気候変動適応情報プラットフォーム(A-PLAT)
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将来予測成果をご覧になる際の注意点

予測結果活用時には基準期間や将来期間を明記してください

本ページで示している将来予測において、ともに日本における予測成果ですが、基準期間と将来予測期間がそれぞれ異なるため、比較する際には注意が必要です。それぞれの成果における、基準期間と将来予測期間を以下表に記載しています 。予測成果をご活用いただく際には、必ずこれらの期間を明記していただきますようよろしくお願いいたします。

データセット名 基準期間 将来予測期間
国立環境研究所「CMIP5をベースにしたCDFDM手法による日本域バイアス補正気候シナリオデータ」(NIES2019 version201909データ) 1981-2000年 2011-2020年、2021-2030年、…と10年ごとに2091-2100年までの予測情報(計算値)がある
農研機構「日本全国1km地域気候予測シナリオデータセット」(NARO2017データ) 1981-2000年 2011-2020年、2021-2030年、…と10年ごとに2091-2100年までの予測情報(計算値)がある
海洋研究開発機構「日本近海域2km将来予測データ」(FORP-JPN02 version2データ) 1991-2005年 21世紀半ば:2041~2055年
21世紀末:2086~2100年
気象庁「温暖化予測情報 第9巻」(気象庁第9巻データ) 1980-1999年 21世紀末:2081年〜2100年
環境省「地域適応コンソ―シアム事業(2017~2020)」(地域適応コンソーシアムデータ) 1981-2000年 21世紀半ば:2031~2050年
21世紀末:2081~2100年
文部科学省「気候変動適応技術社会実装プログラム(2015~2019)」(SI-CATデータ) 指標によって基準期間、将来予測期間が異なる。
環境省「環境研究総合推進費S-8温暖化影響評価・適応政策に関する総合的研究(2010~2014)」(S8データ) 1981〜2000年 21世紀半ば:2031年~2050年
21世紀末:2081年〜2100年

また、世界における平均地上気温変化を参照する際にも注意が必要です。IPCC第5次評価報告書によりますと基準期間1986~2005 年平均に対する21世紀末(2081~2100年)までのRCP2.6で0.3~1.7℃、RCP8.5で2.6~4.8℃上昇するとそれぞれ予測されています(図※1)。この予測値をもとに、パリ協定で掲げられた目標である「産業革命前からの気温上昇を2℃未満に抑える」ことを考える場合には、基準期間を合せる必要があるのです。IPCC第5次評価報告書での基準期間(1986~2005 年)であれば0.61℃を加算することにより、便宜的に産業革命前比(1850~1900年)に補正した将来予測気温を求めることができます(※1,2)。

世界平均地上気温変化

※1)IPCC第5次評価報告書第1作業部会報告書政策決定者向け要約(気象庁翻訳)を改編
https://www.data.jma.go.jp/cpdinfo/ipcc/ar5/ipcc_ar5_wg1_spm_jpn.pdf

※2)Sun et al., 2017, Exposure of population to droughts in the HaiheRiver Basin under
global warming of 1.5 and 2.0 oCscenarios, Quaternary International, 453, 74-84.

(最終更新日:2021年10月20日)

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