気候予測・影響予測の概要

気候

観測データ

• 気候変動による影響を知るためにまず、過去から現在の気候がどのように変化しているかを知ることが重要です。
• 本サイトでは、都道府県別の気候（観測値）は、気象庁の気温と降水量のデータ（正常値と準正常値）をもとに、観測開始年から2015年までの年平均気温と年降水量をグラフで表しています。統計期間中の観測地点の移転などの影響を取り除く補正は行っていません。
• 全国の気温と降水量の値は、気象庁が日本の気温の長期変化傾向（年平均気温偏差）を求める際に用いている15地点の年平均気温のデータと、日本の降水量の長期変化傾向（年降水量偏差）を求める際に用いている51地点の年降水量のデータから、平均を算出したものを使っています。

全国の年平均気温のデータは公表されていないため、気象庁が公表する日本の年平均気温偏差のデータから値を算出したものを使っています。
日本の年平均気温偏差の算出に使用した地点は

• 網走，根室，寿都（すっつ），山形，石巻，伏木（高岡市），飯田，銚子，境，浜田，彦根，宮崎，多度津，名瀬，石垣島

であり、これら15地点の年平均気温の平均を求め、1981～2010の30年間の平均を求めます。この値が基準値となります。
各年の日本の平均気温偏差は「日本の年平均気温偏差 ＝ 15地点の年平均気温の平均（全国の年平均気温） - 基準値」によって計算されます。
よって、ある年における15地点の年平均気温を取得することにより、基準値が求められ、上記の式から全国の年平均気温が求まります。

気候予測

• 将来の気候予測は、私たちがこれから温室効果ガスの排出をどれくらい削減できるかという仮定（排出シナリオ）によって大きく変わります。ここでは、IPCC第５次評価報告書で用いられたRCPシナリオ*を用いています。
• 排出シナリオに基づいて、将来の気候をシミュレーションするモデルを気候モデルと呼びます。環境省環境研究総合推進費S-8温暖化影響評価・適応政策に関する総合的研究（2010～2014）では、CMIP5と呼ばれるプロジェクトで開発されたIPCC第５次評価報告書に利用された気候モデルから、それぞれに異なる特徴を持つMIROC5、MRI-CGCM3.0、GFDL CM3、HadGEM2-ESの４つの気候モデルを選択し、その気候予測の結果をまとめています（S8データ）。
• 本サイトでは、1981～2000年を「基準期間」として、「21世紀半ば」（2031年～2050年）と「21世紀末」（2081年～2100年）の気候予測の結果を提供しています。
• 気候予測に関する詳細については、例えば、環境省・気象庁による「21世紀末における日本の気候」にまとめられています。（ただし、本サイトの予測とは異なるものであることにご留意下さい。）

表1　本サイトで使用している気候モデルの概要

気候モデル	開発機関	特徴
MIROC5	東京大学／国立研究開発法人国立環境研究所／国立研究開発法人海洋研究開発機構	日本の研究機関が開発した気候モデルであり、当該モデルを利用して日本を含むアジアの気候やモンスーン、梅雨前線等の再現性や将来変化の研究が実施されている。
MRI-CGCM3.0	気象庁気象研究所
GFDL CM3	米国NOAA 地球物理流体力学研究所	日本周辺の年平均気温と降水量の変化の傾向を確認し、そのばらつきの幅を捉えられるように選ばれた気候モデル。
HadGEM2-ES	英国気象庁ハドレーセンター

• また、本サイトに掲載されています気象庁「地球温暖化予測情報　第９巻」は、文部科学省気候変動リスク情報創生プログラムにおいて、気象庁の協力のもと、気象庁気象研究所が開発した全球気候モデル（MRI-AGCM3.2S）及び地域気候モデル（NHRCM05）によって計算された結果に基づく気候予測です（気象庁第9巻データ）。
• 排出シナリオはRCP8.5と2.6となっています。現在気候は1980～1999年、将来気候は2076～2095年（「21世紀末」）の気候予測の結果を提供しています。
• なお、気象庁「地球温暖化予測情報　第９巻」では、4種類の海面水温変化パターンを想定して、気候予測を行っていますがここではこれらの気候予測を平均した結果を示しています。