熱中症に関して国が実施している研究や気候変動適応センターが行っている共同研究などをご紹介します。
環境省環境研究総合推進費
環境研究総合推進費は、環境政策への貢献・反映を目的とした競争的研究費制度です。 重点課題やその解決に資するテーマを踏まえ、広く産学民官の研究機関の研究者から提案を募り、外部有識者等による審査を経て採択された課題について、研究開発を実施します。
2-2601 極端気温を伴う複合・連鎖事象が熱関連健康等に及ぼす影響と適応策の在り方に関する学際的研究
本研究は、気候変動に伴う極端な気温上昇が健康や社会システムに与える影響を評価し、具体的な適応策を学際的に検証することを目的とした研究です。
S-24 気候変動適応の社会実装に向けた総合的研究
本研究は、科学的知見を実際の社会対策（実装）につなげることを目的としたプロジェクトです。
- 研究の全体概要
- 【テーマ3 都市域の気候変動リスク評価と適応戦略の解析】 の【サブテーマ3 都市域熱環境の広域評価と緩和策を含む暑熱リスク低減策の提案と評価】では、都市の熱環境を評価し、ヒートアイランド現象などへの対策を検討します。
- 【テーマ5 気候変動に伴う健康影響に関するデータ収集・データドリブンな解析 】では、「熱中症アプリ」を開発し、個人の予防や重症化防止を支援するとともに、データを収集して「2030年の熱中症死亡者数半減目標」への貢献を目指します。
S-18 気候変動影響予測・適応評価の総合的研究
本研究は、気候変動影響及び適応策に関する新しい科学的情報を創出することを目的としたプロジェクトです。
- S-18プロジェクト最終報告書
- 【テーマ４ 国民の生活の質（QoL）とその基盤となるインフラ・地域産業への気候変動影響予測と適応策の検討と評価】では、「国民の生活の質（QoL）」を対象に、生活基盤となるインフラや地域産業への影響予測を行っています。
- 【テーマ５ 気候変動影響及び適応策に関する経済評価手法の開発】では、健康部門や農業における影響と適応策を対象に、経済評価手法を開発しています。
1-2307 極端高温等が暑熱健康に及ぼす影響と適応策に関する研究
本研究は、熱中症に係る科学的回答を創出しその知見の活用を通じて我が国の熱中症に係るレジリエンス向上を目的とした研究です。
2-2106 人口流動データと温熱シミュレーターによる都市におけるヒートアイランド暑熱リスクに関する研究
本研究は、都市の暑さ対策の推進へつなげるために、人口流動のビッグデータと温熱シミュレータを組み合わせ、都市のヒートアイランド暑熱リスクの分析を目指した研究です。
2-2303 全国主要都市に対する暑熱・強風・雪の気候変動脆弱性アトラスの作成
本研究は、暑熱・強風・雪がもたらす災害の発現特性を考慮した都市分類法を確立し、それに基づいて全国主要都市の気候変動に対する災害脆弱性の評価を目的とした研究です。
1-1905 気候変動の暑熱と高齢化社会の脆弱性に対する健康と環境の好循環の政策
本研究では、気候変動による暑熱変化の影響をエビデンスベースで分析・評価し、高齢化社会と将来の都市の脆弱性を踏まえた健康と環境の好循環を実現する支援ツールの開発と地域共創拠点のプロセスデザインを行い、環境政策に資する提案を行うことを目的とした研究です。
気候変動適応に関する地域気候変動適応センター等との共同研究
共同研究は、国立環境研究所と地域気候変動適応センター等が共同で気候変動適応に関する調査または研究を行う制度です。
国民参加による気候変動情報収集・分析事業
本事業は、地域気候変動適応センターが主体となり、気候変動影響に関する情報を収集・分析し、その結果をホームページ等で情報提供することで、地域の気候変動影響に関する理解促進を図ることを目的とした事業です。
地域適応コンソーシアム事業
本事業は、平成29年より3カ年の計画で、環境省・農林水産省・国土交通省の連携し、各地域のニーズに沿った気候変動影響に関する情報の収集・整理を行うとともに、地方公共団体、大学、研究機関など、地域の関係者との連携体制を構築し、具体的な適応策の検討を進めることを目的としています。
気候変動適応に関する民間企業との共同研究
国立環境研究所と地域気候変動適応センター等が企業と共同で実施の気候変動適応に関する調査または研究です。
解説記事
- A-PLAT「気候変動に関する研究者インタビュー2025 -熱中症対策-」
- 国環研View Deep 「地球沸騰化時代の熱中症リスク - 気候変動影響の将来予測」
- 国環研View Lite「Q 地球沸騰化時代の熱中症リスクはどうなる？」
報道発表
- 長期的な暑熱適応の効果を見込んでも気候変動と超高齢社会により21世紀半ばに向けて熱中症死亡者数が増加する（2025年11月17日）
- 将来の日本では熱中症リスクの高い高齢人口が 3千万人に —全国の暑熱環境の高解像度予測に基づく分析—（2025年11月4日）
- 地域・時期に応じた「熱中症警戒アラート」発表基準 ——熱中症死者数の半減に向けて——（2025年10月16日）
- 「入浴による暑熱順化効果」を科学的に検証 国立環境研究所とアース製薬が共同研究契約締結へ（2025年10月6日）
- 高齢化と気候変動が救急医療体制に及ぼす将来的影響を日本で初めて統合的に予測・評価 〜長崎大学・東京大学・国立環境研究所の共同研究により、日本全国を対象に2099年までの救急搬送需要を推計〜 （2025年9月12日）
- 21世紀の暑さの中で運動部活動はできるのか？—国内842都市・時間別の予測データに基づく分析結果— （2025年4月8日）
- 運動部活動における状況に応じた熱中症対策の重要性ー暑さ指数（WBGT）、部活動の種類、時期、地域、活動場所を考慮してー （2024年11月19日）
- 暑さへの「なれ」を考慮することにより熱中症リスクの予測精度が向上する」 （2024年10月31日）
- 気候変動下の極端高温による熱中症発生で救急車が足りなくなる （2024年5月29日）
- 気候変動に伴う暑熱関連死亡の将来予測 エアコン利用の重要性と人工排熱低減対策の必要性が明らかに （2023年12月28日）
- 気候変動下での数十年にわたる長期的な暑熱適応を考慮した熱中症搬送数の予測手法の開発 （2023年7月5日）
