガバナンス・コード ～会社の持続的な成長と中長期的な企業価値の向上のために～. 2021.
  14. 株式会社グリーン・パシフィック. 最終報告書 気候関連財務情報開示タスクフォースによる提言（日本語訳）. 2017.
65. TNFD
  1. “自然関連財務情報開示タスクフォース(TNFD)フォーラムへの参画について”. 環境省. https://www.env.go.jp/press/110354.html, (参照 2023-02-10).
  2. “サステナビリティ”. NTT DATA. https://www.nttdata.com/global/ja/about-us/sustainability/, (参照 2024-04-16).
  3. Calice, Pietro, Diaz Kalan, Federico, Miguel, Faruk. “Nature-Related Financial Risks in Brazil”. WORLD BANK GROUP. 2021. http://www.worldbank.org/prwp.
  4. 世界経済フォーラム. 第17回グローバルリスク報告書. World Economic Forum, 2022.
  5. TNFD. The TNFD Nature-Related Risk and Opportunity Management and Disclosure Framework Beta v0.2. 2022.
  6. Taskforce on Nature-related Financial Disclosures. Recommendations of the Taskforce on Nature-related Financial Disclosures. 2023.
  7. “TNFD 最終提言v1.0を公開 ――TNFDフレームワークの概要と企業に求められることを解説”. PwC Japanグループ. https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/column/sustainability/tnfd-framework01.html, (参照 2024-04-16).
  8. “価値を評価する｜生物多様性と生態系サービスの経済的価値の評価”. 生物多様性センター. https://www.biodic.go.jp/biodiversity/activity/policy/valuation/shuhou.html, (参照 2024-04-16).
  9. 山口和子, 奥野麻衣子. “自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）の正式発足”. 三菱UFJリサーチ&コンサルティング. https://www.murc.jp/library/column/sn_220112/, (参照 2023-02-10).
  10. キリンホールディングス株式会社. キリングループ環境報告書2022. 2022.
  11. TNFD. TNFD 自然関連リスクと機会管理・情報開示フレームワークベータ版v0.3概要. 2022.
  12. TNFD. TNFD自然関連リスクと機会管理・情報開示フレームワーク ベータ版v0.1 エグゼクティブサマリー. 2022.
  13. WORLD ECONOMIC FORUM. The Future Of Nature And Business. 2020. www.weforum.org.
66. 建設業
  1. “【世界初】耐水害住宅の開発 : 株式会社一条工務店”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/opportunities/report_086.html, (参照 2023-03-08).
  2. Stefania, Benedicti. “A smarter way of building with mobile robots”. Fraunhofer-Gesellschaft. https://www.fraunhofer.de/en/press/research-news/2020/june/a-smarter-way-of-building-with-mobile-robots.html, (参照 2023-03-08).
  3. 国土交通省 近畿地方整備局. あんぜん 第275号. 2017.
  4. “脈拍モニタリングによる労働者の安全・健康管理システム : 飛島建設株式会社”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/riskmgmt/report_012.html, (参照 2023-03-08).
  5. “地球温暖化によって追加的に必要となる 労働者の熱中症予防の経済的コストを推計（お知らせ）”. 国立環境研究所. https://www.nies.go.jp/whatsnew/20170612/20170612.html, (参照 2023-03-08).
  6. “夏季の熱中症対策 : 大成建設株式会社”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/riskmgmt/report_013.html, (参照 2023-03-08).
  7. “1.1 BCP（事業継続計画）とは”. 中小企業庁. https://www.chusho.meti.go.jp/bcp/contents/level_c/bcpgl_01_1.html, (参照 2024-03-26).
  8. Mahajan, Gayatri. Applications of Drone Technology in Construction Industry: A Study 2012-2021. International Journal of Engineering and Advanced Technology. 2021, vol. 11, no. 1, p. 224–239. https://www., (参照 2023-03-08).
  9. “ZEBとは？”. 環境省「ZEB PORTAL - ネット・ゼロ・エネルギー・ビル（ゼブ）ポータル」. https://www.env.go.jp/earth/zeb/about/index.html, (参照 2023-03-08).
  10. “現場の未来はもうすぐそこに。 ‐人と技術のいい関係”. Shimz Human & Tech Magazine ヒトワザ！. https://www.shimz.co.jp/hitowaza/toraasa/topics-interview05.html, (参照 2024-04-17).
  11. “ロボット・IoTによる作業所の高効率・省人化ならびに建設業界の魅力向上を推進”. 建設RXコンソーシアム. https://rxconso-com.dw365-ssl.jp/, (参照 2024-04-17).
  12. 環境省. 気候変動影響評価報告書. 2020.
  13. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 建設業. 2021.
  14. 環境省. 熱中症環境保健マニュアル2022.
67. 製造業
  1. “1.1 BCP（事業継続計画）とは”. 中小企業庁. https://www.chusho.meti.go.jp/bcp/contents/level_c/bcpgl_01_1.html, (参照 2024-03-26).
  2. “事業継続管理（Business Continuity Management: BCM）の整備 : 株式会社ディスコ”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/riskmgmt/report_016.html, (参照 2023-03-09).
  3. “生産と調達で取り組む事業継続力（Business Continuity Power）の向上 : ナブテスコ株式会社”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/riskmgmt/report_019.html, (参照 2023-03-09).
  4. “農業の持続可能性向上”. カルビー. https://www.calbee.co.jp/sustainability/agriculture/, (参照 2024-04-17).
  5. “くらしと水「工業用水」 水大事典 サントリーのエコ活”. サントリー. https://www.suntory.co.jp/eco/teigen/jiten/life/09/, (参照 2024-04-17).
  6. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 製造業. 2023.
  7. e-Stat. 水害統計調査 令和元年度 産業区分別事業所資産被害額.
  8. “馬鈴しょ調達のリスクコントロール : カルビー株式会社”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/riskmgmt/report_010.html, (参照 2023-03-09).
  9. “BCM(事業継続マネジメント)の効果と課題”. 中小企業庁. https://www.chusho.meti.go.jp/pamflet/hakusyo/H28/h28/html/b2_4_2_3.html, (参照 2023-03-09).
  10. “大規模な自然災害発生に備えたBCPの策定／水リスク分析 : AGC株式会社”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/riskmgmt/report_015.html, (参照 2023-03-09).
  11. Leitold, Roxana, Garschagen, Matthias, Tran, Van, Revilla Diez, Javier. Flood risk reduction and climate change adaptation of manufacturing firms: Global knowledge gaps and lessons from Ho Chi Minh City. International Journal of Disaster Risk Reduction. 2021, vol. 61, p. 102351. https://linkinghub.elsevier.com/retrieve/pii/S2212420921003174.
  12. “国内拠点へのアンケート調査によるリスク把握 : 第一三共株式会社”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/riskmgmt/report_006.html, (参照 2023-03-09).
  13. “生産拠点での洪水・渇水対策 : 味の素株式会社”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/riskmgmt/report_003.html, (参照 2023-03-09).
  14. 環境省. 気候変動影響評価報告書. 2020.
  15. Fekete, Alexander, Fuchs, Sven, Garschagen, Matthias, Hutter, Gérard, Klepp, Silja, Lüder, Catharina, Neise, Thomas, Sett, Dominic, von Elverfeldt, Kirsten, Wannewitz, Mia. Adjustment or transformation? Disaster risk intervention examples from Austria, Indonesia, Kiribati and South Africa. Land Use Policy. 2022, vol. 120, p. 106230. https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0264837722002575.
68. 卸売業・小売業
  1. “イオンの事業継続計画（BCP）への取組み : イオン株式会社”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/riskmgmt/report_011.html, (参照 2023-03-09).
  2. イオン株式会社 コーポレート・コミュニケーション部. AEON REPORT 2023. 2023.
  3. イオン株式会社コーポレート・コミュニケーション部. イオンレポート2022 サステナビリティ編. 2022.
  4. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 卸売・小売業. 2023.
  5. 環境省. 改訂版 民間企業の気候変動適応ガイド. 2022.
  6. 国土交通省. 平成３０年７月豪雨災害の概要と被害の特徴.
  7. “Climate Change (Information Disclosure Based on TCFD Recommendations)”. 伊藤忠商事株式会社. https://www.itochu.co.jp/en/csr/environment/climate_change/index.html, (参照 2023-03-09).
  8. 環境省. 戦略 （シナリオ分析）.
  9. 環境省. 気候変動影響評価報告書. 2020.
69. 運輸業・郵便業
  1. “気候変動”. ＳＧホールディングス. https://www.sg-hldgs.co.jp/csr/mission/environment/climate/, (参照 2024-04-19).
  2. “住友倉庫×気候変動、サプライチェーン | 住友が取り組む社会課題 ～未来への羅針盤～”. 住友グループ広報委員会. https://www.sumitomo.gr.jp/act/social-issue/sumitomo-soko/, (参照 2024-04-19).
  3. “Minister of Transport announces new measures to address extreme weather and climate change impacts on rail infrastructure - Canada.ca”. Government of Canada. https://www.canada.ca/en/transport-canada/news/2022/07/minister-of-transport-announces-new-measures-to-address-extreme-weather-and-climate-change-impacts-on-rail-infrastructure.html, (参照 2024-04-19).
  4. ScotRail. CLIMATE CHANGE ADAPTATION PLAN. 2021.
  5. “ScotRail’s Climate Resilience activities”. ScotRail. https://www.scotrail.co.uk/sustainability/environment/climate-resilience, (参照 2024-04-19).
  6. “Buckled rail”. Network Rail. https://www.networkrail.co.uk/running-the-railway/looking-after-the-railway/delays-explained/buckled-rail-and-summer-heat/, (参照 2024-04-19).
  7. “Flooding”. Network Rail. https://www.networkrail.co.uk/running-the-railway/looking-after-the-railway/delays-explained/flooding/, (参照 2024-04-19).
  8. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 運輸業・郵便業. 2023.
  9. 気象庁 気象研究所. 地球温暖化で猛烈な熱帯低気圧（台風）の頻度が日本の南海上で高まる～ 多数の高解像度温暖化シミュレーションによる予測 ～. 2017.
  10. “鉄道施設の浸水対策の計画策定（車両避難判断支援ツール） : 西日本旅客鉄道株式会社”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/riskmgmt/report_017.html, (参照 2023-03-09).
  11. Thomson, Ewan. “Droughts are creating new supply chain problems. This is what you need to know”. World Economic Forum. https://www.weforum.org/agenda/2022/11/drought-trade-rivers-supply-chain/, (参照 2023-03-09).
  12. 国土交通省 鉄道局 鉄道サービス政策室. 災害に備えた鉄道の計画運休時における時差通勤・テレワーク等の企業側の取り組みを推進します. 2020.
  13. 国土技術政策総合研究所 気候変動適応研究本部. 水技術政策に関する海外最新情報 【R4-9 号】. 2022.
70. 金融業・保険業
  1. Kölle, Wienand, Martínez Salgueiro, Andrea, Buchholz, Matthias, Musshoff, Oliver. Can satellite‐based weather index insurance improve the hedging of yield risk of perennial non‐irrigated olive trees in Spain? Australian Journal of Agricultural and Resource Economics. 2021, vol. 65, no. 1, p. 66–93. https://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1111/1467-8489.12403, (参照 2023-03-09).
  2. “火災保険料の目安 過去最大13％の引き上げ決定 損保各社の団体”. NHK. https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230628/k10014111851000.html, (参照 2024-04-20).
  3. 平野雅章. “2024年、火災保険料はさらに値上げへ！ 来年度の火災保険改定ポイントについて解説”. ダイヤモンド不動産研究所. https://diamond-fudosan.jp/articles/-/1112008, (参照 2024-04-20).
  4. Nicholson, Amy, Smyth, Sophie. Climate Financial Risk Forum: A guide to help the financial industry address climate-related financial risks. 2020. https://jp.milliman.com/ja-JP/insight/climate-financial-risk-forum-a-guide-to-help-the-financial-industry#.
  5. 財務省. “ファイナンス 2019年5月号 Vol.55 No.2”. https://www.mof.go.jp/public_relations/finance/denshi/201905/html5.html#page=53, (参照 2024-04-20).
  6. “東南アジアにおける農家向け天候インデックス保険 : ＳＯＭＰＯホールディングスグループ”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/opportunities/report_007.html, (参照 2023-03-09).
  7. 損害保険料率算出機構総合企画部広報グループ. “火災保険参考純率 改定のご案内”. 損害保険料率算出機構. 2023. https://www.giroj.or.jp/ratemaking/fire/202306_announcement.html, (参照 2024-04-20).
  8. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 金融業・保険業. 2021.
  9. “保険設計の弾力化による特殊リスクへの対応”. 損害保険ジャパン株式会社.
  10. “About Us”. CCRIF SPC. https://www.ccrif.org/about-us, (参照 2024-04-20).
  11. “AI技術を活用した気候変動シナリオ分析の高度化 : 三井住友フィナンシャルグループ”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/riskmgmt/report_018.html, (参照 2023-03-09).
  12. 金融庁監督局保険課. 火災保険水災料率に関する有識者懇談会 報告書. 2022.
  13. 環境省. 気候変動影響評価報告書. 2020.
71. 情報通信業
  1. 7“ドコモのエネルギーに関するサステナブルな取り組み、ご紹介します！”. ENGINEERING BLOG ドコモ開発者ブログ. https://nttdocomo-developers.jp/entry/202212051200, (参照 2024-04-22).
  2. “Does Weather Affect Fixed Wireless Internet?” https://blog.mho.com/does-weather-affect-fixed-wireless-internet, (参照 2024-04-22).
  3. James, Sarah Barry. “5G networks better positioned to weather extreme storms – experts | S&P Global Market Intelligence”. https://www.spglobal.com/marketintelligence/en/news-insights/latest-news-headlines/5g-networks-better-positioned-to-weather-extreme-storms-8211-experts-59464661, (参照 2024-04-22).
  4. “予報業務の許可について”. 気象庁. https://www.jma.go.jp/jma/kishou/minkan/kyoka.html, (参照 2023-03-09).
  5. 堀ノ内力. ICTを活用した適応への取組み. 2017.
  6. NEC. ⑦海洋生態系の損失 沿岸海域における生計に重要な海洋生態系の損失リスク. 2020.
  7. Ramón-Valencia, Jacipt Alexander, Palacios-González, Jordi Rafael, Santos-Granados, Germán Rircardo, Ramón-Valencia, Jarol Derley. Early warning system on extreme weather events for disaster risk reduction. Revista Facultad de Ingeniería Universidad de Antioquia. 2019, no. 92, p. 80–87. https://revistas.udea.edu.co/index.php/ingenieria/article/view/337268.
  8. van Ginkel, Maarten, Biradar, Chandrashekhar. Drought Early Warning in Agri-Food Systems. Climate. 2021, vol. 9, no. 9, p. 134. https://www.mdpi.com/2225-1154/9/9/134.
  9. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 情報通信業. 2021.
72. 不動産業
  1. 丸の内熱供給株式会社. 「丸の内仲通り洞道／SUPER TUBE」でのエネルギー供給を開始 . 2021.
  2. 国土交通省 不動産・建設経済局 不動産市場整備課. 不動産分野における「気候関連財務情報開示タスクフォースの提言」対応のためのガイダンス. 2021.
  3. Snyder, Emily, Kulesza, Clay. Let the Buyer Beware: A Comparison of Flood-Related Real Estate Disclosure Laws of Virginia and Other States. 2020. https://scholarship.law.wm.edu/vcpclinic/46/.
  4. 東急不動産ホールディングス株式会社 グループサステナビリティ推進部. 東急不動産ホールディングスグループにおける 気候変動リスク評価について. 2023.
  5. 日本交通公社. 令和元年度 ローカルクールジャパン推進事業 （消費促進環境整備調査等事業） 業務実施報告書. 2020.
  6. 三菱地所株式会社, 丸の内熱供給株式会社. 「エネルギーまちづくりアクション 2050」を策定 . 2021.
  7. スマートシティ官民連携プラットフォーム事務局. スマートシティガイドブック. 2021.
  8. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 不動産業. 2021.
73. 医療・福祉
  1. “デング熱について”. 厚生労働省. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000131101.html, (参照 2023-03-10).
  2. “デング熱”. 東京都感染症情報センター. https://idsc.tmiph.metro.tokyo.lg.jp/diseases/dengue/, (参照 2023-03-10).
  3. World Health Organization. “WHO guidance for climate resilient and environmentally sustainable health care facilities”. World Health Organization. 2020. https://www.who.int/publications/i/item/9789240012226, (参照 2023-03-10).
  4. 関なおみ. “代々木公園を中心とした都内のデング熱国内感染事例発生について”. 国立感染症研究所. https://www.niid.go.jp/niid/ja/iasr-sp/2305-related-articles/related-articles-421/5449-dj4211.html, (参照 2022-12-15).
  5. WHO. Mental health and Climate Change: Policy Brief. 2022.
  6. 橋爪真弘. 公衆衛生分野における気候変動の影響と適応策. 保健医療科学. 2020, vol. 69, no. 5, p. 403–411.
  7. “Why mental health is a priority for action on climate change”. WHO. https://www.who.int/news/item/03-06-2022-why-mental-health-is-a-priority-for-action-on-climate-change, (参照 2024-03-18).
  8. 環境省. 「政策決定者向け要約」環境省による確定訳. 2023.
  9. “気候変動に強く、環境的に持続可能な医療施設のためのWHOガイダンス”. 公益社団法人 日本ＷＨＯ協会. https://japan-who.or.jp/news-releases/2010-16/, (参照 2023-03-10).
  10. 国土交通省. 令和元年台風第19号による被害等. 2019.
  11. 厚生労働省. 令和元年台風第１９号による被害状況等について（ 第５０報 ）. 2020.
  12. “New team and strategy to lead response to health and wellbeing impacts of climate change”. Australian Government Department of Health and Aged Care. https://www.health.gov.au/ministers/the-hon-ged-kearney-mp/media/new-team-and-strategy-to-lead-response-to-health-and-wellbeing-impacts-of-climate-change, (参照 2024-03-18).
74. 宿泊業・飲食サービス業
  1. “ホテルビュッフェにおいて50%以上の食品ロス削減に成功。独自ノウハウでHACCP・衛生基準を保ちTABETEを導入【三井不動産ホテルマネジメント様】”. TABETE. https://note.com/tabete/n/n4dc1c6aac935?magazine_key=m93612fba4857, (参照 2024-06-27).
  2. “KITCHEN MANE（キッチン メイン）”. KITCHEN MANE. https://mane-restaurant.com/, (参照 2024-06-27).
  3. 館山市. 館山市広報「だん暖たてやま」 令和 4 年 6 月号 № 1064. 2022.
  4. くまもと行くモン旅割！事務局. 「くまもと行くモン旅割！令和２年７月豪雨被災地域応援キャンペーン」 事業者説明会のご案内. 2023.
  5. “天候デリバティブ・台風デリバティブ : 東京海上日動火災保険株式会社”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/opportunities/report_006.html, (参照 2024-06-27).
  6. “サステナブルでおいしい健康的な食品をより多くの人々に”. IKEA. https://www.ikea.com/jp/ja/this-is-ikea/sustainable-everyday/sustainable-eating/, (参照 2024-06-27).
  7. “ソイパティの開発”. モスバーガー. https://www.mos.jp/omoi/interview/soypatty/, (参照 2024-06-27).
  8. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 宿泊業・飲食サービス業. 2023.
  9. Nhep, Tinat, Schott, Christian, Sahli, Mondher. Climate Change Adaptation in the Coastal Tourism Hotel Sector: The case of Sihanoukville, Cambodia. 2018, p. 1. /articles/conference_contribution/Climate_Change_Adaptation_in_the_Coastal_Tourism_Hotel_Sector_The_case_of_Sihanoukville_Cambodia/12612938/1, (参照 2024-06-27).
75. アパレル
  1. 7“サステナブルファッション”. 環境省. https://www.env.go.jp/policy/sustainable_fashion/, (参照 2024-03-19).
  2. “NANOFRONT® | ナノフロント®”. 帝人フロンティア株式会社. https://www2.teijin-frontier.com/product/post/59/, (参照 2024-03-19).
  3. “2022-23年ユニフォーム素材の販売展開について”. ユニチカトレーディング. https://www.unitrade.co.jp/news/news/n221006/, (参照 2024-03-19).
  4. 厚生労働省. 令和３年 職場における熱中症による死傷災害の発生状況（確定値）. 2021.
  5. 西川雅昭. AIRism 究極の心地よさを実現する ジャパンテクノロジー. 2013.
  6. “製品情報/レイブロック®”. 東洋紡株式会社. https://www.toyobo.co.jp/seihin/sports/rayblock.htm, (参照 2024-03-19).
  7. “便利な繊維”. 日本化学繊維協会. https://www.jcfa.gr.jp/about_kasen/katsuyaku/benri.html, (参照 2024-03-19).
  8. “Our Manifesto”. Better Cotton. https://bettercotton.org/who-we-are/our-manifesto/, (参照 2023-02-20).
  9. 環境省. 「デコ活」 ～くらしの中のエコろがけ～ 脱炭素につながる新しい豊かな暮らしを創る国民運動. 2023.
  10. “BLUE CYCLE JEANS：ジーンズを、地球品質へ。”. UNIQLO Sustainability. https://www.uniqlo.com/jp/ja/contents/sustainability/planet/products/bluecyclejeans/, (参照 2023-02-20).
  11. “Cotton 2040”. Forum for the Future. https://www.forumforthefuture.org/cotton-2040, (参照 2024-03-19).
  12. “Cooling Fabric”. SPORTINGTEX®. https://www.sportingtex.com/cooling-fabric, (参照 2024-03-19).
  13. 環境省. 熱中症保健マニュアル2022. 2022.
  14. “報道発表資料：令和５年度クールビズについて”. 環境省. https://www.env.go.jp/press/press_01503.html, (参照 2024-03-19).
  15. “接触冷感”. 日本化学繊維協会（化繊協会）. https://www.jcfa.gr.jp/about_kasen/katsuyaku/09.html, (参照 2023-02-20).
  16. LEVI STRAUSS & CO. Climate Action Strategy 2025. 2018. https://www.meath.ie/council/council-services/environment/climate-change.
  17. “吸水速乾・調湿”. 日本化学繊維協会. https://www.jcfa.gr.jp/about_kasen/katsuyaku/08.html, (参照 2024-03-19).
  18. “通気コントロール素材”. 日本化学繊維協会. https://www.jcfa.gr.jp/about_kasen/katsuyaku/33.html, (参照 2024-03-19).
76. 補給
  1. “ポカリスエット アイススラリー”. 大塚製薬株式会社. https://pocarisweat.jp/products/iceslurry/, (参照 2023-02-13).
  2. 厚生労働省. 職場における熱中症予防対策マニュアル.
  3. 松本範子, 薮田望. ドリンクの違いによる運動中の体重と汗中ミネラル濃度の変化. 東北女子大学 紀要. 2018, vol. 57, p. 26–31.
  4. “令和３年度おおさか気候変動対策賞で、大塚製薬〈ポカリスエット アイススラリー〉が優秀賞を受賞”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol33_osaka.html, (参照 2023-02-13).
  5. 齊藤宏之. 職場における熱中症予防に用いる機器の適正な使用法等周知事業 熱中症が発生する原理と発生時の措置. 2021.
  6. “熱中症対策におすすめのタブレット9選！水分と一緒に効果的な塩分補給を”. 安全ワーク. https://bizna.jp/nettyusyo_tablet/, (参照 2023-02-13).
  7. “知識を増やそう！！考えよう！！”. 大阪府茨木市. http://www.kira.city.ibaraki.osaka.jp/manabidori/no43/html/01-02.htm, (参照 2023-02-13).
  8. “ポカリスエットの歴史”. 大塚製薬株式会社. https://pocarisweat.jp/products/history/, (参照 2023-02-13).
  9. “熱中症対策には、水よりスポーツドリンクを飲むとよいと聞いたのですがどうしてですか。また、経口補水液との違いも教えてください。”. 農林水産省. https://www.maff.go.jp/j/heya/sodan/2007/02.html, (参照 2023-02-13).
77. 遮熱
  1. 環境省. 令和４年夏の記録的な暑さ. 2022.
  2. “快適！熱シャット工法”. ケイミュー株式会社. https://www.kmew.co.jp/shouhin/roof/spec/netsu.html, (参照 2024-03-21).
  3. “令和5年度 《個人住宅用》かつしかエコ助成金のご案内”. 葛飾区. https://www.city.katsushika.lg.jp/kurashi/1000062/1023018/1030818.html, (参照 2024-03-21).
  4. 城倉貴史, 公文史城, 川野辺啓之. 月星GLカラーSELiOS，月星GLカラーつや消しSELiOS. 日鉄日新製鋼技報. 2010, vol. 91, p. 40–44.
  5. “快適性や美しさを保つ機能”. ニチハ株式会社. https://www.nichiha.co.jp/products/loof/centerloof/point02/, (参照 2024-03-21).
  6. “【受付終了】住宅改善工事助成事業(エコ＆バリアフリー住宅改修)”. 品川区. https://www.city.shinagawa.tokyo.jp/PC/kankyo/kankyo-kenchiku/kankyo-kenchiku-assen/20211221163556.html, (参照 2024-03-21).
  7. 藤本博也. 住宅の省エネルギー化に貢献する高断熱技術. 科学技術動向2008年12月号. 2008. https://nistep.repo.nii.ac.jp/records/5739, (参照 2024-03-21).
  8. “超高耐久 横暖ルーフの構造”. ニチハ株式会社. https://www.nichiha.co.jp/products/loof/centerloof/point01/, (参照 2024-03-21).
  9. “【受付終了】省エネリフォーム補助金（事前申請）”. 足立区. https://www.city.adachi.tokyo.jp/kankyo/kurashi/kankyo/syouenesetubi.html, (参照 2024-03-21).
  10. 樋口 貴祐. 機能性塗料の最近の動向. 表面技術. 2018, vol. 69, no. 7, p. 269–274.
  11. “スカイ工法とは？”. アルミ純度99% 遮熱材・遮熱シート「サーモバリア」 株式会社ライフテック. https://www.e-lifetech.com/factory/sky/about/, (参照 2023-02-20).
  12. “地球温暖化防止設備導入助成制度”. 墨田区公式ウェブサイト. https://www.city.sumida.lg.jp/kurashi/kankyou_hozen/ecojyoseiseido.html, (参照 2023-02-20).
  13. “暑さ対策 遮熱・断熱”. 株式会社日進産業. https://www.gaina.co.jp/business/about-gaina/heat/, (参照 2023-02-20).
  14. LIM, Eunsu, 山中俊夫, 甲谷寿史, 桃井良尚, 相良和伸, 相馬真子. A-19 屋根面に設置された日射遮蔽シートの遮熱性能評価に関する研究(その1)帯状日射遮蔽シートによる夏季冷房負荷削減効果の実証計測(学術研究). 空気調和・衛生工学会大会 近畿支部発表会論文集. 2011, vol. 2010, no. 0, p. 85–88. https://cir.nii.ac.jp/crid/1390001205501399168, (参照 2024-03-21).
  15. “省エネを目指しながら、働く人を暑さから守る屋根向け遮熱製品『ルーフシェード』：有限会社石川テント”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol39.html, (参照 2023-02-20).
  16. “心地よく｜COLORBEST”. ケイミュー株式会社. https://www.kmew.co.jp/shouhin/roof/colorbest/feature3.html, (参照 2024-03-21).
  17. 赤坂裕, 武田和大. 通気層を有する外壁,屋根の遮熱・断熱効果の計算法. 日本建築学会環境系論文集. 2005, vol. 70, no. 595, p. 33–40.
  18. 環境省. 熱中症環境保健マニュアル2022.
78. ワイン
  1. “ワイン用ぶどうの副梢栽培による気候変動への挑戦”. サントリーホールディングス株式会社. https://www.suntory.co.jp/company/csr/highlight/202212_243.html, (参照 2024-03-22).
  2. Adelsheim, David, Busch, Clemens, Catena, Laura, Champy, Boris, Coetzee, Jan, Coia, Lawrence, Croser, Brian, Draper, Paul, Durbourdieu, Denis, Frank, Frederick, Frischengruber, Heinz, Horvath, Roman, Lageder, Alois, Loosen, Ernst, Roberts, Tamara, Strugnell, Matthew, Torres, Miguel A., Torres, Marimar. Climate Change: Field Reports from Leading Winemakers. Journal of Wine Economics. 2016, vol. 11, no. 1, p. 5–47. https://www.cambridge.org/core/product/3EBE44A0EFC76D2B8AA35E8A64FB385C.
  3. “気候変動によるワイン用ぶどう栽培とワイナリーの変化”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol20_hokkaido.html, (参照 2023-01-26).
  4. 根本学. “気象データに基づくワイン用ブドウ栽培支援システム”. 農研機構. https://www.naro.go.jp/project/results/4th_laboratory/harc/2019/19_013.html, (参照 2024-03-22).
  5. MARGUERIT, Elisa, LAGALLE, Loïc, LAFARGUE, Maria, TANDONNET, JeanPascal, GOUTOULY, Jean Pascal, BECCAVIN, Isabelle, ROQUES, Marilyne, AUDEGUIN, Laurent, OLLAT, Nathalie. Greffadapt: a relevant experimental vineyard to speed up the selection of grapevine rootstocks. IVES Conference Series. 2019.
  6. 山梨県果樹試験場. 白ワイン用ブドウ品種 「コリーヌヴェルト」栽培の手引き.
79. 日本酒
  1. “髙砂酒造の歩み”. 髙砂酒造株式会社. https://takasagoshuzo.com/history/, (参照 2023-01-27).
  2. “高温障害から水稲を守る兵庫県の２つの取り組み”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol2_hyogo.html, (参照 2023-01-27).
  3. “北海道酒造好適米”. 北海道酒造組合. https://www.hokkaido-sake.or.jp/knowledge/trivia/, (参照 2023-01-27).
  4. 加藤雅宣, 竹安栄子, 春日雅司, 川向肇, 池上勝. 酒米生産者の生育診断に対する意向要因の分析―兵庫県「山田錦」産地の穂肥診断と刈り取り適期診断を事例として―. 農業情報研究. 2021, vol. 30, no. 3, p. 131–145.
  5. “【成果パネル】酒米「山田錦」の穂肥診断アプリの開発 R3-1”. 兵庫県立農林水産技術総合センター. https://hyogo-nourinsuisangc.jp/technology/panel/r3-1/, (参照 2024-03-22).
  6. “百年先を見据えた酒造り －酒蔵の県外移転－”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol28_hokkaido.html, (参照 2023-01-27).
  7. 国税庁. 酒レポート 令和5年6月. 2023.
  8. “『森嶋』が誕生するまで”. 森島酒造株式会社. https://www.morishima-sake.jp/ja/stories.html, (参照 2024-03-22).
  9. “5月1日より、使用電力を100%再生可能エネルギーへ移行”. 株式会社吉田酒造店. https://tedorigawa.com/news/569/, (参照 2024-03-22).
  10. 池上勝, 藤本啓之, 小河拓也, 三好昭宏, 矢野義昭, 土田利一, 平川嘉一郎. 兵庫県における酒米品種「山田錦」の玄米品質と気温との関係. 日本作物学会紀事. 2015, vol. 84, no. 3, p. 295–302.
  11. “暑さが酒造りに影響する”. 三重県気候変動適応センター. http://lccac-mie.org/暑さが酒造りに影響する/, (参照 2023-01-27).
  12. 高知県気候変動適応センター. 目で見る！高知の気候変動と適応図鑑. 2022.
  13. “最適田植え日を提示する「移植日マップ」”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_019.html, (参照 2023-01-27).
  14. “低温管理技術導入による高品質・高付加価値『地酒』商品の開発”. ものづくり補助金総合サイト. https://portal.monodukuri-hojo.jp/jireisearch_detail.aspx?id=2642110003, (参照 2024-03-22).
  15. “精米歩合とは”. 国税庁. https://www.nta.go.jp/about/organization/sapporo/sake/02a.htm, (参照 2023-01-27).
  16. “【成果パネル】酒米「山田錦」の刈取り適期診断アプリの開発 R1-2”. 兵庫県立農林水産技術総合センター. https://hyogo-nourinsuisangc.jp/technology/panel/r1-2/, (参照 2024-03-22).
80. ビール
  1. “多年生穀物「カーンザ」”. パタゴニア プロビジョンズ. https://www.patagoniaprovisions.jp/pages/sourcing-kernza, (参照 2024-03-22).
  2. 栃木県気候変動適応センター. 気候変動に強い！麦づくり研究. 2022.
  3. 栃木県農業試験場. 栃木県農業試験場ニュース No.390. 2019.
  4. “なぜ、ビールなのか？”. パタゴニア プロビジョンズ. https://www.patagoniaprovisions.jp/pages/why-beer, (参照 2024-03-22).
  5. “AI-Powered Drought Monitoring Will Strengthen Beer & Hops Production In The Face Of A Changing Climate”. AGRITECTURE. https://www.agritecture.com/blog/2021/10/19/ai-powered-drought-monitoring-will-strengthen-beer-amp-hops-production-in-the-face-of-a-changing-climate, (参照 2023-02-20).
  6. “サッポロ、温暖化に適応する「大麦」を発見”. 環境展望台（国立環境研究所 環境情報メディア）. https://tenbou.nies.go.jp/navi/metadata/112134, (参照 2023-02-20).
  7. キリンホールディングス株式会社. キリングループ環境報告書2022. 2022.
  8. Brown, Kelly. “New findings to boost barley yields at higher temps”. The University of Adelaide. https://www.adelaide.edu.au/newsroom/news/list/2021/06/29/new-findings-to-boost-barley-yields-at-higher-temps, (参照 2023-02-20).
  9. Xie, Wei, Xiong, Wei, Pan, Jie, Ali, Tariq, Cui, Qi, Guan, Dabo, Meng, Jing, Mueller, Nathaniel D., Lin, Erda, Davis, Steven J. Decreases in global beer supply due to extreme drought and heat. Nature Plants. 2018, vol. 4, no. 11, p. 964–973. https://www.nature.com/articles/s41477-018-0263-1.
  10. Olšovská, Jana, Nesvadba, Vladimír, Straková, Lenka, Přikryl, Jaroslav, Vrzal, Tomáš, Donner, Pavel, Cerkal, Radim. Drought-tolerant hop genotypes – A promising solution to the problem of climate change for the hop industry? KVASNY PRUMYSL. 2023, vol. 69, no. 5, p. 777–785. https://kvasnyprumysl.eu/index.php/kp/article/view/294.
  11. “ビールの原料「ホップ」の腋芽形成を促進する世界初のアプローチで、ホップの大量増殖技術の開発に成功！”. キリンホールディングス株式会社. https://www.kirinholdings.com/jp/newsroom/release/2022/0630_03.html, (参照 2023-02-20).
  12. “Drink Sustainably | Certified Carbon Neutral Beer”. Fat Tire. https://www.drinkfattire.com/drink-sustainably/, (参照 2024-03-22).
81. コーヒー
  1. Anhar, Ashabul, Widayat, Heru, Muhammad Muslih, Ali, Subhan, Roma, Romanos, Baihaqi, Akhmad, Saiful Bahri, Teuku, Sjam, Zulkarnain, Bagio, Bagio, Yusmaizal, Abubakar, Yusya. Evaluation of Farmers Management Practices of Arabica Coffee Plantation Across Altitude for Climate Change Adaptation Strategies in Aceh, Indonesia. Aceh International Journal of Science and Technology. 2020, vol. 9, no. 2.
  2. “気候変動からコーヒーの木と生産者を守り、エシカルなコーヒーを届ける”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol38.html, (参照 2023-02-20).
  3. “Farmer Connect SAへの出資について｜プレスリリース”. 伊藤忠商事株式会社. https://www.itochu.co.jp/ja/news/press/2021/210316.html, (参照 2024-03-22).
  4. 味の素株式会社. 味の素グループ サステナビリティデータブック 2020. 2020.
  5. “徳之島コーヒー生産支援プロジェクト”. 味の素AGF株式会社. https://agf.ajinomoto.co.jp/sustainability/tokunoshima/, (参照 2024-03-22).
  6. “国際品種栽培試験 International Multi-location Variety Trial”. キーコーヒー株式会社. https://www.keycoffee.co.jp/sustainable/imlvt.html, (参照 2023-02-20).
  7. “NOVA COFFEE - BUILDING MARKET ACCESS FOR WOMEN”. Farmer Connect. https://www.farmerconnect.com/case-study-market-access-women-owned-businesses, (参照 2024-03-22).
  8. “アラビカ種を選ぶ理由 STARBUCKS®”. ネスレ日本株式会社. https://nestle.jp/Starbucksathome/story/arabica.html, (参照 2023-02-20).
  9. Schroth, Götz, Läderach, Peter, Blackburn Cuero, Diana Sofia, Neilson, Jeffrey, Bunn, Christian. Winner or loser of climate change? A modeling study of current and future climatic suitability of Arabica coffee in Indonesia. Regional Environmental Change. 2015, vol. 15, no. 7, p. 1473–1482. https://doi.org/10.1007/s10113-014-0713-x.
  10. 林秀幸. 一般調査報告書 急成長する中国コーヒー市場について . 2021.
  11. “コーヒーの品種栽培試験への取り組み : キーコーヒー株式会社”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/riskmgmt/report_009.html, (参照 2023-02-20).
  12. 味の素株式会社. 味の素グループ サステナビリティデータブック 2021. 2021.
  13. Davis, Aaron P., Gole, Tadesse Woldemariam, Baena, Susana, Moat, Justin. The Impact of Climate Change on Indigenous Arabica Coffee (Coffea arabica): Predicting Future Trends and Identifying Priorities. PLOS ONE. 2012, vol. 7, no. 11, p. e47981-. https://doi.org/10.1371/journal.pone.0047981.
  14. Zhang, Shuo, Liu, Xiaogang, Li, Rongmei, Wang, Xinle, Cheng, Jinhuan, Yang, Qiliang, Kong, Hao. AHP-GIS and MaxEnt for delineation of potential distribution of Arabica coffee plantation under future climate in Yunnan, China. Ecological Indicators. 2021, vol. 132, p. 108339. https://linkinghub.elsevier.com/retrieve/pii/S1470160X21010049, (参照 2023-02-17).
  15. “Ensuring the future of coffee.” World Coffee Research. https://worldcoffeeresearch.org/, (参照 2023-02-20).
  16. “「沖縄コーヒープロジェクト」”. ネスレ日本株式会社. https://www.nestle.co.jp/stories/okinawa-coffee, (参照 2024-03-22).
  17. “【2050年問題】美味しいコーヒーが飲めなくなる？未来のために今の私達にできること”. コーヒータウン（東日本コーヒー商工組合）. https://www.ejcra.org/column/ca_133.html, (参照 2023-02-20).
  18. “Multiclass Classification of Agro-Ecological Zones for Arabica Coffee”. World Coffee Research. https://worldcoffeeresearch.org/resources/multiclass-classification-of-agro-ecological-zones-for-arabica-coffee, (参照 2023-02-20).
  19. “スターバックスが探るコーヒーの未来─自社農園ハシエンダ アルサシアから広がる新時代”. GQ JAPAN. https://www.gqjapan.jp/feature/20211001/starbucks/page/5, (参照 2023-02-17).
  20. CORATO, LUCA D. I., GINBO, TSEGAYE. CLIMATE CHANGE AND COFFEE FARM RELOCATION IN ETHIOPIA: A REAL-OPTIONS APPROACH. Climate Change Economics. 2021, vol. 12, no. 03, p. 2150011. https://doi.org/10.1142/S2010007821500111.
  21. 味の素株式会社. 味の素グループ サステナビリティデータブック 2018. 2018.
  22. “KEYCOFFEE International Multi-location Variety Trial”. YouTube（キーコーヒー株式会社）. https://www.youtube.com/watch?v=FEFLX9sEESQ, (参照 2023-02-20).
  23. “コーヒーの2050年問題”. キーコーヒー株式会社. https://www.keycoffee.co.jp/sustainable/2050.html, (参照 2023-02-20).
  24. Diro, Samuel, Tesfaye, Agajie, Erko, Beza. Determinants of adoption of climate-smart agricultural technologies and practices in the coffee-based farming system of Ethiopia. Agriculture & Food Security. 2022, vol. 11, no. 1, p. 42. https://doi.org/10.1186/s40066-022-00385-2.
  25. ネスレ日本株式会社. “違いをつくる人”TOKIO 城島茂さん、国分太一さん、松岡昌宏さんが 「ネスカフェ 沖縄コーヒープロジェクト」の PR アンバサダーに就任 日本初の大規模な国産コーヒー栽培を目指す沖縄の農場を訪れたドキュメンタリー動画を 10 月 12 日(水)から順次配信. 2022.
82. 観光
  1. World Travel & Tourism Council（WTTC）. A Net Zero Roadmap for Travel & Tourism. 2021.
  2. クレアパリ事務所. ヨーロッパ最高峰モン・ブランの麓の先進的な観光・環境政策. 2012.
  3. “弟子屈町のエコツーリズム推進全体構想はどのようなものですか？”. 環境省. https://www.env.go.jp/nature/ecotourism/try-ecotourism/certification/teshikaga/kousou/01.html, (参照 2024-03-27).
  4. “パークアンドライドで公共交通機関を利用しましょう”. 福岡県庁ホームページ. https://www.pref.fukuoka.lg.jp/contents/pandr.html, (参照 2023-02-13).
  5. World Tourism Organization（UNWTO）. 観光と持続可能な開発目標-2030年への道程 重要事項. 2017.
  6. てしかがえこまち推進協議会. てしかがスタイルのエコツーリズム推進全体構想 . 2020.
  7. 塩谷英生. “地球温暖化の観光産業への影響について [コラムvol.30]”. 公益財団法人日本交通公社. https://www.jtb.or.jp/researchers/column/column-globalwarming-tourism-effect-shioya/, (参照 2023-02-13).
  8. 国土交通省. 観光と環境に関する調査. 2008.
  9. 田中伸彦. 気候変動下における山岳リゾートの将来展望と適応策. 2015.
  10. “ドイツ・シュペサートにおける観光戦略”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_148.html, (参照 2023-03-10).
  11. Biere, Luise. The Future of Ski Tourism Impacted by Climate Change – Potentials of Mountain Bike Tourism as a Fostering Element for Sustainable Destination Development in Northern Finland. 2022.
  12. Tromans, Chelsea. “グレートバリアリーフを守るために今あなたが出来ること”. クイーンズランド州政府観光局. https://www.queensland.com/jp/ja/places-to-see/experiences/great-barrier-reef/ways-to-help-the-great-barrier-reef, (参照 2024-03-27).
  13. Queensland Government. Building a resilient tourism industry: Queensland tourism climate change response plan. 2018.
  14. 京都府 府民環境部 地球温暖化対策課 京都市 環境政策局 地球温暖化対策室. 本日の研究会で御議論いただきたい事項. 2019.
83. 雪上レジャー
  1. “ドイツ・シュペサートにおける観光戦略”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_148.html, (参照 2023-03-10).
  2. Demiroglu, Osman Cenk, Lundmark, Linda, Saarinen, Jarkko, Müller, Dieter K. The last resort? Ski tourism and climate change in Arctic Sweden. Journal of Tourism Futures. 2020, vol. 6, no. 1, p. 91–101. https://doi.org/10.1108/JTF-05-2019-0046.
  3. “（冬）横手のかまくら”. 横手市公式サイト. https://www.city.yokote.lg.jp/kanko/1004035/1004590.html, (参照 2023-02-08).
  4. “Sci a rischio estinzione, Legambiente presenta Nevediversa, ecco i dati”. Legambiente. https://www.legambiente.it/comunicati-stampa/sci-a-rischio-estinzione-legambiente-presenta-nevediversa-ecco-i-dati/?_gl=1*1ove2ph*_up*MQ..*_ga*MTg0MDEyNzI3Ny4xNzExMzc2MTE2*_ga_LX7CNT6SDN*MTcxMTM3NjExNC4xLjAuMTcxMTM3NjE3Mi4wLjAuMA.., (参照 2024-03-25).
  5. Nižić, Marinela Krstinić, Grdić, Zvonimira Šverko. Winter Tourism in Croatia: Is It Possible? Sustainability 2018, Vol. 10, Page 3563. 2018, vol. 10, no. 10, p. 3563. https://www.mdpi.com/2071-1050/10/10/3563/htm, (参照 2024-03-25).
  6. 木村浩巳. 秋田県横手市のカマクラの変容 における気候変動の関与-風土の視点から. 2017.
  7. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 雪上レジャー. 2022.
  8. “FOUR LARGEST SKI INDUSTRY LEADERS ANNOUNCE JOINT COMMITMENT TO FIGHT CLIMATE CHANGE”. Alterra Mountain Company. https://www.alterramtn.co/news/four-largest-ski-industry-leaders-announce-joint-commitment-to-fight-climate, (参照 2024-03-25).
  9. “Climate Action Big Moves: Strategy Development”. Resort Municipality of Whistler. https://www.whistler.ca/climate-action/big-moves/strategy-development/, (参照 2024-03-25).
  10. “Why 『JAPOW』 - POWDER SNOW HOKKAIDO”. 北海道スキープロモーション協議会. https://www.skiing-hokkaido.com/ja/why-japow_ja/, (参照 2023-02-08).
  11. “胎内スキー場を100年先も続いているスキー場に！ -”. CAMPFIRE (キャンプファイヤー). https://camp-fire.jp/projects/view/306464, (参照 2024-03-25).
  12. “HAKUBAVALLEY SDGs – WHO WE ARE”. HAKUBAVALLEY. https://sdgs.hakubavalley.com/about/, (参照 2024-03-25).
  13. 北海道地方環境事務所 （日本エヌ・ユー・エス株式会社）. １－４気候の変化や極端な気象現象による観光業への影響調査.
  14. “さっぽろ雪まつりについて”. さっぽろ雪まつり公式WEB. https://www.snowfes.com/about/, (参照 2023-02-08).
84. 補助金
  1. “緑化助成事業”. 福岡市緑のまちづくり協会. https://www.midorimachi.jp/help/promotion.html, (参照 2024-03-26).
  2. Mees, Heleen L. P., Uittenbroek, Caroline J., Hegger, Dries L. T., Driessen, Peter P. J. From citizen participation to government participation: An exploration of the roles of local governments in community initiatives for climate change adaptation in the Netherlands. Environmental Policy and Governance. 2019, vol. 29, no. 3, p. 198–208. https://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1002/eet.1847, (参照 2023-02-13).
  3. “省エネ機器等および気候変動適応対策補助制度のご案内（一覧）”. 足立区. https://www.city.adachi.tokyo.jp/kankyo/kurashi/kankyo/joseiseido.html, (参照 2023-02-13).
  4. “家庭用防災用品購入費助成金制度”. 白山市. https://www.city.hakusan.lg.jp/seikatsu/bosai/1004659/1001807.html, (参照 2024-03-26).
  5. 愛川町. 広報あいかわ No.716. 2022.
  6. “省エネエアコン定額利用制度～最新省エネエアコンが今だけ月額1,900円で利用できます！～(2022.4)”. 鹿沼市. https://www.city.kanuma.tochigi.jp/0538/info-0000007913-1.html, (参照 2024-03-26).
  7. “栃木県 令和４年度気候変動対策ビジネス等創出支援補助金の２次募集開始について”. 栃木県気候変動適応センター. https://www.pref.tochigi.lg.jp/d02/r4taisaku-business-hozyokin.html, (参照 2023-02-13).
  8. Indigenous Services Canada. CLIMATE CHANGE AND HEALTH ADAPTATION PROGRAM (CCHAP) FOR FIRST NATIONS SOUTH OF 60°N Funding Application Guide 2022 - 2023. 2022.
  9. “【受付終了】省エネエアコン買換補助事業について”. 江南市. https://www.city.konan.lg.jp/kurashi/gomi/1003144/1012404/1012405.html, (参照 2024-03-26).
  10. “地域の適応”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/local/index.html, (参照 2023-02-13).
  11. “Green roofs in Basel, Switzerland: combining mitigation and adaptation measures”. climate ADAPT. https://climate-adapt.eea.europa.eu/en/metadata/case-studies/green-roofs-in-basel-switzerland-combining-mitigation-and-adaptation-measures-1, (参照 2023-02-13).
  12. “令和2年版 防災白書｜特集 第3章 1－2 「気候変動×防災」の検討の方向性”. 内閣府. https://www.bousai.go.jp/kaigirep/hakusho/r02/honbun/0b_3s_01_02.html, (参照 2024-03-26).
  13. “気候変動適応対策エアコン購入費補助金（設置後申請）”. 足立区. https://www.city.adachi.tokyo.jp/kankyo/kikouhendoutekioutaisakueakon.html, (参照 2023-02-13).
  14. “事業所における備蓄物資購入の費用助成”. 千代田区. https://www.city.chiyoda.lg.jp/koho/kurashi/bosai/shien/j-jose.html, (参照 2024-03-26).
  15. “一宮市緑化推進事業補助金制度”. 一宮市. https://www.city.ichinomiya.aichi.jp/machidukuri/kouenryokuchi/1044299/1000216/1002329.html, (参照 2024-03-26).
  16. “あいち森と緑づくり事業 ～都市緑化推進事業～”. 愛知県. https://www.pref.aichi.jp/soshiki/koen/0000024409.html, (参照 2024-03-26).
  17. “令和5年度 中小企業等省エネ化支援補助金”. 横須賀市. https://www.city.yokosuka.kanagawa.jp/4402/shoueneka.html, (参照 2024-03-26).
  18. “BCP・事業承継・経営改善補助金（事業継続・事業承継計画策定推進補助金）”. 長岡市. https://www.city.nagaoka.niigata.jp/sangyou/cate05/bcp.html, (参照 2024-03-26).
  19. “R5防災用品購入補助金制度のご案内”. 安曇野市. https://www.city.azumino.nagano.jp/soshiki/4/77.html, (参照 2024-03-26).
  20. “令和5年度県民まちなみ緑化事業の募集について”. 兵庫県. https://web.pref.hyogo.lg.jp/ks18/wd20_000000005.html, (参照 2024-03-26).
  21. “緑の街並み推進事業のご案内”. 刈谷市. https://www.city.kariya.lg.jp/mokuteki/riyou/1007198/1007233.html, (参照 2024-03-26).
  22. “雨水タンク設置費補助金（設置後申請）”. 足立区. https://www.city.adachi.tokyo.jp/kankyo/kurashi/kankyo/kogatausuitanku.html, (参照 2023-02-13).
  23. “地域気候変動適応センターとは”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/local/lccac/lccac.html, (参照 2023-02-13).
  24. “幸田町都市緑化推進事業補助”. 幸田町. https://www.town.kota.lg.jp/soshiki/15/1334.html, (参照 2024-03-26).
  25. “1.1 BCP（事業継続計画）とは”. 中小企業庁. https://www.chusho.meti.go.jp/bcp/contents/level_c/bcpgl_01_1.html, (参照 2024-03-26).
  26. 梶野正寛. 令和４年度 包括外部監査結果報告書 「環境政策に関する事務の執行について」 . 2023.
85. 北極海航路
  1. “ArCS IIとは”. ArCS II 北極域研究加速プロジェクト. https://www.nipr.ac.jp/arcs2/about/, (参照 2023-02-21).
  2. “北極航路課題”. ArCS II 北極域研究加速プロジェクト. https://www.nipr.ac.jp/arcs2/goals/subject03-02/, (参照 2023-02-21).
  3. “バラスト水処理技術 - 環境技術解説”. 環境展望台（国立環境研究所 環境情報メディア）. https://tenbou.nies.go.jp/science/description/detail.php?id=90, (参照 2023-02-21).
  4. 首相官邸ホームページ. 北極海をめぐる課題. ｖ, 2009.
  5. “北極の海の道、探検〜挑戦〜利用へ”. J-ARC Net（北極域研究共同推進拠点）. https://j-arcnet.arc.hokudai.ac.jp/public_lecture/lecture_5_1/, (参照 2023-02-21).
  6. “報道発表資料：国際海運2050年カーボンニュートラルを目指し、IMOに提案します”. 国土交通省. https://www.mlit.go.jp/report/press/kaiji07_hh_000216.html, (参照 2023-02-21).
  7. “Fourth Greenhouse Gas Study 2020”. INTERNATIONAL MARITIME ORGANIZATION. https://www.imo.org/en/OurWork/Environment/Pages/Fourth-IMO-Greenhouse-Gas-Study-2020.aspx, (参照 2023-02-21).
  8. “海運分野におけるCO2排出削減に関する研究”. 一般財団法人 運輸総合研究所. https://www.jttri.or.jp/research/port/2020theme05.html, (参照 2023-02-21).
  9. 国土交通省. 大いなる可能性を秘めた北極海航路.
  10. “北極海の海氷消滅で地球温暖化が加速化の危機!?地球全体に与える影響と新たな航路の可能性”. 環境省（COOL CHOICE）. https://ondankataisaku.env.go.jp/coolchoice/weather/article04.html, (参照 2023-02-21).
  11. 文部科学省及び気象庁. IPCC第６次評価報告書第１作業部会報告書 概要 暫定訳. 2022. https://www.ipcc.ch/report/ar6/wg1/.
  12. “海氷域面積の長期変化傾向（北極域）”. 気象庁. https://www.data.jma.go.jp/kaiyou/shindan/a_1/series_arctic/series_arctic.html, (参照 2023-02-21).
  13. “気候変動に関する政府間パネル（IPCC）第６次評価報告書”. 北極環境統合情報WEB. https://www.nipr.ac.jp/arctic_info/columns/2021_ipcc_ar6_spm/, (参照 2023-02-21).
  14. “海洋50のなぜ”. ISEE宇宙地球環境研究所（名古屋大学）. https://www.isee.nagoya-u.ac.jp/50naze/oceanography/50.html, (参照 2023-02-21).
  15. 北極の未来に関する研究会. 我が国が重点的に取り組むべき北極に関する課題と施策. 2017.
  16. 日本郵船. FACT BOOK Ⅱ. 2021.
86. 水道
  1. 吉川泰代, 矢部博康, 小池亮, 森本達男, 小熊久美子, 荒巻俊也, 滝沢智. 水道ハザードマップを用いた自然災害による水道事業への影響評価. 土木学会論文集G（環境）. 2012, vol. 68, no. 7, p. III_147-III_156. https://www.jstage.jst.go.jp/article/jscejer/68/7/68_III_147/_article/-char/ja/, (参照 2022-12-19).
  2. 総務省 自治財政局 公営企業経営室. 水道事業経営の現状と課題.
  3. 国土交通省 水資源部. 渇水対応タイムライン作成のためのガイドライン（初版）の概要. 2019. https://www.mlit.go.jp/common/001281450.pdf, (参照 2024-03-07).
  4. “大分市主要浄水場等再構築基本計画の策定”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_106.html, (参照 2022-12-19).
  5. 秋葉道宏. 自然災害発生時における災害拠点病院の機能維持のための給水確保について. 季刊水団連 秋季号. 2020, no. 145, p. 8–11.
  6. 小坂浩司, 秋葉道宏. 気候変動影響に対する水道システムの適応策. 保健医療科学. 2020, vol. 69, no. 5, p. 425–433.
  7. 大阪府. 誰でもできる！楽しい雨水利用.
  8. 秋葉道宏, 山田俊郎, 中村怜奈, 小坂浩司, 浅見真理. 水源水質の変動と健康リスク. 学会誌「EICA」. 2010, vol. 15, no. 1, p. 16–19.
  9. 厚生労働省 医薬・生活衛生局 水道課. 最近の水道行政の動向について. 2017.
  10. 閣議決定. 気候変動適応計画（平成30年）. 2018.
87. 廃棄物
  1. “香川県災害廃棄物処理計画改定の概要”. 香川県. https://www.pref.kagawa.lg.jp/junkan/haikibutsu/keikaku/topics/outline.html, (参照 2024-03-12).
  2. “災害廃棄物対策情報サイト D.Waste-Net”. 環境省. http://kouikishori.env.go.jp/action/d_waste_net/, (参照 2024-03-12).
  3. Shoaib, Malik. Feasibility Study -Mitchell RMC and Identification of Future Waste Sites in North Canberra. 2022.
  4. 香川県. 香川県災害廃棄物処理計画（改定版）. 2021.
  5. 環境省 環境再生・資源循環局 廃棄物適正処理推進課. 地方公共団体における廃棄物・リサイクル分野の気候変動適応策ガイドライン. 2019.
  6. “九州における災害廃棄物処理に係る対応”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_108.html, (参照 2023-03-10).
  7. 環境省. 地方公共団体における廃棄物・ リサイクル分野の気候変動適応策 ガイドラインについて.
  8. Leader, Alexandra, Gaustad, Gabrielle, Tomaszewski, Brian, Babbitt, Callie. The Consequences of Electronic Waste Post-Disaster: A Case Study of Flooding in Bonn, Germany. Sustainability. 2018, vol. 10, no. 11, p. 4193. http://www.mdpi.com/2071-1050/10/11/4193.
  9. “Belconnen’s temporary green waste facility - City Services”. ACT Government. https://www.cityservices.act.gov.au/Infrastructure-Projects/programs/waste-and-recycling-infrastructure/green-waste-facility-belconnen, (参照 2024-03-12).
  10. “D.Waste-Netの活動実績”. 環境省. http://kouikishori.env.go.jp/action/d_waste_net/activity_record.html, (参照 2024-03-12).
88. 道路交通
  1. “Purification in Climate Roads”. KLIMATORIUM. https://klimatorium.dk/en/projekter/oprensning-i-klimaveje/, (参照 2024-03-12).
  2. 国土強靱化推進本部. 国土強靱化年次計画2020. 2020.
  3. 閣議決定. 気候変動適応計画（令和３年）. 2021.
  4. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 道路交通. 2022.
  5. “The Road to Climate Protection and Heat Production”. Global Opportunity Explorer. https://goexplorer.org/road-climate-protection-heat-production-hedensted/, (参照 2024-03-12).
  6. 国土交通省 道路局 企画課. 「防災道の駅」として 39 駅を初めて選定しました！. 2021.
  7. 道路局企画課. 道の駅第３ステージの取組について〜防災拠点化の取組を中心に〜. 2021.
89. 地下鉄
  1. 日本地下鉄協会. “イギリス ロンドン｜世界の地下鉄”. 日本地下鉄協会. http://www.jametro.or.jp/world/uk.html, (参照 2024-03-13).
  2. Transport for London. Sustainability Report. 2021.
  3. “梅田防災スクラム”. UMEDA CONNECT. https://umeda-connect.jp/bo-sai/, (参照 2024-03-13).
  4. “Case study – Sydney Metro: climate resilient rail”. AdaptNSW. https://www.climatechange.environment.nsw.gov.au/stories-and-case-studies/sydney-metro-climate-resilient-rail, (参照 2024-03-13).
  5. “営業状況”. 東京メトロ. https://www.tokyometro.jp/corporate/enterprise/passenger_rail/transportation/lines/index.html, (参照 2024-03-13).
  6. 国土交通省. 水災害に関する防災・減災対策本部 地下街・地下鉄等ワーキンググループ 最終とりまとめ. 2015.
  7. “チカテツ「100知りのススメ」”. 日本地下鉄協会. http://www.jametro.or.jp/100/001.html, (参照 2024-03-13).
  8. “ゲリラ豪雨から地下街を守る 最新のICTを活用したG空間地下街防災システムを構築”. 立命館大学. https://www.ritsumei.ac.jp/news/detail/?id=1163, (参照 2024-03-13).
  9. “東京メトロの水害対策”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_034.html, (参照 2024-03-13).
  10. Transport for London. TfL Adaptation Reporting Power Submission 2021. 2021.
90. 港湾
  1. 環境省. IPCC「海洋・雪氷圏特別報告書」の概要. 2020.
  2. 国土交通省. 国土交通省気候変動適応計画 ～気候変動がもたらす我が国の危機に総力で備える～. 2015.
  3. “運輸と気候変動に関する世界の現状報告書の公表”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_149.html, (参照 2023-02-14).
  4. 交通政策審議会. 今後の港湾におけるハード・ソフト一体となった 総合的な防災・減災対策のあり方 （答申）. 2020.
  5. 国土交通省 港湾における気候変動適応策の実装に向けた技術検討委員会. 第２回開催資料「気候変動適応策の実装に向けた論点整理 （参考資料）. 2021.
  6. 国土交通省 港湾局 国土交通省 国土技術政策総合研究所 国土交通省 国土技術政策総合研究所. 第１回沿岸部（港湾）における気候変動の影響及び適応の方向性検討委員会 港湾分野における影響について. 2014.
  7. 国土交通省 港湾における気候変動適応策の実装に向けた技術検討委員会. 第１回開催資料「気候変動適応策に関する動向」. 2021.
  8. “桁下空間 土木用語集”. 極東建設株式会社. https://www.kyokuto-k.co.jp/glossary/09ke/036.html, (参照 2023-02-14).
  9. 国土交通省 港湾における気候変動適応策の実装に向けた技術検討委員会. 第３回開催資料「港湾において対策を講じる上での論点」. 2022.
91. 空港
  1. 国土交通省 航空局. 空港における建築施設脱炭素化の取組事例紹介. 2022.
  2. イギリス環境・食糧・農村地域省. 気候変動への適応：主要部門の気候変動適応に向けた支援. 2012.
  3. 関西国際空港. 災害対策（ハード面）について (関西国際空港の防災機能強化対策事業計画). 2019.
  4. 八谷好高. “第42回 「サステナブルエアポート (3)」 | 空港インフラのマネジメントを考える”. 港湾空港総合技術センター. https://www.scopenet.or.jp/main/columns/kukoinfura/No42.html, (参照 2024-03-13).
  5. 国土交通省. 「A2-BCP」ガイドライン. 2020.
  6. “ガトウィック空港”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/overseas_riskmgmt/Gatwick_Airport_Limited.html, (参照 2023-02-14).
  7. 関西エアポート株式会社. プレスリリース 関西国際空港 災害対策工事が完了 ～災害により強い空港へ～. 2021. http://www.kansai-airports.co.jp/efforts/safety/disaster-prevention-plan.html.
  8. 山下尚志. 紀南地域の越波多発箇所における対策と課題について.
  9. 日本空港ビルデング株式会社. 放射冷却素材「Radi-Cool」の施工について. 2022.
  10. Yesudian, Aaron N., Dawson, Richard J. Global analysis of sea level rise risk to airports. Climate Risk Management. 2021, vol. 31, p. 100266. https://linkinghub.elsevier.com/retrieve/pii/S2212096320300565, (参照 2023-02-14).
  11. “羽田空港のこれから”. 国土交通省. https://www.mlit.go.jp/koku/haneda/archive/haneda/, (参照 2023-02-14).
  12. “永久凍土とは”. J-ARC Net. https://j-arcnet.arc.hokudai.ac.jp/public_lecture/lecture_1_2/, (参照 2023-02-14).
  13. 国土交通省 航空局. 空港における災害対策について. 2019.
  14. 国土交通省. （参考資料） 国土交通省気候変動適応計画. 2015.
  15. “ルートン空港公式ツイッター”. London Luton Airport. https://twitter.com/LDNLutonAirport/status/1549071379009511425, (参照 2023-02-14).
92. 橋
  1. “太平洋島嶼国地域のモジュラー橋：気候変動に備えたソリューション”. 世界銀行ブログ. https://blogs.worldbank.org/ja/voices/modular-bridges-climate-resilient-solution-small-bridges-pacific, (参照 2023-03-10).
  2. 国土交通省. インフラ長寿命化とデータ利活用に向けた取組. 2018.
  3. 有尾一郎. “【研究成果】豪雨洪水による橋梁崩壊事象の調査分析から中小橋梁の課題と対策 ～西日本豪雨による三篠川水系の橋梁の崩壊事象の調査分析から～”. 広島大学. https://www.hiroshima-u.ac.jp/news/71937, (参照 2023-03-10).
  4. 社会資本整備審議会 道路分科会. 道路の老朽化対策の本格実施 に関する提言. 2014.
  5. “Results in Resilience: Designing and building climate-resilient bridges in Vietnam”. Global Facility for Disaster Reduction and Recovery. https://www.gfdrr.org/en/feature-story/results-resilience-designing-and-building-climate-resilient-bridges-vietnam, (参照 2024-07-01).
  6. “Resilience and Resistance: Sustainability”. Bundanon. https://www.bundanon.com.au/our-stories/architecture/resilience-and-resistance-sustainability/, (参照 2024-07-01).
  7. “改質アスファルトとは”. 日本改質アスファルト協会. https://www.jmaa.jp/modified_asphalt.html, (参照 2024-07-01).
  8. “カソード防食”. 日本機械学会. https://www.jsme.or.jp/jsme-medwiki/doku.php?id=07:1002168, (参照 2024-07-01).
  9. Palu, Susan, Mahmoud, Hussam. Impact of climate change on the integrity of the superstructure of deteriorated U.S. bridges. PLOS ONE. 2019, vol. 14, no. 10, p. e0223307-. https://doi.org/10.1371/journal.pone.0223307.
  10. Nasr, Amro, Kjellström, Erik, Björnsson, Ivar, Honfi, Daniel, Ivanov, Oskar L., Johansson, Jonas. Bridges in a changing climate: a study of the potential impacts of climate change on bridges and their possible adaptations. Structure and Infrastructure Engineering. 2020, vol. 16, no. 4, p. 738–749. https://doi.org/10.1080/15732479.2019.1670215.
  11. 国土交通省国土技術政策総合研究所 橋梁研究室, 国土交通省国土技術政策総合研究所 構造・基礎研究室. 道路橋の維持管理における 洗掘に関する予備知識（案）. 2021.
  12. Ario, Ichiro, Yamashita, Tatsuya, Tsubaki, Ryota, Kawamura, Shin-Ichi, Uchida, Tatsuhiko, Watanabe, Gakuho, Fujiwara, Akimasa. Investigation of Bridge Collapse Phenomena due to Heavy Rain Floods: Structural, Hydraulic, and Hydrological Analysis. Journal of Bridge Engineering. 2022, vol. 27.
  13. 梅田俊夫. 持続可能な老朽化対策の取り組みについて. 2022.
  14. 国土交通省. これまでの公共投資の動向と今後のインフラ整備について. 2020.
  15. 国土交通省 鉄道局. ＪＲ河川橋梁の被害状況等について. 2021.
93. 電力・エネルギー
  1. “マイクロ水力発電について”. 株式会社 DK-Power. https://www.dk-power.co.jp/, (参照 2024-03-13).
  2. EnergyShift編集部. “自然電力、千葉県に防災・減災対応のマイクログリッド設備”. EnergyShift. https://energy-shift.com/news/bb29d757-4c41-4bc5-a6dc-9809cabe8a4b, (参照 2023-03-10).
  3. “気候変動による影響に対応する「適応策」”. 株式会社東芝. https://www.global.toshiba/jp/environment/corporate/climate/earth-4.html, (参照 2023-03-10).
  4. “千葉県木更津市のサステナブルファーム＆パーク「KURKKU FIELDS」に防災・減災を目的としたマイクログリッド設備の導入を実施”. 自然電力グループ. https://www.shizenenergy.net/2021/04/20/se_kurkkufields_completion/, (参照 2023-03-10).
  5. 一般社団法人 環境共創イニシアチブ. 地域の系統線を活用したエネルギー面的利用 事業費補助金 （地域マイクログリッド構築支援事業のうち、マスタープラン作成事業）成果報告書（要約版）. 2021.
  6. 株式会社CHIBAむつざわエナジー. 台風15号の影響で町内全域が停電する中、防災拠点であるむつざわスマートウェルネスタウンへ電力と温水を供給しました. 2019.
  7. 経済産業省 産業保安グループ 電力安全課. 近年の電気設備自然災害等への対応について. 2021.
  8. “災害時のエネルギー源としての水素利活用”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_099.html, (参照 2023-03-10).
  9. “台風１５号、なぜ千葉県睦沢町は大規模停電を免れたのか？「電力の地産地消」が重要”. Business Journal. https://biz-journal.jp/2019/12/post_131040.html, (参照 2023-03-10).
94. ヒートアイランド
  1. “九州地方における緑化の推進”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_127.html, (参照 2023-02-14).
  2. “暑さ対策（ヒートアイランド対策）”. 埼玉県. https://www.pref.saitama.lg.jp/a0502/onheat/index.html, (参照 2023-02-14).
  3. “環境：ヒートアイランド対策”. 国土交通省. https://www.mlit.go.jp/sogoseisaku/environment/sosei_environment_mn_000016.html, (参照 2024-03-13).
  4. “ヒートアイランド現象予測システム（LIFE ASTI）の実装”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_144.html, (参照 2023-02-14).
  5. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック ヒートアイランド. 2022.
  6. “先導的ヒートアイランド対策住宅街モデル事業”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_024.html, (参照 2023-02-14).
  7. “科学的知見を県の施策へ！実装を支える研究機関と行政の連携体制に迫る：埼玉県”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/case_study/vol11_saitama.html, (参照 2023-02-14).
  8. “都市と気候危機 ヒートアイランド 高まる熱中症リスク”. 日本経済新聞. https://vdata.nikkei.com/newsgraphics/cities-and-climate-crisis/overheating-cities/, (参照 2024-03-13).
95. 屋上ファーミング
  1. “保有技術一覧 | グリーンインフラ | 屋上水田”. 鹿島建設株式会社. https://www.kajima.co.jp/tech/green_infra/gi_technology/index.html#1_sglb_7, (参照 2024-03-14).
  2. “Sustainability at Fairmont Singapore & Swissôtel The Stamford - Fairmont Singapore”. Fairmont Singapore. https://www.fairmont-singapore.com/blog/sustainability-at-fairmont-singapore/?fbclid=IwAR0gvgfR7ZMWUcbY1NKIpW9ijXgawtFZwLwnjbMeuQup6Su8wLpzgotNQPc, (参照 2024-03-14).
  3. “事業概要”. アグリス成城. https://agris-seijo.jp/company/, (参照 2023-03-10).
  4. “まちなか菜園とは？”. まちなか菜園. https://www.machinaka-saien.jp/vegetable/about/, (参照 2023-03-10).
  5. “保有技術一覧 | グリーンインフラ | 屋上はらっぱ®”. 鹿島建設株式会社. https://www.kajima.co.jp/tech/green_infra/gi_technology/index.html#1_sglb_9, (参照 2024-03-14).
  6. 神戸市. “神戸らしい緑化ガイドライン”. 神戸市. 2022.
  7. “世界の都市農家インタビュー③；世界最大の屋上菜園。フランス「アグリポリス」”. EAT LOCAL KOBE. https://eatlocalkobe.org/agripolis/, (参照 2023-03-10).
  8. “夏休みの１日の収穫で100キロ達成！”. 株式会社welzo. https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000018.000072201.html, (参照 2024-03-14).
  9. “小学校の屋上で育てた野菜 新宿で開催のルミネ アグリマルシェで販売”. 株式会社welzo. https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000021.000072201.html, (参照 2024-03-14).
  10. “Green Public Spaces at Thammasat University – Learning Hub for the Community”. Thammasat Sustainability. https://sdgs.tu.ac.th/2022/11/24/green-public-spaces-at-thammasat-university-learning-hub-for-the-community/, (参照 2024-03-14).
  11. 環境省. ４章 屋上菜園に関する調査. 2009.
  12. “主要な実績のご紹介 | グリーンインフラ | 京都八百一本館”. 鹿島建設株式会社. https://www.kajima.co.jp/tech/green_infra/projects/index.html#anc_801, (参照 2024-03-14).
  13. “主要な実績のご紹介 | グリーンインフラ | 新武蔵野クリーンセンター”. 鹿島建設株式会社. https://www.kajima.co.jp/tech/green_infra/projects/index.html#anc_shinmusasino, (参照 2024-03-14).
  14. “Fairmont Singapore and Swissôtel The Stamford Debut Urban Aquaponics Farm - Fairmont Singapore”. Fairmont Singapore. https://www.fairmont-singapore.com/blog/fairmont-singapore-debuts-urban-aquaponics-farm/, (参照 2024-03-14).
  15. “【目次あり】世界最大の屋上菜園 AGRIPOLIS。＜フランス＞パリの起業家に聞く「まちを耕す」とは？ /EAT LOCAL KOBE FARM TO FORK 2020”. YouTube（EAT LOCAL KOBE 〈OFFICIAL〉）. https://www.youtube.com/watch?v=CpIHUERrgaA, (参照 2023-03-10).
  16. “保有技術一覧 | グリーンインフラ”. 鹿島建設株式会社. https://www.kajima.co.jp/tech/green_infra/gi_technology/index.html#pagetop, (参照 2024-03-14).
  17. “東京都新宿区立柏木小学校屋上に「野菜の森」を作ります！”. 株式会社welzo. https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000013.000072201.html, (参照 2024-03-14).
  18. “鹿島のグリーンインフラ活用 | グリーンインフラ”. 鹿島建設株式会社. https://www.kajima.co.jp/tech/green_infra/solution/index.html, (参照 2024-03-14).
96. 暑さに強い住宅
  1. “札幌版次世代住宅基準”. 札幌市. https://www.city.sapporo.jp/toshi/jutaku/10shien/zisedai/zisedai.html, (参照 2024-03-14).
  2. “先進的窓リノベ事業【公式】”. 先進的窓リノベ事業事務局. https://window-renovation.env.go.jp/, (参照 2024-03-14).
  3. “札幌版次世代住宅認定事例(令和5年度)”. 札幌市. https://www.city.sapporo.jp/toshi/jutaku/10shien/zisedai/zisedaijirei1.html, (参照 2024-03-14).
  4. “ZEBを実現するための技術”. 環境省「ZEB PORTAL - ゼブ・ポータル」. https://www.env.go.jp/earth/zeb/detail/06.html, (参照 2024-03-14).
  5. Barratt Developments. Zed House Project.
  6. “住宅の省エネ・脱炭素について｜住宅省エネ2023キャンペーン【公式】”. こどもエコすまい支援事業事務局. https://jutaku-shoene2023.mlit.go.jp/shouene/, (参照 2024-03-14).
  7. “こんな人は特に注意！「室内で過ごす人 」 | 熱中症ゼロへ”. 日本気象協会推進. https://www.netsuzero.jp/learning/le10, (参照 2024-03-14).
  8. “沖縄県の風土に根ざした住まいづくり”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_109.html, (参照 2023-02-21).
  9. “ネット・ゼロ・エネルギーハウスの普及促進へ –ネット・ゼロ・エネルギーハウス（ZEH）がレジリエンスにメリット 夏季停電時にZEH在宅避難が可能か検証”. 早稲田大学. https://www.waseda.jp/top/news/84327, (参照 2024-03-14).
  10. “省エネ住宅 | 家庭向け省エネ関連情報 | 省エネポータルサイト”. 経済産業省 資源エネルギー庁. https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saving/general/housing/, (参照 2024-03-14).
  11. Sharon, H. A detailed review on sole and hybrid solar chimney based sustainable ventilation, power generation, and potable water production systems. Energy Nexus. 2023, vol. 10, p. 100184.
  12. “「花ブロック」は何が優れているのか？専門家に聞く特徴と歴史”. 中川政七商店の読みもの. https://story.nakagawa-masashichi.jp/63177, (参照 2024-03-14).
  13. 国立環境研究所 気候変動適応センター. インフォグラフィック 死亡リスク等・熱中症等. 2022.
97. 風水害に強い住宅
  1. 国土交通省住宅局建築指導課、経済産業省産業保安グループ電力安全課. 建築物における電気設備の浸水対策ガイドライン. 2020.
  2. 総務省 消防庁. “令和元年東日本台風（台風第19号）等を受けた対応 | 令和2年版 消防白書”. https://www.fdma.go.jp/publication/hakusho/r2/chapter1/section5/para3/56724.html, (参照 2024-03-14).
  3. “Flood Resilient Homes”. Baca Architects. https://www.baca.uk.com/floodresilienthomes.html, (参照 2024-03-15).
  4. “浸水被害に遭った建物を守り、復旧させる技術を広める”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/articles/cs-042.html, (参照 2024-03-14).
  5. “水害に強い家”. ミツヤジーホーム. https://www.g-home.co.jp/waterresistant/, (参照 2024-03-15).
  6. 平塚市. “家庭でできる浸水対策”. 平塚市. https://www.city.hiratsuka.kanagawa.jp/bosai/page-c_02782.html, (参照 2023-02-21).
  7. “産学連携による「耐水圧型」耐水害住宅の開発『避難所生活を回避できる家』 : ミツヤジーホーム株式会社”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/opportunities/report_110.html, (参照 2023-02-21).
  8. 気象庁. “自分で行う災害への備え”. https://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/ame_chuui/ame_chuui_p10.html, (参照 2024-03-14).
  9. “【世界初】耐水害住宅の開発 : 株式会社一条工務店”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/opportunities/report_086.html, (参照 2023-03-08).
  10. 鈴木麻純, 松元良枝, 木村悟隆, 長谷川兼一, 中谷岳史. 令和２年７月豪雨により浸水した住宅の復旧作業に関する調査報告. 日本建築学会技術報告集. 2022, vol. 28, no. 69, p. 1066–1071.
  11. “災害に備える家 : 大和ハウス工業株式会社”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/opportunities/report_060.html, (参照 2023-02-21).
  12. “casa flores”. Fuster + Architects. https://www.fusterarchitects.com/casaflores, (参照 2024-03-15).
  13. 国土交通省. “報道発表資料：山形県・熊本県・大分県で統計開始以来最大の被害 ～令和2年水害被害額（確報値）を公表～”. https://www.mlit.go.jp/report/press/mizukokudo03_hh_001107.html, (参照 2024-03-14).
98. 水資源の有効活用
  1. “水資源の利用状況”. 国土交通省. https://www.mlit.go.jp/mizukokudo/mizsei/mizukokudo_mizsei_tk2_000014.html, (参照 2023-03-10).
  2. “雨水・再生水利用 - 環境技術解説”. 環境展望台（国立環境研究所 環境情報メディア）. https://tenbou.nies.go.jp/science/description/detail.php?id=49, (参照 2023-03-10).
  3. “なぜ雨水利用が必要なの？”. 墨田区公式ウェブサイト. https://www.city.sumida.lg.jp/kurashi/kankyou_hozen/amamizu/whats_amamizu/naze_hituyou.html, (参照 2023-03-10).
  4. “海水淡水化と下水処理技術の融合で、エネルギーやコストを大幅削減”. NEDOプロジェクト実用化ドキュメント（国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構）. https://www.nedo.go.jp/hyoukabu/articles/201803gwsta/index.html, (参照 2023-03-10).
  5. 国土交通省 水管理・国土保全局 水資源部. 日本の水. 2014.
  6. “雨水利用について”. 国土交通省 水管理・国土保全局. https://www.mlit.go.jp/mizukokudo/mizsei/mizukokudo_mizsei_tk1_000054.html, (参照 2023-03-10).
  7. “雨水利用のポイント”. 墨田区公式ウェブサイト. https://www.city.sumida.lg.jp/kurashi/kankyou_hozen/amamizu/whats_amamizu/amamizu_riou_point.html, (参照 2023-03-10).
  8. “再生水とは”. 東京都下水道局. https://www.gesui.metro.tokyo.lg.jp/contractor/d5/reclaimed_water/saiseisui/index.html, (参照 2023-03-10).
  9. “世界の水資源”. 国土交通省. https://www.mlit.go.jp/mizukokudo/mizsei/mizukokudo_mizsei_tk2_000020.html, (参照 2023-03-10).
  10. “Ocean Plan Requirements for Seawater Desalination Facilities”. California Water Boards. https://www.waterboards.ca.gov/water_issues/programs/ocean/desalination/#proposed-facilities, (参照 2023-03-10).
  11. “家庭での節水”. 国土交通省 関東地方整備局. https://www.ktr.mlit.go.jp/river/bousai/river_bousai00000060.html, (参照 2023-03-10).
  12. 吉村和就. グローバル・ウォーター・ナビ 環境を重視した豪州メルボルンの海水淡水化プラント. 下水道情報. 2017, no. 1856.
  13. 大阪府. 下水処理水供給施設『Ｑ水くん』ご利用の案内. 2020.
  14. “下水道による整備効果 資源の有効利用編”. さいたま市. https://www.city.saitama.lg.jp/001/006/003/007/001/p003156.html, (参照 2024-03-18).
  15. 国土交通省 水管理・国土保全局 下水道部. 渇水時等における下水再生水利用 事例集. 2017.
  16. 国土審議会 水資源開発分科会 調査企画部会. 雨水・再生水等の利用促進. 2013.
  17. “熊本市における節水意識向上のための普及啓発”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_135.html, (参照 2023-03-10).
  18. “イスラエル 砂漠の中、奇跡の農業立国”. 世界日報アーカイブス. https://sub.worldtimes.co.jp/world/me/110372.html, (参照 2023-03-10).
  19. 国土交通省 水管理・国土保全局 水資源部 水資源政策課. “雨水利用事例集 あなたのくらしに雨水を。”. 国土交通省 水管理・国土保全局 水資源部 水資源政策課. 2021. https://www.mlit.go.jp/mizukokudo/mizsei/mizukokudo_mizsei_tk1_000056.html, (参照 2023-03-10).
  20. “雨水利用の普及状況”. 国土交通省. https://www.mlit.go.jp/mizukokudo/mizsei/mizukokudo_mizsei_tk1_000055.html, (参照 2023-03-10).
  21. “雨水豆知識”. 墨田区公式ウェブサイト. https://www.city.sumida.lg.jp/kurashi/kankyou_hozen/amamizu/whats_amamizu/amamizu_mametisiki.html, (参照 2023-03-10).
  22. 国土交通省 水管理・国土保全局水資源部. 令和４年版 日本の水資源の現況. 2022.
  23. 国土交通省 水管理・国土保全局下水道部. 下水道施設における雨水（あまみず）利用に関する事例集. 2016.
99. 生物季節モニタリング
  1. “国立環境研究所 市民調査員と連携した生物季節モニタリング”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/ccca/monitoring/phenology/index.html, (参照 2023-02-14).
  2. “「Biome（バイオーム）」を用いた気候変動いきもの大調査（冬編） : 株式会社バイオーム”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/private_sector/database/opportunities/report_091.html, (参照 2023-02-14).
  3. 気象庁 大気海洋部 観測整備計画課. おしらせ 生物季節観測の種目・現象の変更について. 2020.
  4. “報道発表資料：「生物季節観測」の発展的な活用に向けた試行調査の開始について”. 気象庁. https://www.jma.go.jp/jma/press/2103/30a/210330_seibutsu.html, (参照 2024-03-18).
  5. “A-PLATube #12 どうなってる？生物季節モニタリング（前編）”. 国立環境研究所 気候変動適応センター. https://www.youtube.com/watch?v=iszAQ6xbXR4, (参照 2023-02-14).
  6. “生物季節観測の情報”. 気象庁. https://www.data.jma.go.jp/sakura/data/index.html, (参照 2023-02-14).
  7. “プレスリリース：麻布大学、国立環境研究所と生物季節観測について共同研究を開始 〜キャンパスでサクラの開花などを観測、全国モニタリングに参加〜”. 麻布大学. https://www.azabu-u.ac.jp/topics/2022/0325_38457.html, (参照 2023-02-14).
  8. “全国の調査員を募集して行う生物季節モニタリング”. 国立環境研究所. https://www.nies.go.jp/kenkyu/kifu/pj2.html, (参照 2023-02-14).
100. 適応教育
  1. “My Coastal Futures online game”. NIWA. https://niwa.co.nz/climate/information-and-resources/my-coastal-futures-online-game, (参照 2024-03-18).
  2. Singseewo, Adisak, Chawishborwornwong, Chawisa, Chaloeisuk, Yanapat. Promoting adaptation to climate change using a manual for high school students at Sisawat Wittaya Municipality School, Mahasarakham Province, Thailand. Journal for the Agriculture, Biotechnology and Education. 2022, vol. 2, no. 1, p. 23–30. https://jabedu.com/index.php/jabedu/article/view/9, (参照 2024-03-18).
  3. “Illuminate”. University of Waterloo. https://ic3uwaterlooca.itch.io/illuminate, (参照 2024-03-18).
  4. “UNESCO declares environmental education must be a core curriculum component by 2025”. UNESCO. https://www.unesco.org/en/articles/unesco-declares-environmental-education-must-be-core-curriculum-component-2025, (参照 2023-02-08).
  5. 国立環境研究所 気候変動適応センター. 気候変動適応のミステリー 指導者向けガイドブック. 2020.
  6. “クイズやゲームで気候変動を学ぶ授業”. 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）. https://adaptation-platform.nies.go.jp/db/measures/report_169.html, (参照 2023-02-08).
  7. Schrot, Oliver Gerald, Peduzzi, Dunja, Ludwig, David, Riede, Maximilian, Keller, Lars. Is it possible to build adolescents’ cognitive adaptive capacity through climate change education? Insights into a two-year long educational programme in North Tyrol (Austria) and South Tyrol (Italy). Climate Risk Management. 2021, vol. 33, p. 100327.
  8. 永田佳之. 地球規模課題に応答する学習に関する研究 ―気候変動教育に焦点を当てて―. 2022.
  9. 公益社団法人 セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン アドボカシー部. 気候変動と経済的不平等に関する 子どもアンケート 調査結果. 2022.

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